要員の確保と高度人材の育成
FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-26。
- FY2026前進有価証券報告書
「中期戦略における社内人材ポートフォリオの再構築については、DX（デジタル製造）、ERPソリューション、基盤サービスへの人材シフト、リスキリングによる早期戦力化立ち上げを図ってきました。また、採用の強化により、事業成長に向けた人材の確保（2025年度実績 定期採用116名、キャリア採用25名）を実施しました。その結果として2026年3月末在籍従業員数は1,600名（うちDX 69名、ERP 140名、基盤 151名）となっております。」
重点成長領域への人材シフト、リスキリング、定期採用116名・キャリア採用25名、2026年3月末の在籍従業員数1,600名と領域別人数を具体的に開示している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「人的資本（人材開発・育成費） 事業成長の礎となる人材確保、育成、処遇改善、エンゲージメント向上施策への投資 65億円/3年間」
人材確保・育成に加え、処遇改善とエンゲージメント向上を含む人的資本投資を2025～2027年度の3年間で65億円と具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、利益面では、売上高の減少に加え、社員の処遇改善に伴う労務費の増加、及び今年度の事業計画に沿った人材採用・育成費用の増加等により、減益となりました。」
社員の処遇改善と、事業計画に沿った人材採用・育成を継続していることが、費用増加要因として記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の最大の財産であり、価値創造の源泉は「人材」です。多彩な人材を採用、育成すると共に創造的な能力を発揮できる環境を整備し、多様な知を経営に活かすことで「新しい価値を創造」し持続可能な成長を目指す人的資本経営に取り組んでおります。」
人材を価値創造の源泉とする方針のもと、全社人材育成委員会、階層別・職種別研修、自己啓発支援、DEI推進グループなどの採用・育成・環境整備を具体的に開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社の最大の財産であり、価値創造の源泉は「人材」です。多彩な人材を採用、育成すると共に創造的な能力を発揮できる環境を整備し、多様な知を経営に活かすことで「新しい価値を創造」し持続可能な成長を目指す人的資本経営を進めてまいります。」
人材を価値創造の源泉とする人的資本経営を明示し、専門人材の採用・育成、全社人材育成委員会、階層別・職種別研修などの取り組みを具体化している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「人材の確保については、人材の獲得競争が激しくなる中、採用力の強化とオフショア開発を含めたソフトウェアベンダーとの連携拡大等により、必要な人材を確保してまいります。」
従来の要員確保・ベンダー連携に加え、採用力の強化とベンダー連携の拡大を人材確保策として明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「IT投資の回復に伴いシステムエンジニア不足が深刻化する中、必要な開発要員を確保すべく、オフショア開発を含めたソフトウエアベンダーとの連携強化に取り組んでまいります。人材育成面では、独立行政法人情報処理推進機構が提供するプラットフォームを活用し、人材の見える化を推進するとともに、的確な人材育成プログラムに繋げてまいります。」
開発要員の確保、オフショアを含むベンダー連携、人材の見える化・育成プログラムを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「IT投資の回復に伴いシステムエンジニア不足が深刻化する中、必要な開発要員を確保すべく、オフショア開発を含めたソフトウエアベンダーとの連携強化に取り組んでまいります。人材育成面では、独立行政法人情報処理推進機構が提供するプラットフォームを活用し、人材の見える化を推進するとともに、的確な人材育成プログラムに繋げてまいります。また、人材活用の多様化を図るべく、社員一人ひとりが持てる力を最大限に発揮し、性別・年齢・国籍に関わらず活躍できる環境づくりを通じて、ダイバーシティ推進に向けた社員の意識改革と積極的な取り組みを支援してまいります。」
開発要員の確保、外部ベンダー連携、人材の見える化・育成、ダイバーシティ推進を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材育成面では、独立行政法人情報処理推進機構が提供するプラットフォームを活用し、人材の見える化を推進するとともに、的確な人材育成プログラムに繋げてまいります。」
開発要員の確保・外部ベンダー連携に加え、情報処理推進機構のプラットフォームによる人材の見える化と育成プログラムへの接続を手段として追加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「IT投資の回復に伴いシステムエンジニア不足が深刻化する中、必要な開発要員を確保すべく、オフショア開発を含めたソフトウェアベンダーとの連携強化に取り組んでまいります。人材育成面では、プロジェクトマネージャー、上級システムエンジニアやコンサルタント、高度IT基盤技術者など、要員の拡充を進めてまいります。」
システムエンジニア不足への対応として、外部ベンダー連携と複数職種の高度人材拡充を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」につきましては、開発本格化に向けて、開発要員の確保と育成（若手人材の投入など）に取り組みました。」
開発要員の確保・育成に加え、若手人材の投入を引き続き明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「JFEスチール製鉄所システムリフレッシュの遂行」につきましては、開発本格化に向けて、開発要員の確保と育成（若手人材の投入など）に取り組みました。」
開発要員の確保・育成に加え、若手人材の投入を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「必要な開発要員を確保すべく、オフショア開発を含めた社外のソフトウェアベンダーとの連携強化に取り組んでまいります。人材育成面では、プロジェクトマネージャー、上級システムエンジニアやコンサルタント、高度IT基盤技術者など、要員の拡充を進めてまいります。」
外部ベンダー・オフショアとの連携と、複数職種の高度人材育成を手段としている。