年1回の期末配当を基本とする方針
FY2016に初出。35回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり68円（うち中間配当として普通配当金28円）といたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は50.1％となりました。翌事業年度（2027年３月期）の配当につきましては、中期経営計画で定めた連結配当性向（50％目安）に沿って、１株当たり配当金70円（中間配当22円）を予想しております。」
年2回配当方針のもと、2026年3月期は1株当たり68円、連結配当性向50.1％を実施し、2027年3月期は70円を予想している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年10月29日開催の取締役会において、2025年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、下記のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 879,471千円 ② １株当たりの金額 28円 ③ 効力発生日及び支払開始日 2025年12月２日」
年2回配当方針に基づき、2025年9月末を基準日とする中間配当について、1株当たり28円、総額879,471千円を取締役会で決議した。 - FY2025年間配当122円と次期配当68円予想有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり122円（うち中間配当として普通配当金51円）といたしました。この結果、当事業年度の連結配当性向は35.2％となりました。翌事業年度（2026年３月期）の配当につきましては、現中期経営計画(2025年から2027年)で定めた連結配当性向（50％目安）に沿って、１株当たり配当金68円（中間配当28円）を予想しております。」
年2回配当方針を維持し、2025年3月期は1株当たり122円を実施した。次期中期経営計画の配当性向50％目安に基づき、2026年3月期は株式分割後ベースで68円を予想している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年10月29日開催の取締役会において、2024年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、下記のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 800,948千円 ② １株当たりの金額 51円 ③ 効力発生日及び支払開始日 2024年12月３日」
年2回配当方針に基づき、2024年9月末基準の中間配当51円を取締役会で決議した。前年の中間配当64円には記念配当10円が含まれていたが、今回は普通配当51円としている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針としております。当事業年度の配当につきましては、中期経営計画に定めた連結配当性向（35%目安）方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり121円（うち中間配当として普通配当金54円・記念配当金10円）といたしました。」
年2回配当方針を継続し、当年度の年間配当は1株当たり121円（中間64円、期末57円）となった。翌事業年度は1株当たり102円（中間51円）を予想している。 - FY2024-Q3達成有価証券報告書
「2023年10月26日開催の取締役会において、2023年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、下記のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 配当金の総額 1,005,116千円 ② １株当たりの金額 64円（普通配当 54円、記念配当 10円） ③ 効力発生日及び支払開始日 2023年12月５日。」
前四半期に決議された中間配当について、1株当たり64円（普通配当54円、記念配当10円）の効力発生日・支払開始日を迎えたことを確認している。 - FY2024-Q2中間配当額の増加と記念配当有価証券報告書
「2023年10月26日開催の取締役会において、2023年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、下記のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,005,116千円 ② １株当たりの金額 64円（普通配当 54円、記念配当 10円） ③ 効力発生日及び支払開始日 2023年12月５日。」
中間配当について、前年度の1株当たり40円から64円へ増加し、設立40周年の記念配当10円を含む配当を決議した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、当社は中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針としております。当事業年度の配当につきましては、中期経営計画に定めた連結配当性向（35%目安）方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり97円（うち中間配当40円）といたしました。」
中間配当と期末配当の年2回配当方針を継続し、当年度は1株当たり97円（中間40円、期末57円）を実施した。 - FY2023-Q3達成有価証券報告書
「2022年10月26日開催の取締役会において、2022年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、下記のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 配当金の総額 628,199千円 ② １株当たりの金額 40円 ③ 効力発生日及び支払開始日 2022年12月６日」
前年度に予想していた中間配当について、1株当たり40円、総額628,199千円の実施を決議し、12月6日に効力発生日・支払開始日を迎えた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年10月26日開催の取締役会において、2022年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、下記のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 628,199千円 ② １株当たりの金額 40円 ③ 効力発生日及び支払開始日 2022年12月６日」
前年度年次報告で予想していた中間配当について、1株当たり40円、総額628,199千円の実施を取締役会で決議した。 - FY2023-Q12022年3月期の期末配当75円の実績開示有価証券報告書
「2022年６月24日 定時株主総会 普通株式 1,177,873 75 2022年３月31日 2022年６月27日 利益剰余金」
2022年3月期の期末配当について、配当総額1,177,873千円、1株当たり75円の支払実績を開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、当社は年１回の期末配当を基本的な方針として、株主総会の決議により承認を受けることとしておりますが、会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。なお、次期中期経営計画においては配当性向35%程度を配当方針としております。本方針にそった翌事業年度（2023年３月期）の配当につきましては、１株当たり配当金85円（中間配当40円）を予想しております。」
年1回の期末配当を基本とする方針は維持しつつ、2023年3月期について中間配当40円を含む年間85円の配当予想を示し、中間配当を組み込む形に変化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2021年６月24日 定時株主総会 普通株式 942,301 120 2021年３月31日 2021年６月25日 利益剰余金」
2021年3月期の年1回の期末配当について、1株当たり120円、配当総額942,301千円を支払ったことを再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月24日 定時株主総会 普通株式 942,301 120 2021年３月31日 2021年６月25日 利益剰余金」
2021年3月期の期末配当について、1株当たり120円、配当総額942,301千円を支払ったことを開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の場合例年売上高・経常利益とも下半期に偏る傾向があるため中間配当は行わず年１回の期末配当を基本的な方針としており、株主総会の決議により承認を受けることとしております。当事業年度末（2021年３月31日）を基準日とする剰余金の配当につきましては、上記方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり120円といたしました。」
年1回の期末配当方針を維持し、2021年3月期も1株当たり120円の配当を実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年６月23日 定時株主総会 普通株式 942,301 120 2020年３月31日 2020年６月24日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、2020年3月期の1株当たり120円、配当総額942,301千円の支払いを再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年６月23日 定時株主総会 普通株式 942,301 120 2020年３月31日 2020年６月24日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、2020年3月期の1株当たり120円、配当総額942,301千円の支払いを再掲している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年６月23日 定時株主総会 普通株式 942,301 120 2020年３月31日 2020年６月24日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、2020年3月期の1株当たり120円、配当総額942,301千円の支払いを開示している。 - FY2020期末配当120円への増配有価証券報告書
「当事業年度末（2020年３月31日）を基準日とする剰余金の配当につきましては、上記方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり120円といたしました。なお、中間配当は実施していないため、年間合計の配当金も１株当たり120円となります。」
年1回の期末配当方針を維持し、1株当たり配当額を前年度の85円から120円へ増加させている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年６月25日 定時株主総会 普通株式 667,471 85 2019年３月31日 2019年６月26日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、2019年3月期の1株当たり85円、配当総額667,471千円の支払いを再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年６月25日 定時株主総会 普通株式 667,471 85 2019年３月31日 2019年６月26日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、2019年3月期の1株当たり85円、配当総額667,471千円の支払いを再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年６月25日 定時株主総会 普通株式 667,471 85 2019年３月31日 2019年６月26日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、2019年3月期の1株当たり85円の配当を支払ったことを開示している。 - FY2019期末配当85円への増配有価証券報告書
「当事業年度末（2019年３月31日）を基準日とする剰余金の配当につきましては、上記方針及び当事業年度の業績を踏まえ、１株当たり85円といたしました。なお、中間配当は実施していないため、年間合計の配当金も１株当たり85円となります。」
年1回の期末配当方針を維持し、1株当たり配当額を前年度の50円から85円へ増加させている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年６月26日 定時株主総会 普通株式 392,635 50 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
年1回の期末配当を基本とする方針に関連し、平成30年3月期の配当について1株当たり50円、配当総額392,635千円を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年６月26日 定時株主総会 普通株式 392,635 50 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
平成30年3月期を基準日とする1株当たり50円、配当総額392,635千円の配当支払を、第2四半期累計期間の注記でも再掲している。 - FY2019-Q1配当額の開示有価証券報告書
「平成30年６月26日 定時株主総会 普通株式 392,635 50 平成30年３月31日 平成30年６月27日 利益剰余金」
平成30年3月期を基準日とする配当について、1株当たり配当額50円、配当総額392,635千円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の性格上、顧客への納期が３月に最も多く集中する傾向があるため、第１四半期連結累計期間の業績は年間業績の四分の一を下回るという特性があります。」
顧客納期が3月に集中し、第1四半期の業績が年間業績の4分の1を下回る季節性を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の性格上、顧客への納期が３月、９月、12月に多くなる傾向があります。そのため第１四半期連結会計期間は売上高が他の四半期連結会計期間に比べ比較的小さく、業績は他の四半期連結会計期間を下回るという特性があります。」
顧客納期が3月・9月・12月に集中し、第1四半期の売上高・業績が他の四半期を下回る季節性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の場合例年売上高・経常利益とも下半期に偏る傾向があるため中間配当は行わず年１回の期末配当を基本的な方針としており、株主総会の決議により承認を受けることとしております。当事業年度末（平成29年３月31日）を基準日とする剰余金の配当につきましては、１株当たり44円といたしました。」
年1回の期末配当を基本とする方針を維持し、当年度の期末配当を1株当たり44円と開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の性格上、顧客への納期が３月に最も多く集中する傾向があるため、第３四半期連結累計期間の業績は年間業績の四分の三を下回るという特性があります。」
顧客への納期が3月に集中し、第3四半期累計の業績が年間業績の4分の3を下回る季節性を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の性格上、顧客への納期が３月に最も多く集中する傾向があるため、第２四半期連結累計期間の業績は下半期を下回るという特性があります。」
顧客への納期が3月に集中し、上期業績が下半期を下回る季節性を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の性格上、顧客への納期が９月及び３月に集中する傾向があるため、第１四半期連結会計期間の業績は第２四半期連結会計期間及び第４四半期連結会計期間を下回るという特性があります。」
業績が下半期に偏る季節性について、納期が9月・3月に集中することを理由として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の場合例年売上高・経常利益とも下半期に偏る傾向があるため中間配当は行わず年１回の期末配当を基本的な方針としており、株主総会の決議により承認を受けることとしております。」
業績の下半期偏重を理由に、中間配当を行わず期末配当を基本とする。