教育・評価事業の営業黒字化
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2019。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2019前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は前連結会計年度比1.7%減の1,315百万円、営業利益は、前連結会計年度比11.1%増の77百万円となりました。」
教育・評価事業は売上高が前年度比で減少した一方、営業利益は77百万円となり、前年度比11.1%増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「適性テストは、採用事業部門との連携を強化したことから販売数が増加し、売上高が増加いたしました。これらの結果、当セグメントの売上高は1,033百万円(前年同期比6.0%増)、営業利益は89百万円(前年同期比 34.3%増)となりました。」
採用事業部門との連携強化により適性テスト販売数が増加し、教育・評価事業は増収増益となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は671百万円(前年同期比7.3%増)、営業利益は63百万円(前年同期比116.6%増)となりました。」
教育・評価事業は増収となり、営業利益は前年同期比116.6%増の63百万円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は359百万円(前年同期比8.6%増)、営業利益は60百万円(前年同期比113.5%増)となりました。」
教育・評価事業は増収となり、営業利益も前年同期比113.5%増の60百万円となった。 - FY2018達成有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は前連結会計年度比1.4%減の1,083百万円、営業利益は前連結会計年度に発生していた新規事業関連費用の減少等により、前連結会計年度比で207百万円改善し、30百万円となりました。」
教育・評価事業は、前年度の営業損失176百万円から営業利益30百万円へ転じ、通期で営業黒字となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は814百万円(前年同期比4.4%増)、営業利益は52百万円(前年同期は48百万円の営業損失)となりました。」
教育・評価事業は増収となり、営業損益も前年同期の48百万円の営業損失から52百万円の営業利益へ改善した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は523百万円(前年同期比2.8%増)、営業利益は19百万円(前年同期は18百万円の営業損失)となりました。」
教育・評価事業は前年同期の営業損失から営業利益に転じ、セグメント損益が改善した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は280百万円(前年同期比2.6%増)となりました。利益面では、人員の増強等による費用増から、営業損失4百万円(前年同期は17百万円の営業利益)となりましたが、計画は上回る結果となりました。」
教育・評価事業は増収となった一方、人員増強等による費用増により、前年同期の営業利益17百万円から営業損失4百万円へ転じた。計画は上回ったと記載している。 - FY2017営業損失幅が拡大有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は1,099百万円(前期比14.0%増)となりました。利益面では、採用事業以外の新規事業開発コストを当セグメントに計上していることから、営業損失176百万円(前期は101百万円の営業損失)となりました。」
教育・評価事業は増収となった一方、新規事業開発コストの計上により営業損失が前期の101百万円から176百万円へ拡大した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は779百万円(前年同期比14.3%増)となりました。利益面では、新規事業開発等の先行コストが発生していることから営業損失48百万円(前年同期は91百万円の営業損失)となりました。」
教育・評価事業は前年同期比14.3%増収となり、営業損失は前年同期の91百万円から48百万円へ縮小した。 - FY2017-Q2営業黒字化から営業損失へ(損失幅は縮小)有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は508百万円(前年同期比18.9%増)、営業損失18百万円(前年同期は76百万円の営業損失)となりました。」
前年同期から営業損失幅は縮小したが、第2四半期累計では営業黒字ではなく18百万円の営業損失となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は273百万円(前年同期比25.4%増)、営業利益は17百万円(前年同期は31百万円の営業損失)となりました。」
教育・評価事業が前年同期の営業損失から営業利益に転じた事実を記載している。