Komori
山田コンサルティンググループ(4792)・施策前進

Webを活用した顧客対応・情報発信・社内人材育成

FY2020に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023-Q2。

7記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q1 – FY2023-Q22020: 320202021: 320212022: 12022
同じテーマの他社
テレワーク・Web会議による全社業務効率化15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「一方で、WEB会議が増加する中、不足しがちなコミュニケーションの活性化を目的として、在宅勤務中心のメンバーに対して週1日の出社日を設けることで、社内の直接コミュニケーションからの新たな気づき・取組みが生まれるよう、在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせた最適な働き方を推進しています。」

    WEB会議増加に伴うコミュニケーション不足への対応として、在宅勤務中心のメンバーに週1日の出社日を設け、在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせる運用を進めている。
  2. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「一方、研修内容に応じて集合研修とインターネットを活用したWEB研修を使い分けて実施する企業研修が定着してきました。」

    WEB研修と集合研修を内容に応じて使い分ける運用が定着段階に進み、動画教材やシステムによる学習支援も追加的に強化している。
  3. FY2021前進有価証券報告書

    「企業研修は研修の内容や目的によって、インターネットを活用したWEB研修と従来型の集合研修を使い分けての実施が定着してきました。」

    WEB研修と集合研修を内容・目的に応じて使い分ける運用が定着段階に進んでいる。
  4. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「WEB会議システム等のツール活用をすすめております。また、本社と各支店間の連携強化を図るべく、ナレッジ共有を目的とした各種勉強会を実施しております。また、組織風土・文化の維持及び向上を目的とした全員参加のグループワーク研修を11~12月にかけて実施しました。」

    Web会議・ナレッジ共有に加え、11~12月に全員参加のグループワーク研修を実施し、在宅勤務下の社内コミュニケーションと組織風土の維持に向けた施策を具体化した。
  5. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「これまで一部社員が実施していた在宅勤務・モバイルワーク(原則として出社せず、必要な時に自宅から客先・金融機関等に出向く勤務形態)を全社員が実施できるようシステム環境等の追加整備を行いました。」

    従来一部社員に限られていた在宅勤務・モバイルワークについて、全社員が実施できるシステム環境を追加整備した。ZoomやTeams等のICTツール活用、規程類・健康管理体制の整備も進めている。
  6. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「相続発生後の諸手続は煩雑であり、外出を控えたい方々のニーズは高まると想定し、オンライン面談を活用した手続支援についても体制を整えております。」

    既存のWeb会議による顧客対応に加え、相続手続サポートでもオンライン面談を活用する体制を整備した。
  7. FY2020初出有価証券報告書

    「当社はセキュリティーに十分配慮しながらWeb会議システムを活用することにより今般の外出自粛に伴う金融機関・顧客等とのコミュニケーションも円滑にできております。今後も、Web会議はタイムリーな面談による顧客の満足度向上や生産性向上等に資すると考え積極的に活用してまいります。」

    Web会議による顧客・金融機関との面談、コロナ関連制度等のホームページ・動画による情報発信、社内Web研修とナレッジ共有を組み合わせた事業継続策を初めてまとまって記載している。
一緒に動いた変遷

「働き方改革による生産性向上」は、この変遷が動いた7回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1働き方改革による生産性向上5回
  3. 2事業承継ファンドを活用した慎重な投資実行4回
  4. 3金融機関ネットワークを活用した営業基盤強化4回
  5. 4金融機関ネットワークと独自ルートによるM&A関連業務の推進3回
  6. 5事業承継コンサルティングとM&Aコンサルティングの本格事業化3回
  7. 6計画的な人材採用・育成と成長の仕組み3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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