優秀な人材の確保・育成と働き方改革
FY2019に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-03。
- 2026-08-03再掲決算説明資料
「各事業本部にて、現場でのOJTと専門性を高めるOFF-JTを組み合わせるほか、全社員向けに生成AIの業務活用プログラムを実施するなど、最新スキルの習得と生産性向上に注力しております。」
全社員向けの生成AI活用プログラムを含む人材育成方針を再掲している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、生産性向上および顧客への提供価値の最大化のため、全社員を対象とした「全社員AI人材化」の取り組みを推進し、生成AI等の技術を活用できる人材の育成を強化してまいります。」
人材戦略に全社員を対象とするAI人材育成を追加し、生成AIを安全かつ実務で活用するためのAI人材育成プログラムを開始した。 - 2026-06-01前進株主総会
「当社の最大の財産である「人」を基盤に、「他社で３年でマスターすることを１年でマスターする」という教育方針のもと、生成AIをはじめとする最新テクノロジーを駆使し、業務効率と創造性を飛躍させる人材の育成に注力しています。」
人材育成に生成AIを組み込む方針を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の最大の財産である「人」を基盤に、「他社で３年で学ぶことを１年でマスターする」という教育方針のもと、業務理解を進め営業力を強化すると共に、人間性を育むことで、社員一人ひとりの成長を支援しています。社員が能力を開発し続けることは、サービス品質の向上だけでなく、経営成績の向上を支える重要な原動力となります。また、育児・介護との両立が可能な環境の整備、有給休暇取得促進、成果を正当に評価する仕組みの構築など、全社員が能力を最大限発揮できる職場づくりを進めております。」
人材施策について、従来の早期育成・中長期投資に加え、育児・介護との両立、有給休暇取得促進、成果評価を具体的な環境整備として明示した。従業員数は連結で931名となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、「他社で３年かけて学ぶことを１年でマスターする」ことを掲げ、全社員が「成長し続ける環境」を整えております。新入社員であっても、入社して早い段階で多くの顧客を担当するなど大きな裁量を与え、圧倒的な場数を踏みます。」
人材育成について、3年分を1年で学ぶ方針に加え、早期の顧客担当と大きな裁量を与える育成方法を明示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループは引き続きテレワークや時差通勤、オンラインでの商談や顧客フォローなどを推進することで、従業員及び顧客等の安全確保を優先するとともに、主要事業の会員数の増加およびサービス内容の拡充と業務の効率化に取り組んでまいりました。」
テレワーク、時差通勤、オンライン商談・顧客フォローを、従業員・顧客の安全確保と事業運営継続の手段として継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「テレワークの推進、育児等と仕事が両立しやすい環境の整備、成果を正当に評価する仕組みの構築を進めるなどして、全社員の能力が最大限発揮できる環境づくりを行うことで、組織体制の強化に取り組んでまいります。合わせて当社の経営理念に共感し、高い意欲を持った人材を採用するために積極的な新卒・キャリア採用活動を行い、早期に戦力化するための育成体制を強化することで、持続的な成長を支える重要資本である人材に対する中長期的な投資を継続してまいります。」
テレワーク、育児との両立支援、成果評価、新卒・キャリア採用、早期戦力化を具体的な人材施策として追加・明示し、中長期投資を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループは引き続きテレワークや時差通勤、オンラインでの商談や顧客フォローなどを積極的に推進することで、従業員及び顧客等の安全確保を優先するとともに、主要事業の会員数の増加およびサービス内容の拡充と業務の効率化に取り組んでまいりました。」
テレワーク、時差通勤、オンライン商談・顧客フォローを、関係者の安全確保と事業運営の継続に向けた手段として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループは引き続きテレワークや時差通勤、オンラインでの商談や顧客フォローなどを積極的に推進することで、従業員及び顧客等の安全確保を優先するとともに、主要事業の会員数の増加およびサービス内容の拡充と業務の効率化に取り組んでまいりました。」
テレワーク、時差通勤、オンライン商談・顧客フォローを、関係者の安全確保と営業・サービス提供の維持に向けた施策として継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「働く場所や時間の自由度を高め、テレワークを推進し、特に女性社員が育児等と仕事が両立しやすい環境の整備を進めるなどして、社員の能力が最大限発揮できる環境づくりを充実させることで、組織体制の強化に取り組んでまいります。合わせて人材採用・育成体制を強化することで、持続的な成長を支える重要資本である人材に対する中長期的な投資を継続してまいります。」
人材への中長期投資と採用・育成を継続しつつ、テレワーク、働く場所・時間の自由度、女性社員の育児との両立支援へ施策の焦点を広げている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社グループは従業員及び顧客等の関係者の安全確保を優先するため、テレワークや時差通勤、オンラインでの商談や顧客フォローなどを推進し、一定の営業活動を維持してまいりました。」
従来の働き方改革・テレワークの方針が、新型コロナウイルス感染症下での関係者の安全確保と営業活動維持のための運営手段として示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「採用後は「他社で３年で学ぶことを１年でマスターする」の教育方針に基づき、新入社員全員を基幹事業であるアカウンティングサービス事業に従事させて、同期同士で切磋琢磨できる競争環境の中で３倍速の成長を支援しております。また、採用した人材が定着することが、顧客との関係性の強化や提供サービスの高品質化を加速させ、そのことが経営成績の安定化につながります。テレワークや労働時間の見直しなどで働き方改革を推進し、社員の能力が最大限発揮できる環境づくりや研修制度を充実させることで、組織体制の強化に取り組んでまいります。合わせて人材採用・育成体制を強化することで、持続的な成長を支える重要資本である人材に対する中長期的な投資を継続してまいります。」
3年分を1年で学ぶ教育、新入社員の基幹事業配属、テレワーク・労働時間見直しに加え、人材への中長期投資を継続する方針を明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの今後の更なる成長を実現するためには、優秀な人材の確保及び育成が重要な課題であると認識しております。採用後は「他社で３年で学ぶことを１年でマスターする」の教育方針に基づき、新入社員全員を基幹事業であるアカウンティングサービス事業に従事させて、同期同士で切磋琢磨できる競争環境の中で３倍速の成長を支援しております。当社グループの唯一最大の財産は「人」であり、各人の能力向上が業績向上の重要な原動力となるため、今後も新卒採用を積極的に行ってまいります。また、採用した人材が定着することが、顧客との関係性の強化や提供サービスの高品質化を加速させ、そのことが業績の安定化につながります。モバイル端末の積極活用やリモートワーク、労働時間の見直しなどで働き方改革を推進し、社員の能力が最大限発揮できる環境づくりや研修制度を充実させることで、組織体制の強化に取り組んでまいります。」
人材を重要資本と位置づけ、1年で3年分を学ぶ教育、新卒採用、定着、モバイル端末・リモートワーク・労働時間見直しによる働き方改革を一体の施策として初めて明示した。