Komori
テー・オー・ダブリュー(4767)・施策カテゴリー別業績の分化

インタラクティブ・プロモーション力の強化

FY2016に初出。37回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

37記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019-Q2 – FY2020-Q3前進FY2022-Q3 – 2026-09-032016: 22017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
マーケティング・セールスの一気通貫支援32社が書いているテーマ・逆風0社・追い風39社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026カテゴリー別業績の分化有価証券報告書

    「リアルイベントは大阪・関西万博やプロモーションイベントの増加・大型化に加え、IPコンテンツを中心にリアルエンタメ領域の業務も拡大し、売上高は128億88百万円(前連結会計年度比14.6%増)となりました。ハイブリッドイベントは案件数の減少に伴い停滞し、売上高は20億37百万円(前連結会計年度比8.7%減)となりました。統合プロモーションは、デジタル・映像をコアにした提案が停滞し、売上高は37億40百万円(前連結会計年度比10.5%減)となりました。」

    リアルイベントとIPコンテンツを中心とするリアルエンタメ領域が伸長する一方、ハイブリッドイベントと統合プロモーションは減収となり、提供領域ごとの業績差が具体化している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「a.リアルイベント 大阪・関西万博や自動車大型展示会に加え、体験価値の高まりを背景に体験型プロモーションイベントが伸長し、 売上高は71億61百万円 (前年同期比 36.1%増 )となりました。 b.ハイブリッドイベント IPコンテンツ関連のハイブリッドイベントは堅調に推移したものの、リアル回帰が定着し、配信を必要とするイベントが減少し、 売上高は8億75百万円 (前年同期比 17.8%減 )となりました。 c.統合プロモーション リアル・デジタル・動画を組み合わせたプロモーションは堅調に推移した反面、デジタル・映像単体の業務が減少し、 売上高は21億54百万円 (前年同期比 12.2%減 )となりました。」

    リアルイベントは大阪・関西万博、自動車大型展示会、体験型プロモーションイベントの伸長により前年同期比36.1%増となった。一方、リアル回帰の定着によりハイブリッドイベントは17.8%減、デジタル・映像単体業務の減少により統合プロモーションは12.2%減となり、提供領域の構成変化が数値で示されている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「飲料や嗜好品の街頭プロモーションのほか、ビジネスカンファレンスや官公庁・団体の大型案件などリアル体験への需要が継続、大阪・関西万博関連業務も寄与し、売上高は112億47百万円(前連結会計年度比3.6%増)となりました。」

    リアルイベント、ハイブリッドイベント、統合プロモーションの複数カテゴリーで事業を展開し、リアルイベント売上高は112億47百万円、前年比3.6%増となった。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「c.統合プロモーション リアル、デジタル、SNS等を統合した案件に加えて、株式会社モットが加わり動画を主体とした統合プロモーション案件が増加したことにより、売上高は24億54百万円(前年同期比5.7%増)となり、領域拡大が進みました。」

    リアル・デジタル・SNSに加え、株式会社モットの動画機能を組み合わせた統合プロモーション案件が増加し、売上高24億54百万円、前年同期比5.7%増となった。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「リアルイベント回帰への動きが本格化し、食品・飲料、化粧品等の体験商材を中心に街頭プロモーションやインナーイベントが活性化したほか、大型展示会、行政、IPコンテンツ等の大型案件が寄与し、売上高は120億69百万円(前連結会計年度比92.5%増)となりました。」

    リアルを起点に体験商材、展示会、行政、IPコンテンツ等の案件領域が拡大し、リアルイベント売上高が前年同期比92.5%増となった。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるカテゴリーごとの売上高は次のとおりであります。 a.リアルイベント リアルイベント回帰への動きが本格化し、街頭プロモーションやインナーイベント、展示会等の大型案件の受注が増加したほか、IPコンテンツ等のイベントが寄与し、売上高は87億81百万円(前年同期比84.3%増)となりました。 b.オンラインイベント リアルとオンラインのハイブリッド型イベントの増加等により、売上高は16億63百万円(前年同期比39.6%増)となりました。 c.オンラインプロモーション SNS・動画活用プロモーション、デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いは継続しているものの、案件単価の減少により、売上高は24億83百万円(前年同期比9.6%減)となりました。」

    リアルイベント、オンラインイベント、オンラインプロモーションについて、リアルイベント売上高が前年同期比84.3%増、オンラインイベントが39.6%増となった。オンラインプロモーションは案件単価の減少により9.6%減となったが、各種施策への引き合いは継続している。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「リアルイベント回帰への動きが本格化し、街頭プロモーションや展示会等の大型案件の受注が増加したことにより、売上高は66億27百万円(前年同期比91.9%増)となりました。リアルとオンラインのハイブリッド型イベントの増加等により、売上高は10億62百万円(前年同期比48.7%増)となりました。SNS・動画活用プロモーション、デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いは継続しているものの、案件単価の減少により、売上高は17億13百万円(前年同期比16.8%減)となりました。」

    リアルイベントおよびハイブリッド型オンラインイベントの売上が増加した一方、オンラインプロモーションは案件単価の減少により減収となった。リアルイベントは前年同期比91.9%増、オンラインイベントは48.7%増、オンラインプロモーションは16.8%減であり、提供領域の構成変化が数値で示されている。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるカテゴリーごとの売上高は次のとおりであります。a.リアルイベント 社会経済活動及び生活行動の本格的な活性化を受け、街頭プロモーションや展示会等の大型受注が増加し、リアルイベント回帰への動きが見られました。その結果、売上高は27億12百万円(前年同期比57.1%増)となりました。b.オンラインイベント リアルとオンラインのハイブリッド型イベントの増加等により、売上高は4億21百万円(前年同期比110.4%増)となりました。c.オンラインプロモーション SNS・動画活用プロモーション、デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いは継続しているものの、デジタル広告市場の成長鈍化等の影響により、売上高は5億91百万円(前年同期比15.6%減)となりました。」

    リアルイベントおよびハイブリッド型オンラインイベントの売上が大幅に増加し、複数領域を組み合わせる提供形態の進展を数値で示している。一方、オンラインプロモーションはデジタル広告市場の成長鈍化により減収となった。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「リアルイベントへの回帰が進んだことにより、売上高は62億69百万円(前連結会計年度比37.4%増)となりました。オンラインプロモーション領域においては、デジタル広告市場の伸長等を背景に、堅調な伸びを示しました。」

    リアルイベントの回復とオンラインプロモーションの伸長が、カテゴリー別売上高として具体化された。リアルイベント売上高は前年同期比37.4%増、オンラインプロモーション売上高は37億23百万円で同3.8%増となった。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「a.リアルイベント 新型コロナウイルス感染症の影響が緩和され、社会経済活動の正常化が進んだことにより、売上高は47億63百万円(前年同期比48.3%増)となりました。 b.オンラインイベント オンラインイベントからリアルイベントへの転換に加え、前年同期に実施した大型イベントが減少したことにより、売上高は11億91百万円(前年同期比56.6%減)となりました。 c.オンラインプロモーション SNS・動画活用プロモーション・デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いが堅調に増加したことにより、売上高は27億47百万円(前年同期比4.9%増)となりました。」

    リアルイベント売上高が前年同期比48.3%増となる一方、オンラインイベントはリアルイベントへの転換等により56.6%減少した。オンラインプロモーションはSNS・動画・デジタル広告の引き合い増加により4.9%増となり、提供領域の構成変化を数値で示している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「c.オンラインプロモーション SNS・動画活用プロモーション・デジタル広告等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いが堅調に増加したことにより、 売上高は 20億60百万円(前年同期比4.5%増) となりました。」

    SNS・動画・デジタル広告を活用したオンラインプロモーションについて、引き合いの増加と売上高20億60百万円、前年同期比4.5%増という具体的な進展を記載している。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「c.オンラインプロモーション SNS活用・動画活用等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加したこと等により、売上高は7億1百万円(前年同期比8.0%増)となりました。」

    オンラインプロモーション施策について引き合いが増加し、売上高が前年同期比8.0%増となった。オンラインイベントは縮小した一方、オンラインプロモーションの進展を数値で示している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「リアルとオンラインのハイブリッド型等の配信型イベントが伸長したことにより、売上高は27億86百万円(前連結会計年度比7.1%増)となりました。SNS活用・動画活用等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加したことにより、売上高は35億86百万円(前連結会計年度比70.3%増)となりました。」

    リアル・オンラインの組み合わせ、SNS・動画活用等の施策について、オンラインイベント売上高が7.1%増、オンラインプロモーション売上高が70.3%増となった。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「(1)リアルイベント 東京2020オリンピック・パラリンピック案件が寄与しましたが、断続的な緊急事態宣言の発出、また2022年1月のまん延防止等重点措置の発出によるイベントの中止・延期等の影響が大きく、回復の立ち遅れが生じたことによりコロナ禍以前の売上水準に戻るには至らず、売上高は32億12百万円(前年同期比53.6%増)にとどまりました。 (2)オンラインイベント リアルとオンラインのハイブリッド型等の配信型イベントが伸長したことにより、売上高は27億46百万円(前年同期比44.9%増)となりました。 (3)オンラインプロモーション SNS活用・動画活用等の各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加したことにより、売上高は26億19百万円(前年同期比126.8%増)となりました。」

    リアルイベント、オンラインイベント、オンラインプロモーションの各領域について売上高と前年同期比を開示している。特にハイブリッド型等の配信型イベントは44.9%増、オンラインプロモーションは126.8%増となり、オンラインを組み合わせる提供領域の具体的な進展を示している。
  15. FY2022-Q2ハイブリッド型イベントへの展開有価証券報告書

    「売上高については、リアルとオンラインのハイブリッド型イベント及び各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加し、東京2020オリンピック・パラリンピック案件も寄与しましたが」

    リアルとオンラインを組み合わせたハイブリッド型イベントおよびオンラインプロモーション施策への引き合い増加を記載しており、提供形態の広がりを示している。
  16. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「売上高については、各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加し、東京2020オリンピック・パラリンピック案件も寄与しましたが、前年に受注した官公庁・団体の大型案件がなかったため、当第1四半期連結累計期間の売上高は前年同期から大幅に減少しました。」

    オンラインプロモーション施策への引き合い増加に加え、東京2020オリンピック・パラリンピック案件が寄与したと記載しており、オンライン・大型案件の具体的な受注実績を示している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度は、インターネット関連サービス会社や食品会社のオンラインキャンペーン、ゲーム会社等からのeスポーツ大会の運営、精密機器メーカーのオンライン展示会等の大型案件を受注したこと等により、売上高は前連結会計年度比47.0%増加の47億11百万円(前連結会計年度は32億4百万円)となりました。」

    オンラインキャンペーン、eスポーツ大会、オンライン展示会等の大型案件を受注し、オンラインプロモーション・オンラインイベントの売上高が前年同期比47.0%増となった。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「売上高については、各種オンラインプロモーション施策への引き合いが増加しましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うリアルイベントの自粛や昨年の夏に予定されていた東京2020オリンピック・パラリンピックの延期の影響は大きく、前年同期から大幅に減少しました。」

    オンラインプロモーション施策への引き合いの増加が引き続き記載されている。一方、リアルイベントの自粛等により売上高全体は前年同期から大幅に減少した。
  19. FY2021-Q1オンライン施策への引き合い増加有価証券報告書

    「売上高については、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い各種オンラインプロモーション施策への引き合いが増加しましたが、リアルイベントの自粛や今夏に予定されていたオリンピック・パラリンピックの延期の影響は大きく、当第1四半期連結累計期間を通して厳しい状況が続きました。」

    オンラインプロモーション施策への引き合いが増加した一方、リアルイベントの自粛等により、インタラクティブ・プロモーションの需要構成が変化している。
  20. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「これらの取組みが奏功し、2月までは前年対比増収増益で推移しました。3月は新型コロナウイルスの感染拡大に伴う案件の中止や延期および国際的イベントの延期の影響があった一方で、4月以降計上予定案件の中止による3月への前倒し計上があったため、当第3四半期連結累計期間は、前年同期比増収増益となりました。以上の結果、売上高は131億91百万円(前年同期比6.9%増)、営業利益は19億58百万円(同19.6%増)、経常利益は19億73百万円(同18.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億35百万円(同20.2%増)となりました。」

    体験デザインにつながる取り組みが奏功したと説明し、2月までの増収増益および第3四半期累計の売上高・利益の前年同期比増加を記載している。
  21. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「これらの取組みが一定の成果を上げ、既存銘柄及び新規銘柄の大型案件を複数取組む等堅調に推移し、「付加価値の高い提案による適正利益の確保」「原価管理の徹底」を推進いたしました。」

    インタラクティブ・プロモーションにつながる取り組みについて、既存銘柄・新規銘柄の大型案件を複数取り込む成果が記載されている。
  22. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「売上に関しましては、既存銘柄の大型案件の受注が堅調だったことに加え、新規銘柄からも大型案件を複数取り込み、案件単価の上昇に繋がりました。」

    既存顧客の大型案件受注に加え、新規顧客からも複数の大型案件を取り込み、案件単価の上昇につながったという具体的な進展を記載している。
  23. FY2019前進有価証券報告書

    「既存銘柄の受注が堅調であったことに加え、新規銘柄の中・大型案件を複数取込むなど受注領域の拡大や案件単価の上昇につながった」

    IP強化につながる複数領域の組み合わせについて、新規銘柄の中・大型案件を複数取り込み、受注領域の拡大や案件単価の上昇につながったと記載している。
  24. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社といたしましては、前期に引き続き、マス広告から総合プロモーションへと大 きくシフトするクライアントのニーズに応えるべく、当社の強みである「リアル(体験)・プロモーション」を軸としてデジタル・動画・PR・データ等の新たな領域も組み合わせる“体験デザイン※・プロダクション”を目指し推進中であります。これらの取組みが一定の成果を上げ、当第3四半期(1月~3月)において想定していた既存銘柄の受注が堅調だったことに加え、新規銘柄の大型案件の取込みをするにいたりました。」

    複数領域を組み合わせる取り組みについて、既存銘柄の受注堅調に加え、新規銘柄の大型案件を取り込んだという具体的な進展を記載している。
  25. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「これらの取組みが一定の成果を上げ、好調に受注が進捗したことに加え、外資系の大手嗜好品メーカーによる新ブランドの大型体験イベントの受注や、かねてから提案していた大手家電メーカーの大規模周年イベント等の大型案件の取込みをするにいたりました。」

    体験デザインにつながる取り組みの成果として、新ブランドの大型体験イベントや大手家電メーカーの大規模周年イベント等の大型案件を受注・取り込んだと記載している。
  26. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の強みである「リアルプロモーション(イベント)」を軸として「ネット(SNS)プロモーション」「AR/VR/アプリなどのデジタル技術を活用した体験イベント」「動画制作・プロモーション」「データに基づくPRプロモーション」等の新たな領域を組み合わせる」

    インタラクティブ・プロモーション力の強化につながる複数領域の組み合わせを引き続き推進している。新たな達成段階は示されていない。
  27. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当社の強みである「リアルプロモーション(イベント)」を軸として「ネット(SNS)プロモーション」「AR/VR/アプリなどのデジタル技術を活用した体験イベント」「動画制作・プロモーション」「データに基づくPRプロモーション」等の新たな領域を組み合わせる“日本初の※体験デザイン・プロダクション”を目指し、推進中であります。それらの取り組みにより、案件の受注数は堅調に推移し、2020年に向けた大型イベント案件を含む1億円を超える大型案件の受注数は増加した一方で、5,000万円~1億円の中型案件の受注数が減少したこと等により、全体の受注単価が低下しました。」

    複数領域を組み合わせる取り組みの結果、1億円を超える大型案件の受注数が増加した。一方で中型案件の減少により、全体の受注単価は低下した。
  28. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「それらの取り組みが成果を上げ、大手携帯メーカーの全国における新端末のタッチ&トライイベントや、公営総合レジャーのネットとリアルを融合した統合プロモーション、2020年に向けた大型イベント案件など、5,000万円超から数億円の大型案件を多数受注いたしました。」

    リアル・デジタル等を組み合わせる取り組みの成果として、5,000万円超から数億円の大型案件を多数受注したと記載している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「前期に引き続きマス広告から総合プロモーション(デジタルを含む)へとシフトするクライアントのニーズに応えるべく、当社の強みである「リアルプロモーション(イベント)」を軸として「ネット(SNS)プロモーション」「AR/VR/アプリなどのデジタル技術を活用した体験イベント」「動画制作・プローション」「データに基づくPRプロモーション」等の新たな領域を組み合わせる」

    リアルイベントにSNS、AR/VR/アプリ、動画、データに基づくPRを組み合わせるインタラクティブ・プロモーション強化策を継続している。具体的な新規成果や到達段階は記載されていない。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「当社の強みである「リアルプロモーション(イベント)」を軸として「ネット(SNS)プロモーション」「AR/VR/アプリなどのデジタル技術を活用した体験イベント」「動画制作・プロモーション」「データに基づくPRプロモーション」等の新たな領域を組み合わせることで、インタラクティブ・プロモーション力(以下、IP)※2を全社的に強化してまいりました。これらの施策が成果を上げ、受注領域の拡大や案件単価の上昇につながりました。」

    リアル、SNS、デジタル技術、動画、データに基づくPRを組み合わせる施策について、受注領域の拡大と案件単価の上昇という具体的な成果を記載している。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社といたしましてはインタラクティブ・プロモーション(IP※)力の強化による営業活動及び受注管理の強化やグループ経営の強化に注力いたしました。」

    インタラクティブ・プロモーション力の強化を軸に、営業活動・受注管理・グループ経営を強化する方針を引き続き示している。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社といたしましてはインタラクティブ・プロモーション(IP※)力の強化による営業活動および受注管理の強化やグループ経営の強化に注力いたしました。」

    インタラクティブ・プロモーション力の強化を引き続き主要施策としている。具体的な達成指標や到達段階は示されていない。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「従来のインタラクティブ・プロモーション(IP※)強化施策をさらに推し進めた、日本初の「体験デザイン・プロダクション」への脱却を目標に掲げ」

    従来のIP強化施策をさらに推進する方針を再掲しているが、具体的な成果指標や到達段階は記載されていない。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「全社的なインタラクティブ・プロモーション(IP※)力の強化施策と新異業種コラボによる統合プロモーション力の強化施策が両輪として業績と企業価値を高めるエンジンとなり」

    IPを全社的に強化し、統合プロモーションと並行して企業価値向上につなげる施策として記載されている。
一緒に動いた変遷

「大型案件の低収益案件と新卒社員人件費の増加による利益抑制」は、この変遷が動いた37回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1099887★123456
  1. ★この変遷
  2. 1大型案件の低収益案件と新卒社員人件費の増加による利益抑制10回
  3. 2第41期目標連結経常利益18億21百万円9回
  4. 32020年案件の積極的な取込み9回
  5. 4子会社の連結営業利益シェア拡大による収益力向上8回
  6. 5営業活動によるキャッシュ・フローの黒字化8回
  7. 6業績連動型役員報酬7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テー・オー・ダブリューの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-03の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
インタラクティブ・プロモーション力の強化|テー・オー・ダブリュー(4767)の変遷 | Komori