計画的な人材採用・育成と成長の仕組み
FY2016に初出。20回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「従業員数（人） 1,089 （外、平均臨時雇用者数） （65）」
連結従業員数は前年度の1,017名から1,089名へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在、女性の専門コンサル職は196名まで増加し、そのうち20名が専門コンサル職マネージャーとして活躍しています（2025年３月末時点）。」
専門コンサルタント職の女性人材は前年度の168名から196名へ、マネージャーは14名から20名へ増加した。人材採用・育成とキャリア形成の仕組みがさらに拡大している。 - FY2024前進有価証券報告書
「現在、女性の専門コンサル職は168名まで増加し、そのうち14名が専門コンサル職マネージャーとして活躍しています（2024年３月末時点）。」
専門コンサルタント職の女性人材が2023年3月末の160名から2024年3月末には168名へ増加した。専門コンサル職マネージャーは14名となっている。 - FY2023前進有価証券報告書
「現在160名（2023年３月末時点）の女性が専門コンサル職として活躍しています。2022年11月には、職種・役割に応じた新たなリーダー像を定義し、これまでに計14名の専門コンサル職マネージャーを任命いたしました（2022年11月：８名、2023年６月：６名）。」
専門コンサルタント職の女性は2023年3月末時点で160名となり、専門コンサル職マネージャーは計14名まで任命された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「現在159名（2022年12月末時点）の女性が専門コンサル職として活躍しています。このたび、職種・役割に応じた新たなリーダー像の整備を行い、期中（2022年11月）に昇格人事を実施し、８名の専門コンサル職マネージャーを輩出いたしました。」
専門コンサルタント職では、2022年12月末時点の女性人材が155名から159名へ増加し、2022年11月には8名の専門コンサル職マネージャーを輩出した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社では、コンサルティング業務において女性の活躍を推進するべく、業務の効率化と働き方の自由度を高めるためにコンサルティング業務からデータ分析やリサーチ業務を分離させました。これらの業務を専門に行うメンバーを中心に「専門コンサルタント職」を設け、現在155名（2022年９月末時点）の女性が専門コンサル職として活躍し、将来を担う女性リーダー候補も増えてきております。専門コンサル職のメンバーが、より高いフィールドを目指し、やりがいのある仕事ができるようにするため、このたび、職種・役割に応じた新たなリーダー像の整備を行いました。」
専門コンサルタント職について、2022年9月末時点で155名の女性が活躍し、職種・役割に応じた新たなリーダー像も整備した。採用・育成の対象拡張が具体的な人数と制度整備で示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社では、従来からの総合コンサルタント職の採用に加えて、女性を中心とした優秀な専門コンサルタント（データ分析やリサーチ業務に特化した専門職）の採用・育成を強化しております。また、事業会社出身の経営経験を有するシニア層の採用及び活躍の場の提供も積極的に推進しております。」
人材施策について、総合コンサルタントに加え、データ分析・リサーチに特化した専門職や、事業会社出身のシニア層へ採用・活躍対象を広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当期より管理職を対象とした研修として、『バージョンアッププログラム』を開始し注力しております。これは各人が上司と相談の上、個別にテーマを設定し、業務時間のうち年間100時間を自己の能力開発のための時間に充てる取組みです。」
管理職向け研修と年間100時間の能力開発時間を設定する人材育成施策を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当期より管理職を対象とした研修として、『バージョンアッププログラム』を開始し注力しております。各人が上司と相談の上、個別にテーマを設定し、業務時間のうち年間100時間を自己の能力開発のための時間に充てることとしております。」
人材育成について、管理職向けの新研修を開始し、年間100時間を能力開発に充てる制度を導入した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年３月31日現在」
連結従業員数は811名となり、前期末の790名から21名増加した。人材基盤の拡大が通期実績として確認できる。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月31日現在」
連結従業員数は790名となり、前連結会計年度末の770名から20名増加した。人材基盤の拡大が通期の数値として確認できる。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ97名増加したのは、主として経営コンサルティング事業の業容拡充に伴う採用増によるものであります。」
2019年3月末の連結従業員数は745名となり、前期末比97名増加した。経営コンサルティング事業の拡充に伴う採用増が要因として記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な人員増強による人件費及びコンサルタントの教育研修費の増加」
人員増強とコンサルタント教育研修を継続していることが記載されている一方、費用増加が減益要因となっている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「人員増強による人件費の増加等により販売費及び一般管理費が前年同期比314,115千円増加したことから減益となりました。」
人員増強が継続していることが記載されているが、当四半期では人件費増加が減益要因として現れている。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ105名増加したのは、主として経営コンサルティング事業の業容拡充に伴う採用増によるものであります。」
計画的な採用・育成について、従業員数が前期末比105名増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ100名増加したのは、主として経営コンサルティング事業及び資本・株主・株式に関するコンサルティング事業の業容拡充に伴う採用増によるものであります。」
計画的な採用・育成について、従業員数が前期末比100名増加し、業容拡充に伴う採用増が具体的に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「計画的な人材採用・育成（メンバーの成長を促す仕組みの構築）」
採用だけでなく、メンバーの成長を促す社内の仕組みづくりまで含めている。