サステナビリティを重要な経営課題とする推進体制の整備
FY2023に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに66社。
- FY2026前進有価証券報告書
「製造業のサステナビリティを支える、サーキュラーエコノミーの実現をはじめとした社会課題解決に貢献する製品・サービスの拡充。」
サステナビリティへの取り組みを、サーキュラーエコノミーを含む社会課題解決型の製品・サービス拡充へ具体化した。サステナビリティ委員会は原則年2回開催し、取締役会への報告・監督も行っている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境において、当社グループは、2026年度を最終年度とする６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026 改訂版」ならびに2030年度に目指す姿および目標である成長戦略「BE 2030」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組むとともに、サステナビリティへの貢献にも取り組んでおります。」
サステナビリティへの貢献を含む経営Vision 2026改訂版およびBE 2030の取り組みが継続している。本 filing では推進体制の新設等の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、2024年４月にサステナビリティ推進室を設置し、推進体制を強化しております。」
サステナビリティ推進室を新設し、委員会・推進事務局・取締役会への報告体制を強化した。マテリアリティのKPIを設定し、統合報告書を初めて発行したほか、CDPの2024年「気候変動」分野でBスコアを獲得した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2026年度を最終年度とする６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026 改訂版」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組むとともに、サステナビリティへの貢献にも取り組んでおります。」
サステナビリティへの貢献を含む経営Vision 2026改訂版の取り組みが継続している。本 filing では推進体制の新設等の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「事業環境の変化に伴い、サステナビリティの推進等、新たな施策を開始していることを踏まえ、経営計画の一部見直しを行い、「３つの柱」の戦略に「サステナビリティへの貢献」を加え、「４つの柱」へ戦略を強化いたしました。」
サステナビリティへの貢献を経営Vision 2026改訂版の4つ目の戦略の柱として正式に組み込み、計画上の取り組みとして強化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「なお、2023年11月に計画の一部見直しを行い、サステナビリティへの貢献にも取り組んで参ります。」
サステナビリティへの取り組みを経営Vision 2026の計画見直しに組み込み、計画上の取り組みとして進めることを開示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「サステナビリティを巡る課題への取組みは、当社グループの持続的な成長や強固な事業基盤構築に向けた重要な経営課題と認識しており、その取組みの概要を経営計画に盛り込むとともに、サステナビリティを巡る取組みに関する基本方針を策定し、継続的に取り組んでおります。サステナビリティに関する取組みを推進するため、2022年８月にサステナビリティ活動計画を立案し取締役会に報告しました。それに基づき、サステナビリティ推進事務局を設置し、活動の企画・管理・推進を始めました。2023年６月にサステナビリティ委員会を立ち上げ、推進事務局での活動内容を審議し、取締役会に報告する体制を整備いたしました。」
サステナビリティを重要な経営課題と位置づけ、基本方針、活動計画、推進事務局、サステナビリティ委員会および取締役会への報告体制を初めて体系的に開示した。