新製品開発遅延とソフトウェア陳腐化
FY2016に初出。26回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「医科システム事業」及び「介護/福祉システム事業」セグメントにおきまして、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において「医科システム事業」82百万円、「介護/福祉システム事業」104百万円であります。」
新製品・ソフトウェア等の減損リスクに関連し、医科システム事業82百万円、介護/福祉システム事業104百万円の固定資産減損損失を計上した。 - 2026-05-14顕在化決算
「減損損失 44 97」
第1四半期の減損損失は前年同期の44百万円から97百万円へ増加し、新製品開発・ソフトウェア陳腐化に関連するリスクが引き続き実績として現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「減損損失407百万円は特別損失の「減損損失」に計上しており、その主な内訳は次のとおりであります。」
新製品開発・ソフトウェア減損リスクが引き続き実際に発生し、当年度は調剤システム2百万円、医科システム270百万円、介護/福祉システム134百万円、合計407百万円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「医科システム事業」及び「介護/福祉システム事業」セグメントにおきまして、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において「医科システム事業」19百万円、「介護/福祉システム事業」80百万円であります。」
ソフトウェア等の陳腐化・開発関連リスクに関連して、医科19百万円、介護/福祉80百万円、合計99百万円の減損損失を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失1,440百万円は特別損失の「減損損失」に計上しており、その主な内訳は次のとおりであります。」
従来リスクとしていたソフトウェア等の減損が実際に発生し、医科システム事業432百万円、介護/福祉システム事業1,008百万円、合計1,440百万円を計上した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新製品開発の遅延・中止やソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の遅延・中止やソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、介護/福祉システム事業セグメントにおける損益が継続してマイナスとなっているため、減損の兆候が認められるものの、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
介護・福祉システム事業の損益マイナス継続により減損の兆候はあるが、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回るため減損損失は認識していない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・中止やソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、介護/福祉システム事業セグメントにおける損益が継続してマイナスとなっているため、減損の兆候が認められるものの、減損損失の認識の判定において、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていることから、減損損失を認識しておりません。」
介護/福祉システム事業の損益が継続してマイナスとなり、無形固定資産645百万円について減損の兆候が認められた。ただし、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回るため減損損失は認識していない。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、MAPsの出荷/展開の遅れにより、サービスの初期売上の未達が売上減少に繋がっております。」
従来リスクとしていた新製品の投入遅延が、MAPsの出荷・展開の遅れと初期売上未達として実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかし、開発の全てが順調に進みサービスを提供できるとは限らず、制作途中における修正や見直し等によりサービスの投入に遅れが生じたり、開発そのものが中止された結果、ソフトウェアの減損処理が必要となった場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
従来の開発遅延・中止・陳腐化リスクに加え、開発中止等の結果としてソフトウェアの減損処理が必要となる影響を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の遅延・中止やソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発の遅延・中止やソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは他社との競争に勝ち抜くため、最新の情報技術を活用した薬局向け、クリニック向け及び介護サービス事業者向けシステムの開発に注力しております。しかし、開発の全てが順調に進みサービスを提供できるとは限らず、制作途中における修正や見直し等によりサービスの投入に遅れが生じたり、開発そのものが中止された場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
最新技術を用いた新製品開発に伴う投入遅延・開発中止・陳腐化のリスクを再確認している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、新たなリスクや重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化について、リスクの新規発生や重要な変更がない旨を再確認している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
新製品開発遅延・ソフトウェア陳腐化リスクについて、重要な変更がない旨をリスク全般に関する記載で再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、現行の保険請求システムが大幅に変更した場合や、当社グループが想定していない新技術の普及により事業環境が激変した場合、必ずしも対応できなくなる可能性があります。そのため、当社グループの提供するソフトウェア並びにサービスが陳腐化し、お客様の要請に応えられない場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
制度変更や想定外の新技術に対応できず、開発遅延・開発中止・製品陳腐化につながるリスクを記載している。