原材料・光熱費・人件費等の物価上昇リスク
FY2023に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
日本色材工業研究所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。100社中64社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに43社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「また、特にメイクアップの分野では、各種コスト増の価格転嫁が十分に進んでおらず、業界として収益性にマイナスの影響を及ぼしているものと推測されます。」
コスト増に対する価格転嫁が十分に進まず、メイクアップ分野を含む業界の収益性への悪影響が記載された。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「全般的なインフレ、採用難や人件費上昇、金利や為替の変動等も継続しており、ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢のような地政学的リスクや米国の通商政策のような各種政策リスクも高止まりしていることから、引き続き経済全般の先行き不透明感は残ります。」
インフレ、採用難、人件費・金利・為替の変動、地政学的リスクに加え、米国の通商政策等の政策リスクが継続していると再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「全般的なインフレ、採用難や人件費上昇、金利上昇や為替変動等も継続しており、ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢のような地政学的リスクも高止まりしていることから、引き続き経済全般の先行き不透明感は残ります。」
インフレ、採用難、人件費・金利上昇、為替変動および地政学的リスクが継続しているとの認識を再確認している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「全般的なインフレ、採用難や人件費上昇、金利上昇や為替変動等も継続しており、ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢のような地政学的リスクも高止まりしていることから、引き続き経済全般の先行き不透明感は残ります。」
インフレ、採用難、人件費・金利上昇、為替変動および地政学的リスクが継続しているとの認識を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「諸物価やエネルギー価格の上昇、経済の回復・正常化に伴う採用難や人件費の上昇は継続しており、ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢のような地政学的リスクも高いことから、引き続き経済全般の先行き不透明感は残ります。」
諸物価、エネルギー価格、人件費、採用難および地政学的リスクが継続し、経済全般の不透明感が残ることを再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻等を引き金にした諸物価やエネルギー価格の上昇、経済の回復・正常化に伴う採用難や人件費の上昇は継続しており」
諸物価、エネルギー価格、人件費等の上昇と採用難が継続し、収益性への影響要因となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「今後も、社会がウィズ/アフター・コロナに移行、正常化していく中で、化粧品需要は回復していくと思われますが、ロシアのウクライナ侵攻等を引き金にした諸物価やエネルギー価格、人件費等の上昇は継続しており、引き続き経済全般の先行き不透明感は残ります。」
諸物価、エネルギー価格、人件費等の上昇が継続し、事業環境への影響と経済全般の不透明感が残ることを再確認している。 - FY2023初出有価証券報告書
「世界的な物価上昇や円安等の経済要因や、需給逼迫、自然災害、地政学上の問題、何らかの理由によるサプライヤーの供給減少、等に起因する、原材料や光熱費、各種経費等の価格高騰・物価上昇が、当社グループの財政状態および経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。足元では、近年の新型コロナウイルス感染症やロシアのウクライナ侵攻の影響による、エネルギー価格や世界的な物価上昇が、当社の業績に影響を及ぼしております。」
物価・エネルギー価格の上昇を、原材料、光熱費、経費等の価格高騰とサプライヤー供給減少を含む独立したリスクとして初めて明示し、足元で業績への影響が発生していると記載している。