TCFD提言への賛同による気候関連情報開示
FY2019に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月には、2026年度からの中期経営計画「Corporate Plan 2026-2028」においても同様に取締役会で承認され、新たな気候変動目標を定め取組を開始いたします。」
気候関連開示を、取締役会承認、事業計画との連動及びCorporate Plan 2026-2028の新目標へ進展させた。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果「CO2削減貢献量」は2024年度の目標69万トンに対して実績は68万トンでした。」
気候関連指標について、2024年度のCO2削減貢献量は目標69万トンに対し実績68万トンとなった。製品ライフサイクルCO2排出量は2005年度比62％削減、再エネ電力比率は約20％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果「CO2削減貢献量」は2023年度の目標63万トンに対して実績は63万トンでした。」
TCFDに沿う気候関連指標について、2023年度のCO2削減貢献量は目標63万トンに対して実績63万トンとなった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、気温上昇が２℃以下（1.5℃相当）に抑えられ、世界全体が低炭素社会へ移行した場合と、気温上昇が２℃を超え、気候変動の物理的影響が顕在化した場合の２つのシナリオを想定し、2030年の視点で当社グループの業績に影響を及ぼす事業リスクと、気候変動における課題の解決に先手を打って対応することで創出できる事業機会を、それぞれ特定しております。」
TCFDに沿う開示を、2つの気候シナリオ、財務影響、時間軸、対処策を含む2030年視点のシナリオ分析へ拡充した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、G20金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」の最終報告書「気候関連財務情報開示タスクフォースによる提言」に2018年に賛同しました。TCFDのフレームワークに沿って、気候変動問題への取組みを開示します。」
TCFDへの賛同表明から、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標、シナリオ分析を含む枠組みに沿った開示へ進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、事業運営における気候関連のリスクと機会を的確に評価し、投資家をはじめとする幅広いステークホルダーへ積極的に情報開示することが、持続的に成長できる企業の必須要件であると考えています。こうした考えから、…TCFDのフレームワークに沿って気候変動問題への取り組みを開示します。」
TCFD賛同の表明から、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標の4テーマに沿う気候関連情報開示の実施へ進んだ。 - FY2019初出有価証券報告書
「特に気候変動による事業影響については、金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」の提言に当社は賛同しております。」
気候変動による事業影響について、TCFD提言への賛同を新たに明示した。