別注製品を中心とした売上総利益率の改善
FY2016-Q3に初出。38回の記載のうち12回が「後退」で、最初の「後退」はFY2016。直近の記載は2026-10-09。
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- 2026-10-09後退決算
「損益面では、売上高は前連結会計年度並みを維持したものの、仕入価格上昇等に伴う売上総利益率の低下により、売上総利益が前連結会計年度を下回りました。」
仕入価格上昇等に伴う売上総利益率の低下が明示され、採算性の改善を示す従来の流れから弱まった。 - 2026-10-06後退s.kabutan.jp
「利益につきましては、売上高は前年同期並みを維持しましたが、原価上昇等による売上総利益率の低下や、人件費等を中心とした販売費及び一般管理費の増加により、営業利益、経常利益、当期純利益とも、前回予想を下回る見込みとなりました。」
原価上昇等による売上総利益率の低下が、営業利益・経常利益・当期純利益の下方修正要因として新たに具体化した。 - FY2026-H1中間売上総利益・営業利益実績に更新有価証券報告書
「損益面では、売上高増加による売上総利益の増加が、人件費等を中心とした販売費及び一般管理費の増加を上回りましたので、営業利益は166百万円（前年同中間期比17.3％増）、また、経常利益は160百万円（前年同中間期比16.4％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は104百万円（前年同中間期比15.0％増）となりました。」
売上高増加による売上総利益の増加が販管費増加を上回り、営業利益は166百万円、前年同中間期比17.3％増となった。 - FY2025通期売上総利益増加に更新有価証券報告書
「損益面では、売上高増に伴う売上総利益の増加に加え、前連結会計年度に引き続き販売費及び一般管理費の抑制を図ったこと等により、営業利益は234百万円（前連結会計年度比105.3％増）」
売上総利益は2,503百万円、前年度比2.6％増となった。売上総利益率自体の改善は明示されていないが、売上総利益の増加と販管費抑制により営業利益が増加した。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「損益面では、売上高減少により売上総利益が減少しましたが、前期に引き続き一般管理費の抑制を図ったこと等により、営業利益は141百万円（前年同中間期比15.0％増）、また、経常利益は137百万円（前年同中間期比16.5％増）となりました。」
売上高減少により売上総利益が減少したと記載され、前期までの粗利益改善・増加中心の説明から弱まった。一方、一般管理費抑制により営業利益は141百万円へ増加した。 - FY2024通期粗利益・営業利益実績に更新有価証券報告書
「一方、損益面では売上高増加による売上総利益の増加や、前連結会計年度から継続している一般管理費の抑制を図ったこと等により、営業利益は114百万円（前連結会計年度は314百万円の営業損失）」
売上高増加により売上総利益が増加し、一般管理費の抑制と合わせて営業利益は114百万円となった。売上総利益率自体の数値や別注製品中心の改善は明示されていない。 - FY2024-Q3第42期第3四半期利益実績に更新有価証券報告書
「一方、損益面では売上高増加による売上総利益の増加や、前期から継続している一般管理費の抑制を図ったこと等により、営業利益は125百万円（前年同四半期は234百万円の営業損失）、経常利益は119百万円（前年同四半期は210百万円の経常損失）、また、特別利益として固定資産売却益があったこと等により親会社株主に帰属する四半期純利益は153百万円（前年同四半期は240百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上高増加による売上総利益の増加と一般管理費の抑制により、営業利益125百万円、経常利益119百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益153百万円を計上した。前年同四半期の営業損失・経常損失・純損失から黒字に転じている。 - FY2024-Q1営業利益黒字化有価証券報告書
「一方、損益面では、売上高増加による売上総利益の増加や、前期から継続している一般管理費の抑制を図ったこと等により、営業利益は91百万円（前年同四半期は33百万円の営業損失）、経常利益は88百万円（前年同四半期は４百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は87百万円（前年同四半期は６百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
売上総利益の増加と一般管理費の抑制により、前年同四半期の営業損失33百万円から営業利益91百万円へ転じた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における各経営指標の実績につきましては、売上総利益は2,024百万円（前連結会計年度比7.5％減）、営業損失は314百万円（前連結会計年度は146百万円の営業損失）、総資産経常利益率△8.4％（前連結会計年度は△3.1％）となっております。」
売上総利益が前年度比7.5％減となり、営業損失は146百万円から314百万円、総資産経常利益率は△3.1％から△8.4％へ悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化やコンサルティング料の削減など一般管理費の抑制を図りましたが、食品、飲料等のメーカーや中小流通小売業等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は234百万円（前年同四半期は78百万円の営業損失）、また、雇用調整助成金の収入や貸倒引当金戻入額があったものの経常損失は210百万円（前年同四半期は37百万円の経常損失）となりました。」
一般管理費を抑制したものの、受注減少及び物価上昇によるコスト増加により営業損失は前年同四半期の78百万円から234百万円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化やコンサルティング料の削減など一般管理費の抑制を図りましたが、食品、飲料等のメーカーや中小流通小売業等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は139百万円（前年同四半期は13百万円の営業利益）」
一般管理費を抑制したものの、メーカー・中小流通小売業等からの受注減少及び物価上昇によるコスト増加により、営業利益から139百万円の営業損失へ悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化やコンサルティング料の削減など一般管理費の抑制を図りましたが、食品、飲料等のメーカーや中小流通小売業等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は33百万円（前年同四半期は27百万円の営業利益）、経常損失は雇用調整助成金の受給や貸倒引当金戻入額があったこと等により４百万円（前年同四半期は52百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は６百万円（前年同四半期は39百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
経費抑制を図ったものの、受注減少と物価上昇によるコスト増加により、営業利益から33百万円の営業損失へ転じた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化や人件費の削減など経費の抑制を図りましたが、中小流通小売業、総合スーパーやドラッグストア等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は146百万円（前連結会計年度は88百万円の営業損失）」
経費抑制を行ったものの、受注減少と物価上昇によるコスト増加により営業損失が前年度の88百万円から146百万円へ拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化や人件費の削減など経費の抑制を図りましたが、新型コロナウイルス感染症の影響等もあり受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は78百万円（前年同四半期は29百万円の営業利益）」
経費抑制を行ったものの、受注減少及び物価上昇によるコスト増加により、営業利益から営業損失へ悪化した。売上総利益も前年同期の1,918百万円から1,687百万円へ減少している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化や人件費の削減など経費の抑制を図りましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により受注が減少したことや、物価の上昇によるコストの増加等により、営業利益13百万円（前年同四半期比87.6％減）、経常利益は雇用調整助成金の受給等により46百万円（前年同四半期比70.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は40百万円（前年同四半期比68.0％減）となりました。」
経費抑制を行ったものの、受注減少と物価上昇によるコスト増加により、営業利益、経常利益及び四半期純利益が前年同四半期比で減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方、損益面では引き続き出張自粛、テレワークの導入や人件費の削減など経費の抑制を図りましたが、収益認識会計基準適用の影響により売上総利益率が悪化したこと等により、営業利益は27百万円（前年同四半期比62.8％減）、」
従来の売上総利益率改善の流れに対し、収益認識会計基準適用の影響により売上総利益率が悪化したと明示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「損益面では売上総利益は売上総利益率の改善により増加し、さらに運賃やカタログ費等の販売費や人件費等の抑制により販売費及び一般管理費が減少した結果、営業損失は88百万円（前連結会計年度は営業損失474百万円）となりました。」
売上総利益率の改善により売上総利益が2,470百万円、前連結会計年度比6.7％増となったことを明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一方、損益面では売上総利益率が改善したことや、出張自粛、テレワークの導入や人件費の削減など経費の抑制を図ったこと等により営業利益は29百万円（前年同四半期は201百万円の営業損失）、」
売上総利益率の改善と経費抑制を利益改善の要因として再掲している。営業利益は前年同四半期の201百万円の営業損失から29百万円の営業利益となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方、損益面では売上総利益率が改善したことや、出張自粛、テレワークの導入や人件費の削減など経費の抑制を図ったこと等により営業利益は110百万円（前年同四半期は87百万円の営業損失）」
前四半期の改善努力の記載から、売上総利益率が改善したと明示する表現に進み、経費抑制も加わって営業損失から110百万円の営業利益へ転じた。 - FY2021-Q1粗利益率改善努力と利益回復有価証券報告書
「また、損益面では、売上高は減少したものの粗利益率の改善に努めたこと、人件費を中心とした販売費及び一般管理費を抑制したこと等により営業利益は74百万円（前年同四半期は５百万円の営業利益）、」
前年度通期に売上総利益の減少を記載していたのに対し、当四半期は粗利益率の改善努力と販管費抑制を利益増加の要因として記載している。粗利益率そのものの改善は断定していない。 - FY2020後退有価証券報告書
「損益面では売上高の減少に加え、現在の日本の経済状況を鑑み、将来における製商品在庫の販売可能性について厳しく見積りを実施したことで在庫評価損が増加したこと等により売上総利益が減少しました。」
従来の売上総利益率改善の説明から、在庫評価損の増加等による売上総利益の減少へと変化した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「損益面では連結売上総利益の減少及び、人件費・一般管理費の増加により、営業損失は201百万円（前年同四半期は110百万円の営業利益）、経常損失は179百万円（前年同四半期は132百万円の経常利益）となりました。」
前回記載されていた売上総利益率の改善とは異なり、今回は連結売上総利益の減少が記載され、営業損失・経常損失となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では売上総利益率が改善したものの、売上高減少により売上総利益が減少し、また、販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業損失は87百万円（前年同四半期は93百万円の営業利益）、」
売上総利益率の改善を引き続き記載しているが、売上高減少による売上総利益の減少と販売費及び一般管理費の増加により営業損失となった。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「また、損益面では、売上高の減少に伴い売上総利益が減少したこと、人件費を中心とした販売費及び一般管理費が増加したこと等により営業利益は５百万円（前年同四半期比94.2％減）」
従来記載されていた売上総利益率の改善に関する説明はなく、売上高減少に伴う売上総利益の減少が記載されている。 - FY2019粗利率向上策を具体化有価証券報告書
「具体的な展開方法としては、営業力を高めて受注案件数を上げ、また、運賃徴求、役務徴求の推進により粗利率を上げていきます。」
粗利率向上について、従来の改善努力に加え、運賃徴求及び役務徴求を具体的な手段として記載している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「損益面では売上総利益の減少に加えて販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は110百万円（前年同四半期比44.3％減）、経常利益は132百万円（前年同四半期比32.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は81百万円（前年同四半期比35.1％減）となりました。」
前回までの売上総利益率改善の記載から、今回は売上総利益の減少が記載され、営業利益等も前年同期比で減少した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「損益面では売上総利益率が改善したものの、販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は93百万円（前年同四半期比50.5％減）、経常利益は86百万円（前年同四半期比54.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は49百万円（前年同四半期比60.5％減）となりました。」
前四半期まで改善努力の表現が中心だった売上総利益率について、今回は改善したと明示している。一方、販売費及び一般管理費の増加により利益は減少した。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「また損益面では売上高の減少等により、営業利益は88百万円（前年同四半期比36.8％減）、経常利益は86百万円（前年同四半期比36.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は58百万円（前年同四半期比38.5％減）となりました。」
前期までの売上総利益率の改善継続という説明に対し、今回は売上高の減少等により営業利益・経常利益・四半期純利益が減少したと記載されている。 - FY2018後退有価証券報告書
「また、損益面では、売上高減少に伴い売上総利益が減少したこと、販売費及び一般管理費が人件費を中心に増加したことなどにより、営業利益は177百万円（前年同期比30.3%減）、経常利益は174百万円（前年同期比32.2%減）」
前年度までの売上総利益率の改善傾向・改善継続という説明に対し、当年度は売上総利益の減少が記載され、営業利益・経常利益も減益となった。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「損益面では、売上総利益の減少に加え、販売費及び一般管理費が2,034百万円（前年同四半期比0.4％増）となり、」
前回まで記載されていた売上総利益率の改善継続ではなく、今回は売上総利益の減少が損益悪化要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、売上総利益率の改善を継続し、別注製品を中心に売上高が増加したこと等により売上総利益は増加しました。」
別注製品を中心とした売上総利益率の改善継続と、売上総利益の増加を再掲している。売上総利益率自体の数値は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また損益面では、別注製品を中心に売上総利益率の改善に努めたことなどにより、営業利益は139百万円（前年同四半期比15.5%増）、経常利益は137百万円（前年同四半期比14.6%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は95百万円（前年同四半期比22.6%増）となりました。」
別注製品を中心とした売上総利益率の改善努力を利益増加の要因として再掲している。売上総利益率自体の数値は示していない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上総利益は、企画料・デザイン料の徴求推進や取引採算性重視の施策の継続等により、売上高構成比率の大きい別注製品を中心に改善傾向にあり、前年同期比106百万円増加の2,964百万円となりました。」
企画料・デザイン料の徴求や取引採算性重視の施策を背景に、売上総利益率が改善傾向にあるとの説明を再掲している。売上総利益は2,964百万円となったが、率自体の数値は示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方損益面では、人件費を中心として販売費及び一般管理費が増加傾向にあるものの、売上高の伸びに加え、売上総利益率の改善にも努めたことにより売上総利益が増加し、」
人件費を中心とする販売費及び一般管理費が増加傾向にある中、売上総利益率の改善に努めたこと、売上総利益が増加したことを再掲している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「売上総利益率の改善にも努め、売上総利益は増加したものの、」
売上総利益率について実際の改善を断定せず、「改善にも努め」と努力の表現にとどめている。一方、売上総利益は増加したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「一方損益面では、別注製品を中心とした売上総利益率の向上などにより、営業利益は120百万円（前年同四半期比1.6%増）、経常利益は119百万円（前年同四半期比2.0%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は77百万円（前年同四半期比9.9%増）となりました。」
別注製品を中心とした売上総利益率の向上を利益増加の要因として再掲している。利益額と前年同期比は示されているが、売上総利益率自体の数値は示されていない。 - FY2016後退有価証券報告書
「取引採算性重視の施策の継続により、売上高構成比率の大きい別注製品を中心に売上総利益率が改善傾向にあり」
前回の「引き続き改善した」から、通期では「改善傾向にあり」と表現されており、改善の断定が弱まっている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「別注製品を中心に売上総利益率が引き続き改善したことなどにより、営業利益は219百万円、経常利益は219百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は124百万円となりました。」
売上総利益率が継続的に改善したと記載されているが、改善幅や率の具体的数値は示されていない。