資生堂（4911）・施策再掲
TCFDシナリオ分析による気候関連リスク・機会の開示
FY2020に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示557社が書いているテーマ・逆風114社・追い風328社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの573件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、気候変動問題が事業成長や社会の持続性に与える影響の重大性に鑑み、TCFD、TNFDおよびISSB/SSBJのフレームワークを参照して情報開示を行っています。」
TCFD・TNFDに加えISSB/SSBJを参照する気候・自然関連の情報開示、シナリオ分析、財務影響の定量化を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、気候変動問題が事業成長や社会の持続性に与える影響の重大性を踏まえ、TCFD/TNFDおよびISSB/SSBJのフレームワークを参照して情報開示を行っています。」
気候関連開示がTCFD・TNFDに加えてISSB・SSBJのフレームワークも参照する形へ拡張した。1.5/2℃・4℃シナリオによる短期・中期・長期の定性的・定量的分析と、炭素税・洪水・水不足の財務影響の開示を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「自然に関しても、生物多様性の損失や水資源の動態を考慮した定量的な長期リスクを特定し、「気候/自然関連財務情報開示レポート」として開示しました。」
TCFD対応が、気候変動の定量分析に加え、TNFDフレームワークとLEAPアプローチに沿った生物多様性・水資源の定量分析へ拡張した。炭素税約0.5～8.7億円、洪水約9億円、水不足約35億円の潜在的影響も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、2030年時点においては、炭素税によるコスト増のリスクが最も事業への影響が大きいと想定し、導入される国や地域の数により約1～8億円規模の財務影響が発生する可能性を予測しています。」
TCFD対応を1.5/2℃および4℃シナリオの短期・中期・長期分析へ拡張し、炭素税について2030年の財務影響を約1～8億円と定量化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年は定量的に分析する手法を開発し、脱炭素社会への移行に伴うリスク・機会、および気候変動にともなう自然環境の変化によって引き起こされる物理的リスク・機会について、1.5℃シナリオと4℃シナリオそれぞれにおいて、分析結果と主な対応アクションを開示しました。」
TCFD対応は、2020年の定性分析から、2021年の定量分析手法の開発、1.5/2℃および4℃シナリオでの分析、炭素税・洪水・水不足等の2030年財務影響の定量化へ進展した。 - FY2020初出有価証券報告書
「そして、脱炭素社会への移行に伴うリスク・機会、及び気候変動に伴う自然環境の変化によって引き起こされる物理的リスク・機会について、1.5℃シナリオと4℃シナリオそれぞれにおける分析結果をまとめ、サステナビリティレポートにて開示しました。」
TCFDへの賛同を表明し、1.5℃・4℃シナリオに基づく気候関連リスク・機会の分析結果を初めて開示した。