XNETアプリケーション開発投資による償却負担増と通期減益見込み
FY2018-Q1に初出。26回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。
エックスネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価は、労務費や不動産賃借料は横ばいの一方で、XNETアプリケーションの減価償却費は前事業年度に比べ増加しております。」
XNETアプリケーションの減価償却費は前期434百万円から438百万円へ増加した。一方、増収効果等により営業利益率は18.0％となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「（参考）減価償却費：前事業年度465百万円に対し、当事業年度434百万円」
XNETアプリケーション開発投資に伴う減価償却費が465百万円から434百万円へ減少し、償却負担はさらに低下した。 - FY2024対処有価証券報告書
「（参考）減価償却費：前事業年度518百万円に対し、当事業年度465百万円」
XNETアプリケーション開発投資に伴う減価償却費が518百万円から465百万円へ減少し、償却負担による利益圧迫はさらに低減した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期における利益については第２四半期までと同様、主にコア売上高の増加による増収と、減価償却費減少を主因として原価率も改善し、前期と比較し大きく増益となりました。」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費の減少が続き、コア売上高の増加とともに原価率改善・増益に寄与したため、償却負担の影響が低減した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期における利益については、コア売上高の増加による増収への転換とともに、XNETアプリケーション投資による減価償却費減少を主因として原価率も改善し、前期と比較し大きく増益となりました。」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費の減少が続き、コア売上高の増加とともに原価率改善・増益に寄与したため、投資に伴う利益負担がさらに低減した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期においては売上高が前期比微減となりましたが、ＸＮＥＴサービスの提供に関する労務費や業務委託費などの比率に大きな変化はない一方で、XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費が前期に引き続き減少している影響が大きく、利益率の改善が図られております。」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費が前期に引き続き減少し、利益率改善に寄与したことで、投資に伴う償却負担の影響が低減している。 - FY2023対処有価証券報告書
「売上原価は、労務費や不動産賃借料は横ばいの一方で、XNETアプリケーションの減価償却費は前事業年度に続き減少しております。結果、前事業年度に比べ1.2％減の3,851百万円となりました。」「（参考）減価償却費：前事業年度581百万円に対し、当事業年度518百万円」」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費が581百万円から518百万円へ減少し、投資に伴う利益負担の低減が続いた。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費やＡＭＯサービスにおける業務委託費の減少などにより利益率は高水準を維持しており、売上高営業利益率は17.9％となりました。」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費とAMOサービスの業務委託費が減少し、投資・委託費負担による利益率への影響が低減したと説明している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期における利益については、第１四半期と同様の傾向が継続しており、売上高が前年同期比微増となる一方で、XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費の減少と、アプリケーションサービスにおける開発委託費や、ＡＭＯサービスにおける業務委託費の減少などにより、利益率の改善が図られております。」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費が減少し、開発委託費・業務委託費の減少と併せて利益率改善に寄与した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期においては売上高が前年同期比微増となる一方で、XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費が前期に引き続き減少しているほか、アプリケーションサービスにおける開発委託費や、ＡＭＯサービスにおける業務委託費の減少などにより、利益率の改善が図られております。」
XNETアプリケーション投資に伴う減価償却費が前期に続いて減少し、開発委託費・業務委託費の減少と併せて利益率改善に寄与した。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上原価は、ＡＭＯサービス、ＳＯサービスの拡大に伴う労務費増加や、業容拡大に伴う不動産賃借料の増加があった一方で、XNETアプリケーションの減価償却費はピークを越え、減少に転じております。（参考）減価償却費：前事業年度594百万円に対し、当事業年度581百万円」
開発投資に伴う減価償却費が594百万円から581百万円へ減少に転じ、償却負担リスクが低減した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当期においては、増収の一方で減価償却費がピークを越えるなど、販売管理費を含めた固定費が相対的に減少しているほか、ＡＭＯ案件の利益率改善等により売上高営業利益率は18.0％に達し、目標である15％を大きく上回っております。」
開発投資に伴う減価償却負担が継続するなか、減価償却費がピークを越え、固定費の相対的減少とAMO案件の利益率改善により利益率が回復した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「また、当期においては増収の一方で減価償却費がピークを越えるなど、固定費が相対的に減少しているほか、ＡＭＯ案件の利益率改善もあり売上高営業利益率は15.0％を確保、目標である15％を達成しております。」
開発投資に伴う減価償却負担は継続しているが、減価償却費がピークを越え、固定費の相対的な減少とAMO案件の利益率改善により利益率が回復した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価は、ＡＭＯサービス、ＳＯサービスの拡大に伴う要員確保のため労務費が増加したほか、XNETアプリケーションの機能維持及び利便性の向上等、更なる発展を目的とした継続的な開発投資により、償却負担が増加しております。 （参考）減価償却費：前事業年度568百万円に対し、当事業年度594百万円」
AMO・SO拡大に伴う労務費と継続的な開発投資による償却負担が増加し、減価償却費は568百万円から594百万円へ増加した。通期営業利益も前期比2.4％減となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「XNETアプリケーションの開発投資による減価償却負担の増加は、当期においても継続中でありますが、増収によりこれ吸収し、前期比増益を確保しております。当期初においては前期比減益を見込んでおりましたが、ＸＮＥＴアプリケーションの整理・削減によって開発投資・償却負担が想定を下回ったほか、売上高の増加による利益積み増しにより、一転前期比増益を達成しております。」
開発投資・償却負担は継続しているが、アプリケーションの整理・削減と増収によって負担を吸収し、通期では前期比増益となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当期において、第１四半期では減益であったものの、第２四半期において反転増益となりましたが、再び減益となりました。この理由は、第１四半期から続く新規開発案件において、開発規模の拡大とともに労務費および業務委託費の一時的な増加が発生しているためです。」
新規開発案件の規模拡大に伴う労務費・業務委託費の一時的増加が実際に発生し、営業利益・経常利益の前年同期比減益として現れた。第4四半期には費用が平均的な水準となる見込みとしている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「第１四半期においては、XNETアプリケーションの開発投資による償却負担増と、業務委託費の一時的な増加により前期比減益となっておりましたが、第２四半期においては、業務委託費については平均的な水準となりました。また、大幅増収により償却負担の増加を吸収することで、利益についても売上と同様10％を超える増益に転じました。」
開発投資による償却負担増は継続しているが、業務委託費が平均的な水準に戻り、大幅増収が負担を吸収したことで、第2四半期は増益に転じた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の利益は、営業利益153百万円（前年同期比4.5％減）、経常利益158百万円（前年同期比4.3％減）、四半期純利益107百万円（前年同期比4.4％減）となりました。 減益となった要因は、XNETアプリケーションへの開発投資による償却負担が増加していることに加え、新規の開発案件において、労務費および業務委託費の一時的な増加が発生していることによるものです。」
開発投資による償却負担増に加え、新規開発案件の労務費・業務委託費の一時的増加が発生し、前年同期比減益として実際の業績に現れた。数値化された売上高営業利益率は13.5％となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「XNETアプリケーションの整理・削減によって開発投資・償却負担が想定を下回ったほか、売上高の増加による利益積み増しにより、一転前期比増益を達成しております。」
開発投資・償却負担は引き続き発生しているが、アプリケーションの整理・削減により想定を下回り、通期では前期比減益見込みから増益に転じた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減益の要因としては、第２四半期までと同様に、アプリケーションへの開発投資による償却負担が増加していることに加え、平成30年７月31日発表の第１四半期決算短信における記載のとおり、前期第１四半期において複数の高利益率案件が売上計上されたＡＭＯサービスについて、当期においては平均的な利益率水準となった反動が出たことによるものです。しかしながら、前述の通り増収率の拡大と共に、減益率は縮小しております。」
開発投資による償却負担の増加とAMOサービスの利益率正常化の反動が、第3四半期累計期間の前年同期比減益として継続的に現れた。減価償却費は前年同期329百万円から381百万円へ増加した一方、増収率の拡大に伴い減益率は縮小した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減益となった要因は、アプリケーションへの開発投資による償却負担が増加していることに加え、平成30年７月31日発表の第１四半期決算短信における記載のとおり、前期第１四半期において複数の高利益率案件が売上計上されたＡＭＯサービスについて、当期においては平均的な利益率水準となった反動が出たことによるものです。」
開発投資による償却負担の増加とAMOサービスの利益率正常化の反動が、当第2四半期累計期間の前年同期比減益として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減益となった要因は、XNETアプリケーションへの開発投資による償却負担が増加していることに加え、前年同期において複数の高利益率案件が売上計上されたＡＭＯサービスについて、当期においては平均的な利益率水準となった反動が出たことによるものです。」
XNETアプリケーションへの開発投資による償却負担の増加と、AMOサービスの利益率正常化の反動が、当四半期の前年同期比減益として実際の業績に現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「XNETアプリケーションの機能維持及び利便性の向上等、更なる発展を目的とした継続的な開発投資により、償却負担が増加しております（前事業年度343百万円に対し、当事業年度は449百万円となり、前期比105百万円の増加）。」
開発投資に伴う償却負担増が年間業績に現れ、減価償却費は前期343百万円から449百万円へ増加し、営業利益・経常利益の減益要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「第２四半期以降のＸＮＥＴサービスの利益率が標準的な水準となったことと、ＸＮＥＴアプリケーションへの開発投資による償却負担の増加（第３四半期累計期間の減価償却費329百万円、前年同期比80百万円増）もあることから、第３四半期累計期間においては前年同期比減益となりました。」
開発投資による償却負担の増加が数値化され、XNETサービスの利益率が標準水準となったことと併せて、第3四半期累計期間の前年同期比減益として実際の業績に現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第３四半期以降においては、第２四半期会計期間と同程度の利益水準で推移すると見込んでおり、通期においては前期比減益を見込んでおります。」
開発投資による償却負担の増加を背景に、第3四半期以降は第2四半期と同程度の利益水準、通期では前期比減益を見込む見通しを継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、平成29年４月28日発表の平成29年３月期決算短信における記載のとおり、ＸＮＥＴアプリケーションへの開発投資による償却負担が増加しており、通期においては前期比減益を見込んでおります。」
XNETアプリケーションへの開発投資に伴う償却負担の増加を記載し、その影響として通期の前期比減益を見込んでいる。