資生堂（4911）・リスク悪化直近の決算説明資料（2026-08-05）では「対処」
原材料市況価格の変動リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-05。
8記載
10年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加354社が書いているテーマ・逆風366社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「中国の上海を中心としたロックダウンや、ウクライナ紛争の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、金融資本市場の大幅な変動等、先行き不透明な状況が継続しました。」
原材料・資源価格の変動リスクに関連して、資源・エネルギー価格の高騰が経済環境上の不透明要因として継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の緊迫化や、資源価格の高騰、中国の上海を中心としたロックダウンなど、特に3月においては不透明感の高い経済環境となりました。」
原材料価格変動リスクについて、従来の価格変動・供給リスクに加え、資源価格の高騰が実際の経済環境の不透明要因として記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「世界的な物価インフレによる原材料の価格高騰を企業努力で吸収することができなくなり、商品やサービスの価格に転嫁せざるを得なくなった結果、当社の商品に対する生活者の購買意欲が減退し、事業計画の達成が困難となる可能性。」
従来の原材料価格変動・供給リスクに加え、世界的な物価インフレによる原材料価格高騰、価格転嫁、購買意欲減退という影響経路を新たに明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「複数サプライヤーの確保やサプライヤーとの戦略的な連携による供給体制の整備。」
原材料の供給・価格変動やサプライヤー依存に対し、複数調達先の確保とサプライヤー連携を対応策として継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社では、「資生堂グループサプライヤー行動基準」を策定し調達先に遵守を要請するとともに、Sedex(サプライヤーエシカル情報共有プラットフォーム)へ加入してサプライチェーンにおける社会・環境への取り組みを客観的に評価しています。」
原材料の供給・価格変動リスクに加え、人権・環境・禁止物質混入リスクを明示し、サプライヤー行動基準とSedexによる評価を対策として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料価格の上昇に対する継続的な原価低減活動などにより、その影響を軽減する努力を続けています。」
地政学的リスク、需要・投機資金、天候、為替等による原材料価格変動と、原価低減による軽減策を初めて独立して記載している。