東計電算（4746）・事実前進
情報処理・ソフトウェア開発業務の受注高・受注残高減少
FY2017に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
11記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
受託開発の受注高・受注残高の増加15社が書いているテーマ・逆風2社・追い風13社
東計電算がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「情報処理・ソフトウェア開発業務 5,339,932 106.0 1,758,438 105.8」
情報処理・ソフトウェア開発業務の受注高は前年同期比106.0％、受注残高は105.8％となり、前期の受注残高減少から回復している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「情報処理・ソフトウェア開発業務 5,036,180 108.9 1,662,753 75.9」
情報処理・ソフトウェア開発業務の受注高は前年同期比108.9％へ回復した一方、受注残高は75.9％にとどまり、受注高回復と残高減少が併存している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「情報処理・ソフトウェア開発業務 3,814,433 77.9 2,269,012 75.8」
情報処理・ソフトウェア開発業務の受注高は前年同期比77.9％、受注残高は75.8％となり、前期の増加から減少へ転じている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「情報処理・ソフトウェア開発業務 4,899,249 93.3 2,994,533 120.0」
情報処理・ソフトウェア開発業務は、受注高が前年同期比93.3％と減少する一方、受注残高は120.0％と増加する構成となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ソフトウェア開発業務においても受注が堅調で増収となったものの」
情報処理・ソフトウェア開発業務について、ソフトウェア開発の受注が堅調に推移する状態を継続して記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、システム運用業務及びソフトウェア開発業務が堅調に推移したため」
過去に記載された受注高・受注残高減少からの回復後、ソフトウェア開発業務を含む情報処理業務が堅調に推移する状態を継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「情報処理・ソフトウェア開発業務 5,250,347千円 108.4 2,495,217千円 127.8」
情報処理・ソフトウェア開発業務の受注高が前年同期比108.4％、受注残高が127.8％となり、過去に記載された受注高・受注残高の減少から回復している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ソフトウェア開発業務においても受注が堅調となり」
情報処理・ソフトウェア開発業務の受注が堅調に推移する状態を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ソフトウェア開発業務においても受注が堅調となり」
前 filing で記載された受注高・受注残高減少に対し、ソフトウェア開発の受注が堅調に推移する状態を継続して記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「ソフトウェア開発の受注及びシステム運用業務が堅調に推移したことに加え」
前 filing で記載された情報処理・ソフトウェア開発業務の受注高・受注残高減少に対し、ソフトウェア開発の受注が堅調に推移したと記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「情報処理・ソフトウェア開発業務 受注高 2,992,952千円 前年同期比 61.8％ 受注残高 1,963,398千円 前年同期比 57.8％」
情報処理・ソフトウェア開発業務について、受注高および受注残高が前年同期比で減少した数値データが初めて記載されている。