2020年案件の積極的な取込み
FY2017に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024前進有価証券報告書
「リアルイベント回帰への動きが本格化し、食品・飲料、化粧品等の体験商材を中心に街頭プロモーションやインナーイベントが活性化したほか、大型展示会、行政、IPコンテンツ等の大型案件が寄与し、売上高は120億69百万円（前連結会計年度比92.5％増）となりました。」
大型イベント案件の取込みについて、体験商材、展示会、行政、IPコンテンツ等の具体的な案件群が寄与し、リアルイベント売上高が前年同期比92.5％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「リアルイベント回帰への動きが本格化し、街頭プロモーションやインナーイベント、展示会等の大型案件の受注が増加したほか、IPコンテンツ等のイベントが寄与し、売上高は87億81百万円（前年同期比84.3％増）となりました。」
大型案件の取込みについて、街頭プロモーション、インナーイベント、展示会等の大型案件の受注増加に加え、IPコンテンツ等のイベントが寄与し、リアルイベント売上高が前年同期比84.3％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「リアルイベント回帰への動きが本格化し、街頭プロモーションや展示会等の大型案件の受注が増加したことにより、売上高は66億27百万円（前年同期比91.9％増）となりました。」
東京2020案件後の大型案件取込みについて、街頭プロモーションや展示会等の大型案件の受注が増加し、リアルイベント売上高が前年同期比91.9％増となった。 - FY2024-Q1東京2020反動下のリアル大型受注への移行有価証券報告書
「社会経済活動及び生活行動の本格的な活性化を受け、街頭プロモーションや展示会等の大型受注が増加し、リアルイベント回帰への動きが見られました。その結果、売上高は27億12百万円（前年同期比57.1％増）となりました。」
東京2020案件の反動後の環境において、街頭プロモーションや展示会等の大型受注が増加し、リアルイベント売上高が前年同期比57.1％増となった。 - FY2023東京2020反動下のリアルイベント回復有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、東京2020オリンピック・パラリンピックの反動影響があったものの、リアルイベントの回復傾向が寄与し、117億74百万円（前連結会計年度比5.8％増）となりました。」
東京2020案件の反動影響が続く一方、リアルイベントの回復傾向が寄与し、通期売上高は前年同期比5.8％増となった。 - FY2023-Q2東京2020案件の反動継続とリアルイベント回帰有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の第７波の影響もありましたが、人流回復や生活行動の変化に伴い、街頭プロモーションや飲食を伴うイベントの回復もあり増加いたしました。 その結果、 売上高は34億54百万円（前年同期比41.5％増） となりました。」
東京2020オリンピック・パラリンピック案件の反動が残る一方、街頭プロモーションや飲食を伴うイベントの回復により、リアルイベント売上高が前年同期比41.5％増となった。大型案件の寄与が東京2020案件からリアル回帰案件へ移っている。 - FY2023-Q1東京2020反動とリアル案件回帰有価証券報告書
「前年同期の東京2020オリンピック・パラリンピック案件減少の影響を受けましたが、コロナ禍で自粛していた街頭プロモーションや大型展示会の受注が増加する等、リアルイベント回帰の動きが見られました。その結果、売上高は17億26百万円（前年同期比4.1％増）となりました。」
東京2020案件の反動減がある一方、街頭プロモーションや大型展示会の受注が増加し、リアルイベント売上高は前年同期比4.1％増となった。大型案件の寄与が東京2020案件からリアル回帰案件へ移っている。 - FY2022大型案件の寄与構成変化有価証券報告書
「東京2020オリンピック・パラリンピック案件が寄与しましたが、断続的な緊急事態宣言の発出、また2022年１月のまん延防止等重点措置の発出によるイベントの中止・延期等の影響が大きく、回復の立ち遅れが生じたことによりコロナ禍以前の売上水準に戻るには至らず、売上高は45億63百万円（前連結会計年度比35.0％増）にとどまりました。」
東京2020案件が寄与した一方、前年の官公庁・団体大型案件はなく、リアルイベントの売上寄与が別の案件構成へ移っている。 - FY2022-Q3大型案件の寄与構成変化有価証券報告書
「東京2020オリンピック・パラリンピック案件が寄与しましたが、断続的な緊急事態宣言の発出、また2022年１月のまん延防止等重点措置の発出によるイベントの中止・延期等の影響が大きく、回復の立ち遅れが生じたことによりコロナ禍以前の売上水準に戻るには至らず、売上高は32億12百万円（前年同期比53.6％増）にとどまりました。 (4)その他 前年に受注した官公庁・団体の大型案件がなかったことにより、売上高は１億30百万円（前年同期比96.7％減）となりました。」
東京2020オリンピック・パラリンピック案件が寄与する一方、前年受注の官公庁・団体大型案件が当期にはなく、カテゴリー別の大型案件の売上寄与構成が変化している。 - FY2022-Q1大型案件の寄与構成変化有価証券報告書
「売上高については、各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加し、東京2020オリンピック・パラリンピック案件も寄与しましたが、前年に受注した官公庁・団体の大型案件がなかったため、当第１四半期連結累計期間の売上高は前年同期から大幅に減少しました。」
東京2020オリンピック・パラリンピック案件が寄与した一方、前年受注の官公庁・団体大型案件が当期にはなく、大型案件の売上寄与の構成が変化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、官公庁・団体の大型案件の寄与や、各種オンラインプロモーション施策の引き合いが増加したものの、新型コロナウイルス感染拡大に伴うリアルイベントの中止や規模の縮小の影響は大きく」
官公庁・団体の大型案件やオンラインプロモーションの引き合いが売上に寄与し、従来の大型案件取込み方針に関する実績を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「しかし、前連結会計年度に引き続いて受注した官公庁・団体の大型案件が寄与し、当第１四半期連結累計期間の売上高は前年を大幅に上回りました。」
大型案件の取込みについて、前連結会計年度から継続して受注した官公庁・団体の大型案件が売上に寄与したと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これらの取組みが一定の成果を上げ、既存銘柄及び新規銘柄の大型案件を複数取組む等堅調に推移し」
大型案件の取込みについて、既存銘柄および新規銘柄から複数の案件を取り込んだという具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上に関しましては、既存銘柄の大型案件の受注が堅調だったことに加え、新規銘柄からも大型案件を複数取り込み、案件単価の上昇に繋がりました。」
大型案件の受注について、既存顧客での堅調な受注に加え、新規顧客から複数案件を取り込んだと記載している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「2019～2025年のゴールデン・国際イベント・イヤーズ案件の取込み 継続して積極的に仕掛け、業績の拡大を図ります。」
従来の2020年案件から、2019～2025年のゴールデン・国際イベント・イヤーズ案件へ対象期間を拡大している。実績面でも2019年・2020年に向けた大型イベントを受注したと記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「それらの取り組みにより、案件の受注数は堅調に推移し、2020年に向けた大型イベント案件を含む１億円を超える大型案件の受注数は増加した一方で、5,000万円～１億円の中型案件の受注数が減少したこと等により、全体の受注単価が低下しました。」
2020年に向けた大型イベント案件を含む1億円超の大型案件の受注数が増加したと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「それらの取り組みが成果を上げ、大手携帯メーカーの全国における新端末のタッチ＆トライイベントや、公営総合レジャーのネットとリアルを融合した統合プロモーション、2020年に向けた大型イベント案件など、5,000万円超から数億円の大型案件を多数受注いたしました。」
2020年に向けた大型イベント案件を含め、5,000万円超から数億円の案件を多数受注したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「開催1000日前を控え、活性化し始めた2020年案件を確実に受注し、業績の拡大を図ります。」
2020年案件を確実に受注して業績拡大につなげる方針を初めて明示している。