各地域の売上成長・利益拡大基盤の構築
FY2016-Q2に初出。39回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1円換算増収・実質横ばいまたは減収の地域差と利益改善有価証券報告書
「中国・トラベルリテール事業では、中国が「618」Eコマースプロモーションを中心に成長した一方、トラベルリテール(空港・市中免税店などでの化粧品・フレグランスの販売)ではリテーラー再編の影響等が継続しました。為替影響により全体で売上高は前年比10.0％増の1,914億円となりました。現地通貨ベースでは前年比0.1％減、為替影響および事業譲渡影響を除く実質ベースでは前年比0.1％減となりました。」
日本事業は円換算売上高が0.8％減、実質0.4％減、中国・トラベルリテール事業は円換算10.0％増だが実質0.1％減となった。アジアパシフィックは実質2.1％増、米州は実質0.9％減、欧州は実質1.2％減だった。コア営業利益は中国・トラベルリテールで88億円、米州で78億円、アジアパシフィックで24億円改善した一方、欧州は8億円減益となり、地域別の成長・収益差が続いている。 - FY2025日本・アジアパシフィック・欧州増収、中国トラベルリテール・米州減収有価証券報告書
「日本事業では、売上高は2,953億円となりました。前年比は0.4％増、事業譲渡影響を除く実質ベースでは前年比0.7％増となりました。」
通期では日本、アジアパシフィック、欧州が増収となった一方、中国・トラベルリテールおよび米州は減収となった。日本事業のコア営業利益は390億円で、前年から131億円増益となった。 - FY2025-H1全地域減収・日本大幅増益・中国トラベルリテール減益有価証券報告書
「実質ベースの売上高は、景況感の悪化に伴う消費低下の影響が継続した中国・トラベルリテール事業や、「Drunk Elephant」の苦戦が継続している米州事業を中心に減収となりました。」
中間期は全報告セグメントが実質減収となった一方、日本事業は構造改革効果によりコア営業利益が132億円増益となった。中国・トラベルリテール、アジアパシフィック、米州、欧州は減益となり、地域別の収益差が続いている。 - FY2024日本・欧州・アジアパシフィック増収、中国・米州・トラベルリテール実質減収有価証券報告書
「その結果、前年比1.8％増の9,906億円、現地通貨ベースでは前年比2.7％減、為替影響、事業譲渡影響および「Dr. Dennis Gross Skincare」買収影響を除く実質ベースでは前年比1.3％減となりました。」
通期では日本事業が実質9.5％増、欧州事業が8.2％増、アジアパシフィック事業が2.5％増となった一方、中国事業は4.6％減、米州事業は7.0％減、トラベルリテール事業は23.8％減となり、地域間の成長差が続いた。 - FY2024-H1日本・欧州・アジアパシフィック成長、中国・米州・トラベルリテール減収有価証券報告書
「実質ベースの売上高は、中国人旅行者の消費行動の変化などにより低い出荷レベルとなったトラベルリテール事業や、景況感の悪化に伴う消費減速の影響を受けた中国事業は前年を下回りました。また、米州事業では一時的な生産減による出荷減から減収となりました。一方、日本事業は、成長性・収益性の高いブランドへの活動の集中や新市場創造に向けた戦略的マーケティングが功を奏し、力強い成長を果たしました。また、欧州事業も好調さを維持、アジアパシフィック事業も堅調に推移しました。」
地域別の成長差が続き、日本・欧州・アジアパシフィックが好調な一方、中国・米州・トラベルリテールは実質ベースで前年を下回った。 - FY2024-Q1日本・中国・アジアパシフィック・米州・欧州増益、トラベルリテール減益有価証券報告書
「コア営業利益は、113億円となりました。前年に対しては12億円の減益となりましたが、社内計画を上回る好調なスタートとなりました。トラベルリテール事業における流通在庫調整等による減益の影響、また、「その他」におけるトラベルリテール・中国事業向けの内部売上高減少に伴う差益減等の影響を大きく受けましたが、日本・中国・アジアパシフィック・米州・欧州いずれの事業でも増益を実現しました。」
地域別では、日本、中国、アジアパシフィック、米州、欧州が増益となった一方、トラベルリテールは流通在庫調整等により減益となった。 - FY2023日本・中国黒字化、米州増益、トラベルリテール減益有価証券報告書
「日本事業では売上増に伴う差益増などにより黒字に転換し、中国事業では機動的なコストマネジメントにより減収の中でも増益および黒字化を実現した一方、トラベルリテール事業における流通在庫調整等による減益の影響を受けました。」
通期では日本事業と中国事業が黒字化し、米州も増益となった一方、トラベルリテールは流通在庫調整等によりコア営業利益が206億円減少した。 - FY2023-Q3日本・中国・欧米等成長、トラベルリテール減収継続有価証券報告書
「実質ベースの売上高は、規制強化、旅行者を中心としたビジネスモデルへの回帰・市場正常化の流れを受けた流通在庫調整が継続したトラベルリテール事業では、前年を下回りました。また、中国事業においては、堅調だった上期に対し、当第3四半期連結会計期間は景況感の悪化やALPS処理水の海洋放出後の日本製品買い控えの影響を受け前年比マイナスに転じました。一方、日本事業は、市場の回復やインバウンド需要の増加を捉えた戦略的な新商品の発売・マーケティング活動の強化等によって着実な伸長を果たしたほか、米州事業、欧州事業、アジアパシフィック事業においても、力強い成長を実現しました。」
日本、米州、欧州、アジアパシフィックは成長した一方、中国は第3四半期に前年比マイナスへ転じ、トラベルリテールも流通在庫調整により前年を下回った。地域間の成長差が続いている。 - FY2023-Q2日本・中国・欧米等成長、トラベルリテール減収有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、前年比0.2％増の4,942億円、現地通貨ベースでは前年比4.2％減、為替影響および事業譲渡影響を除く実質ベースでは8.5％増となりました。実質ベースの売上高は、旅行者を中心としたビジネスモデルへの回帰・市場正常化の流れを受けた流通在庫調整が継続したトラベルリテール事業では、前年を下回った一方、市場の回復を捉えた戦略的な新商品の発売・マーケティング活動の強化等によって日本事業と中国事業は着実な伸長を果たしました。また、米州事業、欧州事業、アジアパシフィック事業においても、力強い成長を実現しました。」
日本・中国・米州・欧州・アジアパシフィックが実質ベースで成長した一方、トラベルリテールは流通在庫調整の継続により実質減収となり、地域・事業間の成長差が続いている。 - FY2023-Q1日本・欧米・アジアパシフィック成長、中国・トラベルリテール減収有価証券報告書
「実質ベースの売上高は、特に1月に感染者数再拡大の影響を受けた中国事業、流通在庫調整の影響を受けたトラベルリテール事業では前年を下回りました。一方、市場の回復を捉えた新製品の展開強化等によって日本事業は着実な成長を果たしたほか、米州事業、欧州事業、アジアパシフィック事業においても、力強い成長を実現しました。」
地域別では、日本・米州・欧州・アジアパシフィックが成長した一方、中国とトラベルリテールは感染再拡大や流通在庫調整の影響で実質減収となった。 - FY2022欧米・トラベルリテール成長、日本・中国低調有価証券報告書
「売上高は、中国においてコロナ禍の影響により不透明な環境が続いた一方、欧米事業、トラベルリテール事業の回復により、前年比5.7％増の1兆674億円、現地通貨ベースでは前年比3.9％減、為替影響および事業譲渡影響を除く実質ベースでは0.9％増となりました。」
通期では欧米・トラベルリテールの回復が全体を支えた一方、中国の不透明な環境が続き、日本・中国の事業別コア営業利益は損失となった。 - FY2022-Q3欧米・トラベルリテール・アジアパシフィック成長、日本回復・中国低迷有価証券報告書
「実質ベースの売上高は、ロックダウンの影響が続く中国事業では前年を下回ったものの、トラベルリテール事業、アジアパシフィック事業、欧州事業、米州事業においては、力強い成長を実現しました。注力しているスキンビューティーブランド「クレ・ド・ポー ボーテ」や主力メイクアップブランド「NARS」が大きく伸長し、成長をけん引しました。また、日本事業は9月の「エリクシール」のリニューアル等により成長へ転じました。」
中国事業はロックダウンの影響で減収が続く一方、トラベルリテール、アジアパシフィック、欧州、米州が力強く成長した。日本事業はエリクシールのリニューアル等により成長へ転じた。 - FY2022-Q2欧米・トラベルリテール成長、日本・中国低調有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、トラベルリテール事業、米州事業、欧州事業、アジアパシフィック事業において、力強い成長を実現しました。」
トラベルリテール、米州、欧州、アジアパシフィックが成長する一方、日本と中国は市場回復の遅れや感染再拡大・ロックダウンの影響で前年を下回った。トラベルリテール売上高は前年比35.1％増、米州は9.5％増、欧州は8.4％増だった。 - FY2022-Q1欧米・トラベルリテール成長、日本・中国低調有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、米州事業、欧州事業、トラベルリテール事業においては、力強い成長を実現しました。」
米州、欧州、トラベルリテールが成長を牽引した一方、日本と中国は市場回復の遅れやゼロコロナ政策・感染再拡大の影響により前年を下回り、地域間の成長差が続いている。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上高は、すべての地域で新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けましたが、市場環境が厳しい日本を除く、各地域では売上高を大きく回復させることができました。」
地域別の成長基盤について、日本事業は減収が続く一方、中国、アジアパシフィック、米州、欧州、トラベルリテール、プロフェッショナルは増収となり、欧州は営業黒字へ転換した。 - FY2021-Q3日本減収・海外増収・欧州黒字化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、日本を除いた全ての地域で成長し、現地通貨ベースで前年比10.2％増、円換算後では前年比14.0％増の7,454億円となりました。」
日本事業は減収となった一方、中国、アジアパシフィック、米州、欧州、トラベルリテール、プロフェッショナルは増収となった。欧州は営業黒字に転換したが、中国・米州は営業損失が残っている。 - FY2021-Q2日本減収・中国欧米成長で全体増収有価証券報告書
「事業環境が厳しい日本の低調なモメンタムを、中国や欧米を中心とした海外事業の成長でカバーしました。」
日本事業は売上高が前年比1.1％減となった一方、中国は現地通貨ベースで34.6％増、米州は46.3％増、欧州は35.0％増となり、海外成長が日本の低調さを補った。 - FY2021-Q1日本減収・中国等回復有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、日本を除いた全ての地域で成長し、現地通貨ベースで前年比6.0％増、円換算後では前年比7.5％増の2,440億円となりました。」
日本事業は前年比12.1％減収となった一方、中国は現地通貨ベースで41.1％増、アジアパシフィックは6.4％増、米州は6.8％増、欧州は12.3％増、トラベルリテールは2.5％増となった。地域別の収益差は残るが、中国・欧州等では回復が進んでいる。 - FY2020中国増収・その他地域減収・欧米赤字拡大有価証券報告書
「中国事業は、新型コロナウイルスの感染拡大により、1月後半から大きな影響を受けましたが、3月下旬以降は感染者数が減少し、中国本土を中心に回復基調が続きました。」
中国事業は現地通貨ベースで11.0％増収となった一方、日本、アジアパシフィック、米州、欧州、トラベルリテール、プロフェッショナルは減収となった。米州営業損失は223億円、欧州営業損失は132億円まで拡大した。 - FY2020-Q3中国のみ現地通貨増・全体減収有価証券報告書
「中国事業は、新型コロナウイルス感染症拡大により、1月後半から大きな影響を受けていましたが、3月下旬以降の感染者数減少を受けて、現在ではほぼ全ての小売店が営業を再開するなど、中国本土を中心に、全セグメントの中で最も早く回復傾向が見られ、プレステージブランドを中心に売上高は、新型コロナウイルス感染症拡大前の前年を上回りました。」
中国事業は全セグメント中で最も早く回復し、現地通貨ベース売上高が前年比0.6％増となった。一方、連結全体では前年比22.8％減で、地域間の回復差が続いている。 - FY2020-Q2全地域減収・米州欧州赤字拡大・アジアパシフィック赤字化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、全ての地域で新型コロナウイルス感染症拡大の影響、特に、4～5月における各市場のロックダウンの本格化を受け、現地通貨ベースで前年比24.5％減」
中国を除く各地域で減収幅が大きく、アジアパシフィック事業は6億円の営業損失、米州事業は186億円、欧州事業は99億円の営業損失となった。従来から赤字だった米州・欧州の損失が拡大し、アジアパシフィックも赤字化した。 - FY2020-Q1全リージョン減収・米州欧州赤字拡大有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、全てのリージョンで新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、現地通貨ベースで前年比15.8％減」
従来の中国・トラベルリテール等の成長牽引から、当四半期は全リージョンが減収となった。米州・欧州は営業損失が前年より拡大している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「インバウンド売上の成長に依存せず、日本のお客さまの価値観や購買行動の変化を確実に捉え、改めてローカル市場を再強化します。」
日本事業の成長基盤について、インバウンド需要依存から日本の生活者を対象とするローカル市場の再強化へ重点を移す方針を示している。 - FY2019-Q3全体増収・中国等牽引、米州低調有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、現地通貨ベースで前年比7.2％増、円換算後では、前年比5.1％増の8,466億円となりました。アメニティグッズ事業等の撤退影響を除く実質ベースでは、前年比7.7％増となりました。」
連結売上高は増加し、中国・トラベルリテールが成長をけん引した一方、米州は低調で、地域別の収益差が残っている。 - FY2019-Q2全リージョン実質成長・中国トラベルリテール牽引有価証券報告書
「アメニティグッズ事業の撤退影響及び米州事業での基幹情報システムの導入に伴う先行出荷の影響を除く実質ベースでは、全てのリージョンで成長し、前年比7.3％増となりました。また、四半期毎では、第1四半期連結会計期間の実質ベースの売上高が前年比5.5％増であったのに対し、当第2四半期連結会計期間では、9.0％増となり、成長が加速しています。主に中国のお客さまを対象としてアジア全域でクロスボーダーマーケティングを戦略的に実施した中国・トラベルリテールが成長をけん引しました。」
撤退・先行出荷の影響を除く実質ベースで全リージョンが成長し、累計売上高は前年比7.3％増、当第2四半期会計期間は9.0％増となった。中国・トラベルリテールが成長を牽引している。 - FY2019-Q1中国・アジア成長、米州・欧州赤字拡大有価証券報告書
「中国事業では、「SHISEIDO」、「クレ・ド・ポー ボーテ」、「イプサ」、「NARS」などのプレステージブランドが高成長を持続したことに加え、コスメティクスブランドでは“メイド・イン・ジャパン”ブランドである「エリクシール」や「アネッサ」が引き続き大きく伸長しました。」
中国事業は現地通貨ベースで18.7％増、アジアパシフィック事業は全ての国・地域で成長した。一方、米州の営業損失は55億円、欧州は18億円となり、前年・前期から赤字幅が拡大した。トラベルリテールは売上高234億円、営業利益49億円となった。 - FY2018中国・トラベルリテール牽引、米州・欧州赤字継続有価証券報告書
「中国事業では、売上高は現地通貨ベースで前期比32.3％増、営業利益は前期比116.4％増の245億円となりました。トラベルリテール事業では、売上高は前期比34.7％増の876億円、営業利益は前期比17.0％増の176億円となりました。」
中国とトラベルリテールが成長・利益拡大を牽引した一方、米州は営業損失148億円、欧州は営業損失80億円となり、地域別の収益差が継続している。 - FY2018-Q3中国・トラベルリテール牽引、米州・欧州赤字継続有価証券報告書
「地域では、主に中国のお客さまを対象としてアジア全域でクロスボーダーマーケティングを戦略的に実施した中国やトラベルリテールが成長を牽引しました。円換算後では、前年比10.2％増の805,760百万円となりました。」
中国とトラベルリテールが成長を牽引し、連結売上高は前年比10.2％増となった。一方、米州は営業損失9,611百万円、欧州は営業損失4,759百万円で、地域別の収益差は継続している。 - FY2018-Q2日本・中国・トラベルリテール牽引、米州・欧州赤字有価証券報告書
「積極的にマーケティング投資を強化している中、収益性の高いプレステージブランド等の好調によりコスト構造が大きく改善し、日本、中国、トラベルリテールなどが利益拡大に大きく貢献したことから、営業利益は前年比105.1％増の71,111百万円」
日本、中国、トラベルリテールなどが利益拡大を牽引した一方、米州事業は営業損失7,215百万円、欧州事業は営業損失5,013百万円で、地域別の収益差が続いている。 - FY2018-Q1日本・中国等が利益牽引、地域別に収益差有価証券報告書
「マーケティング投資を強化している一方、収益性の高いプレステージブランドの好調により、日本や中国などが利益拡大に大きく貢献し、営業利益は前年比95.3％増の47,144百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年比106.2％増の28,870百万円となりました。」
日本・中国・トラベルリテールなどが成長を牽引し、日本営業利益は前年比59.0％増、中国は124.8％増、トラベルリテールは13.7％増となった。一方、米州は営業損失4,588百万円、欧州は営業損失1,290百万円、プロフェッショナル事業はゾートス社譲渡影響で売上が前年比55.0％減となり、地域・事業別の収益差が続いている。 - FY2017全事業増収・米州欧州なお営業赤字有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度比13.1％増の431,026百万円となりました。営業利益は、売上増に伴う差益増に加え、コスト構造改革効果やマーケティング投資効率の改善などにより、前連結会計年度比47.6％増の83,154百万円となりました。」
通期では全7報告セグメントが増収となり、日本、中国、アジアパシフィック、トラベルリテール、プロフェッショナルの営業利益が増加した。一方、米州は営業損失10,288百万円、欧州は営業損失3,181百万円で、地域別の収益差は残っている。 - FY2017-Q3全事業増収・地域別収益差有価証券報告書
「これら既存事業の好調に加え、欧米を中心に新ブランドの売上が上乗せとなったことから、すべての事業で増収となりました。円換算後では、前年比17.4％増の731,201百万円となりました。」
すべての事業で増収となり、連結売上高は前年比17.4％増となった。一方、米州事業は11,391百万円、欧州事業は1,159百万円の営業損失であり、地域間の収益差は残っている。 - FY2017-Q2全事業増収・地域別収益差有価証券報告書
「さらに、新ブランドが上乗せとなったことから、すべての事業で増収となりました。円換算後では、前年比14.5％増の472,109百万円となりました。」
すべての事業で増収となり、連結売上高も前年比14.5％増となった。一方、米州事業は9,025百万円、欧州事業は3,190百万円の営業損失であり、地域間の収益差は残っている。 - FY2017-Q1全セグメント売上増・地域別収益差有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、すべてのセグメントにおいて前年を上回り」
全セグメントで売上高は前年を上回った一方、米州事業と欧州事業は営業損失となっており、地域別の収益状況には差がある。 - FY2016再掲有価証券報告書
「各地域の責任者が、地域ごとに幅広い権限と、売上・利益への責任を持ち、機動的な意思決定を行っている」
各地域が売上・利益の成長を担う基盤を構築する方針を、地域責任者への権限・責任委譲という形で継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「各地域が売上成長と利益拡大を実現できる基盤の構築に努めています。」
各地域の売上成長と利益拡大を支える基盤づくりを継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「各地域が売上成長と利益拡大を実現できる基盤の構築に努めています。」
地域ごとに売上と利益の双方を伸ばせる基盤づくりを目標としている。