不採算案件の発生による利益影響
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
- FY2025削除有価証券報告書当事業年度の事業等のリスクでは、不採算案件の発生による利益影響について明示的な記載がない。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
不採算案件の発生による利益影響について、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算案件の発生による利益影響について、新たな発生または重要な変更は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算案件の発生による利益影響について、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
不採算案件の発生による利益影響について、新たな発生または重要な変更はないと記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当期においては、新型コロナウイルス対策コストの支出や不採算案件等、特別な減益要因は無く、着実に利益を獲得しております。」
前期に利益を押し下げた不採算案件や新型コロナウイルス対策コストについて、当期は特別な減益要因がなかったと説明している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前年同期においては、不採算案件の発生や新型コロナウイルス対策費の支出により利益率が大きく低下しておりましたが、当期においては大きな減益要因はなく、平均的な利益水準となっております。」
前年同期の不採算案件による利益率低下に対し、当期は大きな減益要因がなく、営業利益等が大幅増益となったと説明している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当期においては、第１四半期における新型コロナウイルス対策コストの支出や不採算案件の発生により、前期比大幅減益という低調なスタートとなっていましたが、第２四半期以降のコスト削減と増収により、営業利益及び経常利益については、通期において前期比微減まで回復しております。」
第1四半期に発生した不採算案件による利益影響は、第2四半期以降のコスト削減と増収により通期では前期比微減まで回復した。次期は不採算案件の発生がないものと想定している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、第１四半期における新型コロナウイルス関連対策費用の支出と不採算案件によるコスト増を補うまでに至らず、当第２四半期累計の営業利益率は11.1%となり、前期比減益となりました。」
第1四半期に発生した不採算案件によるコスト増が第2四半期累計の利益を押し下げ、営業利益率11.1％および前年同期比減益として実績に現れている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「・不採算案件の発生 上記のうち、感染症対策の設備投資についてはこれ以上の大きな支出は見込まれず、また、不採算案件についても当第１四半期において既に対応が完了し、第２四半期以降の利益への影響はありません。」
不採算案件の発生を当第1四半期の減益要因として初めて明示した。併せて、当四半期中に対応が完了し、第2四半期以降の利益への影響はないとしている。