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エン(4849)・施策前進

定額制研修サービスと他事業部門の連携強化

FY2017-Q3に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2019。

10記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017-Q3 – FY2017前進FY2018-Q1 – FY2018-Q2再掲FY2018-Q3 – FY2018前進FY2019-Q1 – FY20192017: 420172018: 420182019: 22019
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定額制研修サービスと社内連携による販売拡大1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019前進有価証券報告書

    「適性テストは、採用事業部門との連携を強化したことから販売数が増加し、売上高が増加いたしました。」

    採用事業部門との連携強化が適性テストの販売数・売上高の増加につながった。
  2. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当社が目標とする「入社後活躍」をより一層推進するため、当期から採用事業の適性テスト販売を当セグメントに計上しております。適性テストは、採用事業部門との連携を強化したことから販売数が増加し、売上高が増加いたしました。」

    「入社後活躍」の推進に向け、採用事業部門との連携を強化して適性テスト販売数と売上高を増加させた。
  3. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「適性テストは、採用事業部門と連携を強化し、業界ごとの特徴・傾向を捉えた提案を行ってまいりました。また、離職防止ツールである「HR OnBoard」の導入拡大等に取り組み、多くの顧客企業に効果面での実績が評価されました。」

    採用事業部門との連携を強化し、業界別の特徴・傾向を踏まえた適性テスト提案を実施した。HR OnBoardは導入拡大に取り組み、顧客企業から効果面の実績が評価された。
  4. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当社が目標とする「入社後活躍」をより一層推進するため、当期から採用事業の適性テスト販売を当セグメントに計上しております。これに加えて、採用事業部門との連携強化、離職防止ツールである「HR OnBoard」の導入拡大等に取り組んでまいりました。」

    「入社後活躍」の推進に向け、適性テスト販売を教育・評価事業に計上し、採用事業部門との連携強化とHR OnBoardの導入拡大に取り組んだ。
  5. FY2018再掲有価証券報告書

    「他の事業部門との連携を強化したこと、教育サービスと評価サービスの連動を進めたこと等から、人材活躍支援サービスは前連結会計年度を上回る売上高となりました。」

    他事業部門との連携強化と教育・評価サービスの連動を継続している。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「他の事業部門との連携を強化したこと、教育サービスと評価サービスの連動を進めたこと等から、前年同期を上回る売上高となりました。」

    他事業部門との連携強化と教育・評価サービスの連動を継続し、前年同期を上回る売上高となった。
  7. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「他の事業部門・グループ子会社との連携強化や、教育サービスと評価サービスの連動を進めたこと等から、前年同期を上回る売上高となりました。」

    従来の部門・グループ会社連携に加え、教育サービスと評価サービスの連動を進め、前年同期を上回る売上高となった。
  8. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「他の事業部門・グループ子会社との連携強化や、研修サービスの機能改善等に努めるとともに、サービスの拡販に注力したことから、前年同期を上回る売上高となりました。」

    連携先をグループ子会社にも広げ、研修サービスの機能改善と拡販を進めた結果、前年同期を上回る売上高となった。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「他の事業部門との連携強化、適性テストと研修を組み合わせた新サービスの拡販等に注力いたしました。」

    他事業部門との連携強化と、適性テスト・研修を組み合わせた新サービスの拡販を継続している。
  10. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「他の事業部門との連携強化、適性テストと研修を組み合わせた新サービスの拡販等に注力いたしました。」

    定額制研修サービスについて、他の事業部門との連携強化を施策として明示している。
一緒に動いた変遷

「売上高・利益の増加」は、この変遷が動いた10回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上高・利益の増加6回
  3. 2採用事業の増収増益6回
  4. 3求人サイトの認知度向上と新規・既存顧客への拡販5回
  5. 4教育・評価事業の営業黒字化5回
  6. 5求人サイトの営業力強化と業務効率化4回
  7. 6ベトナム子会社の増収による海外子会社売上の拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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