事業環境に対応した人材の育成
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-26。
- 2026-06-26再掲ガバナンス
「技術革新著しいＩＴ業界において当社グループの事業拡大を目指すうえでは、イノベーションや新しい価値創造の源泉として中核人材の多様性の確保に努める一方で、性別、国籍や新卒採用・中途採用等の別に拘らず、多様な専門性と高度な知識・技術を有する優秀な人材を確保・育成することが経営の重要課題となります。」
多様な人材の確保・育成を経営上の重要課題とする方針が再確認された。女性については別途、管理職の目標値を設定・公表している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、人的資本こそが事業のコアであり、競争力の源泉であるという認識のもと、その価値向上を経営戦略の最優先事項と捉えております。そのため、事業戦略に沿った「必要な人財像」や「人財ポートフォリオ」の策定を通じて、各種人財施策を体系的に推進しております。」
人的資本を経営戦略の最優先事項と位置づけ、「必要な人財像」や「人財ポートフォリオ」に基づく施策を体系化した。また、従業員向けRS信託を導入した。 - 2026-05-12前進決算
「人材採用、人材育成・定着、エンゲージメント向上、働き方改革およびダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン等による人的資本経営の推進に取り組みました。」
人的資本経営の対象として、採用、育成・定着、エンゲージメント、働き方改革、ダイバーシティ等の取り組みが継続して具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「人材こそが当社グループの競争力の源泉であるという認識のもと、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで中長期的な企業価値向上を図るため、人材採用、人材育成・定着、エンゲージメント向上、働き方改革およびダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン等による人的資本経営の推進に取り組みました。」
人材採用・育成・定着、エンゲージメント、働き方改革、ダイバーシティ等を人的資本経営として体系的に推進し、女性比率等の指標・目標も開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「人財育成」、「働きやすい職場づくり」、「ダイバーシティ」の３つのテーマを掲げ、次世代を担う人財を育成し、継続的に成長するための施策に取り組んでおります。」
従来の人材育成方針を、人財育成、働きやすい職場づくり、ダイバーシティの3テーマとして整理し、研修、資格取得支援、キャリア支援、柔軟な働き方、女性活躍支援、海外出身人材の登用などの施策を具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材育成・人材確保、働き方改革、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進、コーポレート・ガバナンスの継続的な改善、事業継続活動の強化。」
人材育成を含む事業基盤整備の方針が継続している。今回の記載では、人材確保、ダイバーシティ＆インクルージョン、事業継続活動も関連施策として列挙された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「強固な事業基盤の確立に向け、事業環境に対応した人材育成、柔軟な働き方への取り組みなどの「働き方改革」への対応を推進するとともに、コーポレート・ガバナンスの継続的な改善に取り組んで参ります。」
事業環境に対応した人材育成の方針が継続し、柔軟な働き方を含む働き方改革への対応が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「強固な事業基盤の確立に向け、事業環境に対応した人材育成、「働き方改革」への対応およびコーポレート・ガバナンスの継続的な改善に取り組んで参ります。」
事業環境に対応した人材育成の方針が継続している。今回、「働き方改革」への対応も強固な事業基盤の施策として明記された。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、事業環境に対応した人材の育成と、コーポレート・ガバナンスの継続的な改善にも取り組んで参ります。」
事業環境に対応するための人材育成を施策として掲げているが、育成方法、規模、期限などの具体化はない。