中小小売業向け装飾物の受注減少
FY2018-Q1に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
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- FY2023顕在化有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減の影響やコロナ関連商品の反動減により受注が減少し、売上高は2,417百万円（前連結会計年度比4.5％減）、構成比で45.0％となりました。」
中小流通小売業の販促費削減による受注減少が、通期の4.5％減収として実績に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減の影響やコロナ関連商品の反動減により受注が減少し、売上高は1,840百万円（前年同四半期比7.6%減）となりました。」
中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減とコロナ関連商品の反動減が、ポップギャラリー製商品の受注減少要因として継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減の影響により受注が減少し、売上高は669百万円（前年同四半期比13.2%減）となりました。」
中小流通小売業向け商品の受注減少について、インフレ懸念等による販促費削減という要因が新たに明示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、新型コロナウイルス感染防止用品の反動減や、企業の経費抑制姿勢が強まったため、中小流通小売業からの受注が減少し、」
中小流通小売業からの受注減少を、感染防止用品の反動減及び企業の経費抑制姿勢の強まりとともに記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、新型コロナウイルス感染防止用品の反動減や、中小流通小売業からの受注が減少し、売上高は1,993百万円となりました。」
中小流通小売業からの受注減少が明示され、同業態向け商品の売上減少要因として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、新型コロナウイルス感染防止を目的とした、中小流通小売業の各種販促活動自粛の影響が継続していること等により、売上高は771百万円となりました。」
中小流通小売業の販促活動自粛によるポップギャラリー製商品の売上への影響が継続している。 - FY2021-Q3自社企画製品減少幅縮小継続有価証券報告書
「自社企画製品は、新型コロナウイルス感染防止の目的のため、中小流通小売業へのイベント等経済活動自粛の要請が継続している影響等により、売上高は586百万円（前年同四半期比2.4%減）となりました。」
自社企画製品はイベント等経済活動自粛の影響が続く中、売上高586百万円、前年同四半期比2.4％減となった。前年同四半期の14.8％減から減少幅が縮小している。 - FY2021-Q2自社企画製品減少幅縮小有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、主要得意先である流通小売店向け演出物の受注減少等により、売上高は454百万円（前年同四半期比2.3％減）となりました。」
流通小売店向け演出物の受注減少は続いているが、自社企画製品の減収幅は前年同四半期比2.3％減となり、前第2四半期の10.1％減から縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自社企画製品は、2019年10月の消費税増税の影響等により流通小売業の販促費支出への抑制姿勢が強まったこと、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、また中小流通小売業へのイベント等に対する活動自粛の要請が継続している影響等により、前連結会計年度を下回る実績となりました。」
中小小売業向け装飾物の受注減少という従来の状況に、消費税増税と新型コロナウイルスによるイベント自粛が加わり、自社企画製品は前年同期比14.7％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「自社企画製品は、2019年10月の消費税増税の影響等により流通小売業の販促費支出への抑制姿勢が強まったこと、また、新型コロナウイルス感染防止を目的とした中小流通小売業へのイベント等経済活動自粛の要請が継続している影響等により、売上高は600百万円（前年同四半期比14.8%減）となりました。」
従来の中小小売業・流通小売店向け装飾物の受注減少に加え、消費税増税後の販促費抑制と新型コロナウイルスによるイベント等自粛が重なり、自社企画製品の減収幅は前年同四半期比14.8％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、主要得意先である流通小売店向け装飾物の受注減少等により、売上高は464百万円（前年同四半期比10.1％減）となりました。」
主要得意先である流通小売店向け装飾物の受注減少が、自社企画製品の売上減少要因として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、中小小売業向け装飾物の受注減少等により、売上高は240百万円（前年同四半期比8.7％減）となりました。」
中小小売業向け装飾物の受注減少が自社企画製品の売上減少要因となったとの説明を継続している。売上高は240百万円、前年同四半期比8.7％減となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「自社企画製品」分野におきましては、季節・催事に合わせた企画物としてのＰＯＰの開発や、オンラインショップの利用拡大に努めましたが、主要顧客である中小スーパーマーケットの販促費削減の影響により、前連結会計年度を下回る実績となりました。」
中小スーパーマーケットの販促費削減が自社企画製品の売上低下要因となったとの説明を継続している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「自社企画製品は、中小スーパー等の販促費削減傾向が継続している影響等もあり、売上高は704百万円（前年同四半期比6.2%減）となりました。」
受注減少の表現から、中小スーパー等の販促費削減傾向の継続が自社企画製品の売上減少に影響しているという説明へ再び軸が移っている。売上高は704百万円、前年同四半期比6.2％減となった。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「このような環境のなか自社企画製品は、主要得意先である流通小売店向け装飾物の受注減少等により、売上高は517百万円（前年同四半期比6.1％減）となりました。」
従来の中小小売業向け装飾物の受注減少から、主要得意先である流通小売店向け装飾物の受注減少へと対象範囲の表現が変わっている。自社企画製品売上高は517百万円、前年同四半期比6.1％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、中小小売業向け装飾物の受注減少等により、売上高は263百万円（前年同四半期比4.0％減）となりました。」
中小小売業向け装飾物の受注減少が自社企画製品の売上減少要因となったとの説明を継続している。売上高は263百万円、前年同四半期比4.0％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「自社企画製品」分野におきましては、季節・催事に合わせた企画物としてのＰＯＰの開発、オンラインショップ利用拡大に努めましたが、主要顧客である中小スーパーマーケットの販促費削減の影響により、前連結会計年度を下回る実績となりました。」
中小スーパーマーケットの販促費削減が自社企画製品の通期売上減少要因となったとの説明を再掲している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「自社企画製品は、中小スーパー等の販促費削減傾向継続による売上減少の影響等もあり、売上高は750百万円（前年同四半期比7.8%減）となりました。」
従来の「中小企業向け装飾物の受注減少」から、中小スーパー等の販促費削減傾向の継続による自社企画製品売上減少という因果関係に記述の軸が変わっている。売上高は750百万円、前年同四半期比7.8％減となった。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「このような環境のなか自社企画製品は、中小企業向け装飾物の受注減少等により、売上高は550百万円（前年同四半期比7.5％減）となりました。」
受注減少の対象表現が前回の「中小小売業向け」から「中小企業向け」に変わっている一方、装飾物の受注減少が自社企画製品の売上減少に結び付いたとの説明は継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「このような環境のなか自社企画製品は、中小小売業向け装飾物の受注減少等により、売上高は274百万円（前年同四半期比8.7％減）となりました。」
中小小売業向け装飾物の受注減少が実際の自社企画製品売上減少の要因として記載され、売上高は274百万円、前年同四半期比8.7％減となった。