積極的な販売費投入による増収
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1広告・イベント費集中と大型キャンペーン費用の併存有価証券報告書
「株式会社アルビオンにおいて創立70周年を機とした認知拡大のための広告宣伝費およびイベント費用が上期に集中しました。」
アルビオンでは創立70周年を契機とした広告・イベント投資が上期に集中し、コスメタリー事業では大型キャンペーンに伴うマーケティング費用が増加した。販売投資と費用負担が事業別に併存している。 - 2026-05-14前進決算
「創立70周年を機に認知拡大のための大型プロモーションを実施したことによるものです。また、タルト事業においても、化粧品専門店「Sephora」における主力商品の新規展開に伴い、専用什器の設置や店頭プロモーションによるマーケティング費用が当四半期に集中して発生しました。」
大型プロモーション、専用什器設置、店頭プロモーションという販売費投入の具体的施策が示された。 - FY2025事業別マーケティング投資と費用抑制の併存有価証券報告書
「営業利益は、タルト事業及びアルビオン事業で減益となるも、コーセー事業の収益性の改善により、18,467百万円（前期比6.3％増）となりました。」
タルト・アルビオンでは積極的なマーケティング投資が減益要因となる一方、コーセー事業では販売費及び一般管理費の抑制が収益性改善に寄与した。 - FY2026-H1積極的マーケティング投資と販管費増加による減益有価証券報告書
「営業利益は販売費及び一般管理費の増加を主因に11,319百万円(前年同期比17.7％減)となりました。主に新規連結対象のピューリ社におけるのれん償却をはじめとした費用の上乗せとタルト社における物流費の増加が減益に影響しました。」
販管費の増加が営業減益の主因となり、PURI社ののれん償却等やタルト社の物流費増加が費用上乗せ要因として明示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「増収及び販売費のコントロールを実施した結果、営業利益は17,364百万円（前期比8.6％増）」
販売費のコントロールを実施し、増収効果と併せて営業利益の増加要因として説明した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「広告宣伝費 12,467 13,216 販売促進費 21,884 22,939」
広告宣伝費と販売促進費は前年同期から増加している一方、経営成績の説明では販管費率の低下が利益寄与として示された。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「営業利益はマーケティングコストの増加により、145百万円（同25.2％減）となりました。」
その他事業ではマーケティングコスト増加が減益要因となったとの説明が継続している。連結全体では増収が販管費増加を上回った。 - FY2024-Q2増収が販管費増加を上回る一方、その他事業でマーケティングコスト増加有価証券報告書
「利益については、原価および販管費の増加以上に増収した結果、営業利益は16,029百万円（前年同期比28.4％増）となりました。」
原価・販管費は増加したものの、増収がそれを上回り連結営業利益は増加した。一方、その他事業ではマーケティングコスト増加が減益要因となった。 - FY2024-Q1その他事業でマーケティングコスト増加有価証券報告書
「その他の事業は、ホテルやゴルフ場向けアメニティ製品の販売が増加したため、売上高は1,027百万円（前年同期比20.0％増）、営業利益はマーケティングコストの増加により、441百万円（同3.1％減）となりました。」
その他事業ではアメニティ販売の増加により増収となった一方、マーケティングコストの増加が営業減益要因として記載された。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「利益については、原価率および販管費率の低減により」
従来の販売費抑制やコストコントロールの説明に加え、原価率と販管費率の低減を営業利益改善の要因として明示した。 - FY2023-Q2販促費増加と原価率低下の併存有価証券報告書
「利益については、下期のイベントやホリデー商戦向けに販売促進費・広告宣伝費は増加した一方で、原価率が低下したことにより、営業利益は12,481百万円（調整後前年同期比88.6％増）」
販売促進費・広告宣伝費を増加させる一方、原価率の低下が利益を押し上げたと説明している。前回の販売費抑制中心の説明から、販促投資と原価率低下が併存する説明へ変化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益については、原価率が上昇したものの、販売費の抑制及び期ずれの影響によって増加し」
販売費の抑制を利益改善要因として明示し、営業利益は調整後前年同期比81.5％増となった。 - FY2022-Q4前進有価証券報告書
「利益については、全社的なコストコントロールにより、営業利益は370百万円（調整後前年同期は458百万円の営業損失）」
全社的なコストコントロールを利益要因として明示し、営業利益は前年同期の調整後営業損失から370百万円の黒字となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益については、原価低減、及び全社的なコストコントロールにより、営業利益は8,789百万円（調整後前年同期比121.0％増）、経常利益は還付消費税等の発生により9,718百万円（同142.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,459百万円（同78.1％増）となりました。」
販売費投下のコントロールに加え、原価低減と全社的なコストコントロールを利益要因として明示し、営業利益等が前年同期を上回った。 - FY2022-Q1コストコントロールを利益要因として明示有価証券報告書
「利益については、上記理由による売上高の増加、およびコストコントロールにより」
従来の販売費・マーケティング費用の積極投入や使用コントロールという説明から、コストコントロールを売上増加と並ぶ利益要因として明示する表現に変化した。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「市場環境の悪化により販売費の使用をコントロールしましたが」
従来の積極的な販売費・マーケティング費用投入から、市場環境悪化を受けて販売費の使用をコントロールする説明に変化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は増加いたしましたが、厳しい環境下でも利益を確保できるよう努めた結果」
販売費及び一般管理費の増加と、厳しい環境下でも利益確保に努める運営を通期でも説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上原価の増加に加え、マーケティング費用の積極的な投下等により販管費が増加した結果」
マーケティング費用の積極的な投下を継続し、販管費増加の要因として説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、売上原価率の上昇に加え、マーケティング費用の積極的な投下等により販管費が増加した結果」
マーケティング費用の積極的な投下を継続し、販管費の増加要因として説明している。 - FY2020-Q1積極的マーケティング投資が販管費増加要因に有価証券報告書
「マーケティング費用の積極的な投下等により販管費が増加した結果」
従来の販売費投入による増収効果や効率運用の説明に加え、今回は積極的なマーケティング費用投下が販管費増加要因として記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上拡大のため積極的に広告宣伝費及び販売促進費を投下し、一般管理費の効率的な運用を図り」
広告宣伝費・販売促進費を積極的に投下し、一般管理費を効率運用する施策を通期でも継続して説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果に加え、原価低減や一般管理費の効率的な運用により、」
積極的な販売費投入による増収効果を利益の要因として引き続き説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「重点グローバルブランドを中心とした増収効果に加え、原価低減、販売費及び一般管理費の効率的な運用により」
販売費及び一般管理費の効率的な運用を、増収効果や原価低減と並ぶ利益増加要因として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の効率的な運用により」
販売費及び一般管理費の効率的な運用を利益の要因として引き続き説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費の効果的な運用等により」
積極的な販売費投入という従来の表現ではなく、販売費及び一般管理費の効果的な運用を利益の要因として引き続き説明している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「利益につきましては、原価率が上昇したものの、増収効果に加え、販売費及び一般管理費の効率的な運用により」
従来の「積極的な販売費の投入」という明示はなくなり、販売費及び一般管理費の効率的な運用という表現に整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果及び一般管理費の効率的な運用により」
積極的な販売費投入と一般管理費の効率的運用を、通期の利益増加要因として引き続き説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果及び一般管理費の効率的な運用により」
積極的な販売費投入と一般管理費の効率的運用を、利益の説明要因として引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「積極的な販売費の投入による増収効果及び一般管理費等の効率的な運用により」
積極的な販売費投入を増収・営業利益の要因として引き続き説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、積極的な販売費の投入による増収効果、原価率の改善及び一般管理費の抑制により」
販売費を積極投入し、増収効果を得る運営方針が示されている。販売費及び一般管理費は前年同期の34,684百万円から37,704百万円に増加している。