景気悪化による人材ビジネス需要・業績への影響
FY2017に初出。14回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、感染症拡大に関するリスクへの対応策として、従業員及び顧客企業の安全確保と感染拡大防止策やBCP（事業継続計画）を整備し、有効な防疫対策を講じた上で事業が継続できる体制の構築に努めています。」
景気・雇用情勢および感染症による業績影響リスクと、安全確保・感染拡大防止・BCPによる対応を継続して開示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループでは、感染症拡大に関するリスクへの対応策として、従業員及び顧客企業の安全確保と感染拡大防止策やBCP（事業継続計画）を整備し、有効な防疫対策を講じた上で事業が継続できる体制の構築に努めています。」
景気・雇用情勢および感染症リスクに対し、安全確保、感染拡大防止策、BCPを対応策として明示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は景気動向や雇用情勢等の影響を受けやすいものであり、当社グループの想定を超えた経済環境の変化があった場合は、当社グループの業績に影響を与えうるリスクであると考えております。」
景気動向・雇用情勢による業績影響リスクを特に重要なリスクとして継続記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「国内においては、企業の採用需要の回復が続き、国内求人サイトを中心に増収となりました。」
企業の採用需要が回復基調にあり、国内求人サイトを中心に増収となったとの説明を継続している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「国内においては、先行して採用需要が回復していたハイクラス人材に加えて、緊急事態宣言の解除に伴い業種・職種未経験人材の採用需要も拡大する動きがみられたこと等から、国内求人サイトを中心に増収となりました。」
新型コロナウイルス等による採用需要低下の影響から、緊急事態宣言解除後に採用需要が回復・拡大し、国内求人サイトの増収につながった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、採用需要の回復が続いたことにより増収となりました。」
前期から続いていた採用需要低下による業績影響に対し、採用需要の回復が続き、連結売上高が前年同期比21.3％増となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、企業の採用需要が回復したことにより増収となりました。」
前 filing まで記載されていた採用需要低下の影響に対し、企業の採用需要が回復し、増収に転じたと記載している。 - FY2021-Q3景気・採用需要への影響継続も四半期ベースで改善有価証券報告書
「昨年４月に緊急事態宣言が発令された状況と比較して、顧客企業の業績や事業の見通しが立ち始めていることから、次年度以降に向けた人材採用の動きが出てきており、四半期毎の売上高は第１四半期連結会計期間を底として、改善が続きました。」
新型コロナウイルスによる採用需要減少の影響は累計業績に残っているが、顧客企業の業績・事業見通しが立ち始め、次年度以降に向けた採用の動きと四半期売上高の改善が記載された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「顧客の採用需要は５月が底となり、緊急事態宣言が解除された６月以降、回復傾向にあります。しかしながら、７月以降再び新型コロナウイルスの感染が拡大傾向にあることや国内経済の先行きが不透明であること等から、顧客企業の採用マインドは依然として慎重であり、緩やかな回復に留まっております。」
景気・雇用情勢の悪化による需要への影響が継続し、採用需要は緩やかな回復に留まっていると記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「主に新型コロナウイルスに起因した顧客企業の採用需要減少や採用の見合わせにより、減収となりました。」
景気・雇用情勢の悪化が業績に影響するリスクについて、顧客企業の採用需要減少と採用見合わせによる減収として実際に発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特に、新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大は、国内外の経済環境に大きな変化をもたらすものであると考えております。」
従来の景気・雇用情勢リスクに加え、新型コロナウイルス感染拡大による経済環境の大きな変化と業績影響を明示した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「主力の人材紹介において景気の影響を受けメーカーを中心とする一部顧客のニーズが低下し、当第３四半期連結会計期間は期初の想定を下回る推移となりました。」
景気・雇用情勢の悪化が業績に影響するリスクについて、メーカーを中心とする一部顧客のニーズ低下として実際の事業状況に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は景気動向や雇用情勢等の影響を受けやすいものでありますが、これらが悪化した場合でも、求人求職サービスには一定の需要があるものと考えております。しかしながら、当社グループの想定を超えた経済環境の変化があった場合、業績に影響が出る可能性があります。」
景気・雇用情勢への感応度を認めつつ、想定を超える経済環境の変化を業績リスクとしている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、当該ビジネスは景気変動の要因を大きく受ける業態であることから、特に景気悪化時の対応を重要な課題と認識しております。」
景気変動の影響を受けやすい事業特性と、景気悪化時の対応を課題として明示している。