クラウド・IoT・スマートデバイス等による新規領域の開拓
FY2016に初出。34回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「自社開発ERPパッケージ「mcframe」シリーズ製品の機能強化・拡充に努めました。特に「mcframe」のSaaS型製品の開発、販売および導入プロジェクトの遂行に取り組みました。」
mcframeシリーズの機能強化に加え、SaaS型製品について開発、販売、導入プロジェクトの遂行まで取り組みを進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境において、当社グループは、2026年度を最終年度とする６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026 改訂版」ならびに2030年度に目指す姿および目標である成長戦略「BE 2030」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組むとともに、サステナビリティへの貢献にも取り組んでおります。」
製品・サービスを通じて製造業のDXを支援する方向性が、経営Vision 2026改訂版とBE 2030のもとで継続している。クラウドやIoTに関する新たな個別マイルストーンは示されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「自社開発ERPパッケージ「mcframe」シリーズ製品の機能強化・拡充に努めました。特に「mcframe」のSaaS型製品の開発、販売および導入プロジェクトの遂行に取り組みました。」
SaaS型mcframeの開発・販売・導入に取り組み、IoTサービスの機能強化やクラウドを活用した本社・海外拠点連携サービスも強化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2026年度を最終年度とする６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026 改訂版」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組むとともに、サステナビリティへの貢献にも取り組んでおります。」
クラウド・先端技術を含む製品・サービスによる製造業のDX支援という方向性が、経営Vision 2026改訂版のもとで継続している。クラウドやIoTに関する新たな個別マイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2026年度を最終年度とする６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026 改訂版」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組むとともに、サステナビリティへの貢献にも取り組んでおります。」
製造業のDX推進を製品・サービスで支援する方向性が、経営Vision 2026改訂版のもとで継続している。クラウド、IoT等に関する新たな個別マイルストーンは示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製品・サービスを通じて製造業のDX推進を支援する方向性が、経営Vision 2026のもとで継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、従来の顧客の海外拠点のIT化に加え、日本本社と海外拠点の連携を可能とするクラウドを活用したシステム・サービスの提供を強化いたしました。」
クラウドを活用して日本本社と海外拠点を連携するシステム・サービスの提供を強化した。新技術活用が顧客支援の具体的なサービス提供へ進んでいる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製造業のDX推進を含む顧客支援の方向性が、経営Vision 2026のもとで継続している。クラウド、IoT等に関する新たな個別マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製品・サービスを通じて製造業のDX推進を支援する、従来のクラウド・先端技術活用の方向性が経営Vision 2026のもとで継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製品・サービスを通じて製造業のDX推進を支援する方向性が、経営Vision 2026のもとで継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「コロナ禍による人的移動制限が続くもとで、従来の顧客の海外拠点のIT化に加え、日本本社と海外拠点の連携を可能とするクラウドを活用したシステム・サービスの提供に注力いたしました。」
クラウドを活用し、日本本社と海外拠点を連携するシステム・サービスの提供に注力した。また、mcframe IoTシリーズの機能強化やデータを活用した新しいソリューションの研究も記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、今年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製品・サービスを通じて製造業のDX推進を支援する従来のクラウド・先端技術活用の方向性が、経営Vision 2026のもとで継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、今年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製品・サービスを通じた製造業のDX推進支援が、経営Vision 2026のもとで継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、今年度から６ヵ年の経営計画「経営Vision 2026」のもと、主要顧客である製造業のビジネス環境の変化に、当社グループの強みを活かした製品・サービスで支援すべく、製造業のDX推進やグローバル展開等の経営課題解決に取り組んでおります。」
製品・サービスを通じて製造業のDX推進を支援する方針が、経営Vision 2026の主要な取り組みとして継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等の提供を通じて、顧客のデジタル変革（DX）や経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービス等を通じて顧客のDXを支援する従来の新技術活用方針が継続している。IoTやスマートデバイスに関する個別の進捗は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等の提供を通じて、顧客のデジタル変革（DX）や経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービス等を通じて顧客のDXを支援するという、従来のクラウド・新技術活用方針が継続している。IoTやスマートデバイスに関する新たな個別進捗は示されていない。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等の提供を通じて、顧客のデジタル変革（DX）や経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドを含む新規技術の活用方針が、顧客のデジタル変革（DX）支援という表現で示された。IoTやスマートデバイスに関する個別の進捗は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスを含む付加価値の高いソリューションの提供方針が継続している。今回の filing では、IoTやスマートデバイスに関する新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスを含む付加価値の高いソリューションの提供方針が継続している。IoTやスマートデバイスに関する新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスを含む付加価値の高いソリューションの提供方針が継続している。IoTやスマートデバイスに関する新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「IoT（Internet of Things）技術やクラウドを活用した自社製品の拡張を通じ、IoT・クラウドビジネスの強化に努めて参ります。また、次なる成長の布石として、新規技術や新規商材の調査・研究を進めて参ります。」
IoT・クラウドを活用した製品拡張と新規技術・商材の調査研究が継続している。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスを含む付加価値の高いソリューションの提供方針が継続している。今回の filing では、IoTやスマートデバイスに関する新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスが付加価値の高いソリューションの構成要素として継続して記載されている。今回の filing では、IoTやスマートデバイスに関する新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスを含む付加価値の高いソリューションの提供方針が継続している。今回の filing では、IoTやスマートデバイスに関する新たな具体的進捗は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、IoT（Internet of Things）やクラウドを活用した新規領域ソリューションについても、引き続き提供力強化に努めました。」
IoT・クラウドを活用した新規領域ソリューションの提供力強化が継続しているが、本 filing では新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスは付加価値の高いソリューションの構成要素として継続して記載されている。今回の filing では、IoTやスマートデバイスに関する具体的な進捗は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスは付加価値の高いソリューションの構成要素として継続して記載されている。今回の filing では、IoTやスマートデバイスに関する具体的な進捗は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスは付加価値の高いソリューションの構成要素として継続して記載されている。今回の filing ではIoTやスマートデバイスに関する具体的な進捗は示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、ERPシステムと多様なシステム・サービスとを連携した複合型ソリューションの提供を一層推進するとともに、取扱い製品の拡充に注力し、IoT（Internet of Things）やクラウドを活用した新規領域ソリューションの提供力強化を図りました。」
IoTやクラウドを活用した新規領域ソリューションについて、提供力強化を進めたと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、コンサルティングサービス、ソフトウェア製品、システム構築、運用・保守サービス、クラウドサービス等、顧客の経営課題解決に貢献する付加価値の高いソリューションの提供に努めました。」
クラウドサービスが付加価値の高いソリューションの構成要素として継続して記載されている。今回の filing ではIoTやスマートデバイスの具体的な進捗は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「複合型ソリューションの提供にあたりましては、多様なシステム・サービスとERPシステムとの連携、クラウド、IoT（Internet of Things）等の新規技術の導入、スマートデバイスの活用等による高付加価値化を推進して参ります。」
ERPとの連携に加え、クラウド、IoT、スマートデバイスを具体的な高付加価値化の手段として挙げている。