広告宣伝活動の効果不確実性と費用増大
FY2017に初出。32回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
エンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。18社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-06対処決算説明資料
「 広告宣伝費の最適化 前年第１四半期比で、22.5％の削減 （-7.9億円）」
広告宣伝費の削減が前年同期比22.5％として具体化し、費用増大への対応実績が示されている。 - FY2026対処有価証券報告書
「engageにおいて広告宣伝費をはじめとする費用効率化により削減が進んだものの、減収幅を補うには至らず」
広告宣伝費を含む費用効率化と削減が進み、広告宣伝活動に伴う費用増大への対応が実績化した。一方、減収を補うには至っていない。 - 2026-05-14対処業績予想の修正
「営業利益は、売上高が計画を下回ったものの、構造改革の一環としておこなったコスト削減により広告宣伝費や人件費などの販売管理費の削減が進み、計画比41.5％増の3,962百万円となりました。」
広告宣伝活動に伴う費用増大について、構造改革によるコスト削減と販売管理費の削減が進んだことを開示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、広告宣伝費を中心にコスト削減をおこなったものの、売上の減少により営業利益は2,367百万円（前年同期比0.5%減）となりました。」
広告宣伝費を中心とするコスト削減を実施した。広告宣伝費は前年同期の8,082百万円から6,889百万円へ減少している。 - FY2025対処有価証券報告書
「昨年まで大幅投資をしていた広告宣伝費を減少させた結果、59,785百万円（前期比4.3％減）となりました。」
広告宣伝費の過大支出リスクに対し、広告宣伝費を減少させ、総費用も前期比4.3％減となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「費用については広告宣伝費が投資効率の向上により前年比で大幅に減少しました。」
広告宣伝活動による費用増大について、投資効率の向上により広告宣伝費が前年同期比で大幅に減少したと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、投資事業であるHR-Tech engageの事業成長を目的とした広告宣伝費の増加、及び中計達成に向けた増員による人件費の増加により、前年同期比10.1％増の36,886百万円となりました。」
HR-Tech engageの成長投資としての広告宣伝費と、中期計画達成に向けた増員による人件費の増加が続き、販管費は前年同期比10.1％増の36,886百万円となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、投資事業であるHR-Tech engage、人財プラットフォームの事業成長を目的とした広告宣伝費の増加、および中計達成に向けた増員とベースアップによる人件費の増加により、前年同期比15.0％増の25,049百万円となりました。」
広告宣伝費・人件費の増加による費用負担が続き、広告宣伝費は前年同期の9,078百万円から10,130百万円、販管費は前年同期比15.0％増の25,049百万円となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、投資事業であるHR-Tech engage、人財プラットフォームの事業成長を目的とした広告宣伝費の増加、および中計達成に向けた人員増強とベースアップによる人件費の増加により、前年同期比19.3％増の12,183百万円となりました。」
広告宣伝費の増加に加え、中期計画達成に向けた人員増強とベースアップによる人件費増加が発生し、販管費は前年同期比19.3％増となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、投資事業のengageやAMBIへの広告宣伝費の先行投資、求人需要の回復に伴う国内求人サイトを中心とした既存事業への広告宣伝強化をおこなったことや、人員増強やストック・オプション導入による人件費の増加などから前期比41.3％増の47,213百万円となりました。」
広告宣伝活動の費用増大リスクが、engage・AMBIおよび国内求人サイトへの広告宣伝強化により販管費47,213百万円、前期比41.3％増として実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、投資事業であるHR-Tech engage、人財プラットフォームの更なる事業成長を目的とした広告宣伝費の増加及び人員増強ならびにストックオプション導入による人件費増加などの影響により、前年同期比41.8％増の33,492百万円となりました。」
広告宣伝費、人員増強、ストックオプション導入による人件費の増加が、販管費の前年同期比41.8％増として実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に投資事業であるHR-Tech engage、人財プラットフォームの中長期的な事業成長を目的とした広告宣伝費の増加により、前年同期比43.1％増の21,790百万円となりました。」
HR-Tech engage・人財プラットフォームの成長を目的とした広告宣伝費の増加が実績化し、販売費及び一般管理費は前年同期比43.1％増となった。広告宣伝費は前年同期の4,255百万円から9,078百万円へ増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、投資事業であるHR-Tech engage、人財プラットフォームの事業成長を目的とした広告宣伝費の増加により、前年同期比38.5％増の10,209百万円となりました。」
広告宣伝費の増加がHR-Tech engage・人財プラットフォームの成長投資として実際に発生し、販売費及び一般管理費は前年同期比38.5％増となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、国内求人サイトやengageの広告宣伝費の増加により、前期比26.6％増の33,409百万円となりました。」
広告宣伝活動の費用増大リスクが、国内求人サイト及びengageへの広告宣伝費増加と販管費33,409百万円として実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に国内求人サイトにおいて今後の事業成長を目的とした広告宣伝費を積極的に投下したこと等から、前年同期比20.1％増の23,618百万円となりました。」
事業成長を目的とした広告宣伝費の積極投下により、販売費及び一般管理費の増加が実績として現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に国内求人サイトにおいて今後の採用需要の回復を見据えた広告宣伝費を増加させたこと等から、前年同期比14.1％増の15,228百万円となりました。」
採用需要の回復を見据えた広告宣伝費の増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費が前年同期比14.1％増となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、採用需要の回復を見込み主に国内求人サイトにおいて広告宣伝費を増加させたことから、前年同期比7.7％増の7,371百万円となりました。」
採用需要の回復を見込んだ広告宣伝費の増加が実際に発生し、販売費及び一般管理費は前年同期比7.7％増となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、広告宣伝費の削減を行った他、業務委託を中心としたアウトソーシング費用の削減、テレワーク移行に伴う旅費交通費や会議費等の減少等から、前年同期比24.1％減の19,669百万円となりました。」
広告宣伝費、アウトソーシング費用、旅費交通費・会議費等の削減または減少により、販売費及び一般管理費が前年同期比24.1％減少した。費用増大リスクへの対処がさらに実績化している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、変動費である広告宣伝費の削減を行った他、当第２四半期連結会計期間からは業務委託を中心としたアウトソーシング費用の本格的な削減を進めたこと等から、前年同期比20.7％減の13,347百万円となりました。」
広告宣伝費の削減に加え、第2四半期会計期間から業務委託を中心とするアウトソーシング費用の本格削減を進め、販売費及び一般管理費を前年同期比20.7％減とした。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、変動費である広告宣伝費を中心に削減を行った他、全般的な費用の見直しを前倒して進めたことから、前年同期比17.7％減の6,846百万円となりました。」
広告宣伝費の増大が続いていた状況に対し、変動費である広告宣伝費を中心とする削減と全般的な費用見直しを実施した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、中長期的な事業成長に向けた先行人員増に伴う人件費、これに関連した地代家賃及びサイト運用関連費用等が増加しました。また、広告宣伝費はHR-Tech事業において積極的な投資を行ったものの、国内求人サイトにおいて売上高に連動したコストコントロールを行った結果、微増となりました。」
先行人員増とHR-Techへの広告宣伝投資による費用増加が実績化した一方、国内求人サイトでは売上高連動のコストコントロールを行った。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主にHR-Techサービス「engage」の広告宣伝費、中期的な成長に向けた国内人材紹介の人員増に伴う人件費及び関連費用の増加等により、前年同期比16.4％増の25,924百万円となりました。」
engageの広告宣伝費と国内人材紹介の人員増に伴う費用が増加し、販売費及び一般管理費の増加として実績化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に国内求人サイトとHR-Techサービス「engage」の広告宣伝費、中期的な成長に向けた国内人材紹介の人員増に伴う人件費及び関連費用の増加等により、前年同期比20.6％増の16,825百万円となりました。」
国内求人サイト・engageの広告宣伝費と国内人材紹介の人員増に伴う費用の増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費は前年同期比20.6％増となった。広告宣伝費は4,801百万円で、前年同期の3,928百万円から増加している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に国内求人サイトの求職者会員獲得やHR-Techサービス「engage」の利用社数増加及び認知度向上を目的とした広告宣伝を行ったこと、国内人材紹介の人員を増強したこと等により、前年同期比25.8％増の8,316百万円となりました。」
求職者会員獲得、engageの利用社数増加・認知度向上の広告宣伝と国内人材紹介の増員により、販売費及び一般管理費が前年同期比25.8％増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業を中心とした人員が増加したこと、求職者会員獲得及びHR-Tech領域において広告宣伝を強化したこと等により、前連結会計年度比18.9％増の32,389百万円となりました。」
求職者会員獲得・HR-Tech領域の広告宣伝強化に伴い、販売費及び一般管理費が32,389百万円へ増加した。広告宣伝費自体も10,709百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に営業に関連した人件費、会員獲得のプロモーション費用が増加したことにより、前年同期比17.0％増の22,269百万円となりました。」
会員獲得のプロモーション費用の増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費は前年同期比17.0％増となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「広告宣伝費 3,928 百万円」
広告宣伝費が前年同期の3,609百万円から3,928百万円へ増加しており、広告宣伝活動に伴う費用増加が引き続き実績として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、主に当社及びエンワールド・ジャパンにおいて、営業・コンサルタントを中心とした人員が増加したこと、求職者会員獲得及び認知度向上の広告宣伝を行ったこと、業務効率化推進に伴う業務委託費用の増加等により、前年同期比18.6％増の6,606百万円となりました。」
求職者会員獲得・認知度向上の広告宣伝に伴う費用増加が実際に発生し、販売費及び一般管理費は前年同期比18.6％増となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、営業を中心とした人員が増加したこと、求職者会員獲得及び認知度向上の広告宣伝を行ったこと、業務効率化推進に伴う業務委託費用の増加等により、前連結会計年度比25.7％増の27,243百万円となりました。」
広告宣伝活動に伴う費用増加が実績として発生し、販売費及び一般管理費は27,243百万円となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「費用面は、売上高の増加に連動した会員獲得費用や人件費が増加したものの、想定内の水準で推移いたしました。」
売上高の増加に伴う会員獲得費用の増加が実際に発生した一方、費用は想定内の水準で推移した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高の増加に伴う会員獲得や認知度向上のためのプロモーション費用が増加したものの、その他の費用は効率的な運用が進み、費用総額は概ね計画線で推移いたしました。」
広告宣伝活動に伴うプロモーション費用の増加が実際に発生したと記載している。一方、その他費用の効率的運用により費用総額は概ね計画線だった。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかし、その効果を正確に予測することは不可能であり、広告宣伝活動の内容によっては費用の増大に繋がり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
ブランド認知度・集客力向上のため広告宣伝を積極展開する一方、効果の不確実性と費用増大をリスクとしている。