ダイバーシティと「One Konica Minolta」の推進
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度末に当社グループでは19.8％、当社においては12.2％に達しており、競合他社の４～９％台の数値と比較しても高い数値となっております。」
女性管理職比率は2025年度末にグループ19.8％、当社12.2％となった。2030年度のグループ26％以上、当社18％以上の目標に向けた実績を開示している。 - 2026-04-23再定義経営計画
「自ら学び続け、\n 事業・地域の壁を越え、\n 結果にこだわり続ける人財を育成」
人的資本の方針を、AI・コア技術を中心とするリスキリング・アップスキリング、AIエージェント利用を前提とした業務・組織設計、グローバルタレントマネジメントへ具体化した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループ並びに当社での管理職における女性比率を戦略的に高めるべく、2030年度に当社グループ26％以上、当社18％以上という目標を定め、これらの目標に向け、様々な施策を実行しております。」
女性管理職比率について、2030年度の目標をグループ26％以上、当社18％以上と設定している。2024年度末実績はグループ19.2％超、当社11.1％である。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在、2023年度末に目標としていた1,000名を超える1,085名をDX専門技術人財として認定し、その活躍の場を広げるべく、活動を進めております。今後はDX専門技術人財の数を、2023年度の全技術者の約35％という水準から、2024年度に各事業それぞれにおいて技術者の40％以上、2025年度には50％以上とすることを目標とし、拡大してまいります。」
DX専門技術人財は2023年度末目標1,000名を上回る1,085名に達した。2024年度40％以上、2025年度50％以上という技術者比率目標に向けて取組みを継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「活動をもう一段進めるため、2026年度に13％以上、2030年度に18％以上となるよう目標を掲げ、女性活躍推進に対する取組みを強化しております。これをさらに進めるために、KPIとして画像IoT人財を2023年度末には1,000人とし、2025年には各事業の技術者の半分以上を画像IoT人財とすることを設定し、活動を強化してまいります。」
女性管理職比率について2026年度13％以上、2030年度18％以上の目標を新たに設定した。画像IoT人財についても2023年度末1,000人、2025年に各事業技術者の半数以上という目標を掲げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「「技術人財のトランスフォーメーション」の取組みでは、画像AI専門のエンジニアとデータサイエンティスト、それらの技術を理解して最適なソリューションを開発するソリューションディベロッパー、これら３つのスキル人財を画像IoT人財と定義し、その育成と採用強化を継続的に進めています。2023年までに1000人まで増員することを目指し、現在は計画どおりの650人に達しました。」
画像IoT人財は2023年1,000人目標に対し650人に達し、育成・採用の進捗を具体的に示した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「前中期経営計画「SHINKA 2019」において500人に達した画像IoT人財を、2023年度末には事業拡大に必要となる1,000人を目指して増強していきます。」
画像IoT人財について、SHINKA 2019での500人体制から、2023年度末に1,000人を目指す方針へ数値目標を拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では女性や外国人の登用に加えて、顧客の業務を理解する力を持つために人的シフトを進めました。外部から専門人財を採用し、画像IoT人財は国内外で500名まで増やし、デジタルトランスフォーメーションを成長に生かす人的基盤の整備が進捗しました。」
女性・外国人の登用、人的シフト、外部専門人財の採用を進め、画像IoT人財を国内外500名まで増加させた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グローバルな視点で多様性ある人財を発掘・育成し、グループ一丸となって「新しい価値の創造」に引き続き挑戦してまいります。」
グローバルな多様性ある人財の発掘・育成とグループ一体化の方針を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「人財面では「グローバルで勝ち抜くビジネスアスリート」を目指すべき人財像として掲げてトランスフォームを進め、その一環として特別転進支援制度を実施し、退職特別加算金として50億円を当期間に費用計上しました。」
グローバルで勝ち抜く人財像を新たに明示し、特別転進支援制度を実施する人財変革の段階に進んだ。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、新しい中期経営計画の完遂にはグローバルで勝ち抜く人財の育成、獲得が鍵であるとの認識のもと、コニカミノルタフィロソフィーの６つのバリュー（私たちが立ち返るべき判断基準）をベースに変革の先頭に立ちリーダーシップを発揮する人財の育成を推し進めます。」
グローバル人財の育成・獲得とフィロソフィーに基づくリーダー育成を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グローバルでのM&Aやキャリア採用により加わった、異なる経験や価値観を持った人財を含め、国籍や年齢、性別を問わず、当社グループ４万３千人の全員が一体感を持って"One Konica Minolta"として活躍できる場を創り出してまいります。」
M&Aやキャリア採用で加わる多様な人財を含め、グループ全員が一体感を持って働ける場の形成を進めている。