ソフトウェア開発・システム運用の売上拡大に向けた商品開発と商品力強化
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「この自社IT資産を活用した売上は当期において17億円を超える規模となり、収益性向上にも大きく寄与してきており、引き続き来期以降もこの業務の拡大を実行してまいります。」
情報システム資産を活用したサービス商品の売上が17億円を超え、収益性向上に寄与したとの具体的成果と、来期以降の拡大方針が示されている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を重点施策として継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「ソフトウェア開発売上及びシステム維持売上は引き続き維持・拡大してまいりますが、商品ライセンス売上を新しいサービスとして掲げ、拡大のスピードを高め、新しい業務の柱となるように注力してまいります。」
ソフトウェア開発・維持売上を維持しつつ、商品ライセンス売上を新しいサービスおよび業務の柱として位置付ける形に重点が整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を重点課題として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を重点課題として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の情報システム資産を活用したサービス商品の拡販を重点課題とし、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大に取り組んでまいりました。」
情報システム資産を活用したサービス商品の拡販、商品化促進、システム運用業務売上拡大を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社はこのような状況に対してソフトウェア開発業務についてはユーザーとの打ち合わせにより判明したユーザー業務と当社パッケージソフトの内容との差異について各ユーザー個別に開発をしてその差異を埋めるのではなく、これまで他ユーザーで開発したシステム資産の活用やユーザー業務の変更提案を行うなど各ユーザー個別に開発する範囲・業務を少なくしていき、既存の情報システム資産の活用を進めてまいります。」
商品開発・商品力強化の方向が、個別カスタマイズ中心から、既存の情報システム資産やパッケージの活用、個別開発範囲の縮小へ具体的に再構成されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、SaaS業務の売上拡大を企図し、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
SaaS業務の売上拡大を目的とした商品化促進およびシステム運用業務売上拡大の施策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「具体的には、SaaS業務の売上拡大を企図し、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
SaaS業務の売上拡大を目的とした商品化促進およびシステム運用業務売上拡大の施策を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「SaaS業務の売上拡大を企図し、商品化の促進やシステム運用業務売上の拡大を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
従来の商品化促進・システム運用業務売上拡大の施策が、SaaS業務の売上拡大を目的とする施策として明示されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当業務は商品化を推進するカスタマイズに絞ることにより不採算化を防止し、成長・拡大を目指すことといたします。」
ソフトウェア開発業務について、従来の大口開発を広く扱う方向から、商品化を推進するカスタマイズに絞って不採算化を防止する方針へ具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「具体的には、①商品化の促進、②システム運用業務売上の拡大、③研究開発費の活用を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
商品化の促進、システム運用業務売上の拡大、研究開発費の活用を重点施策として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「①商品化の促進、②システム運用業務売上の拡大、③研究開発費の活用を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
商品化の促進、システム運用業務売上の拡大、研究開発費の活用を重点施策として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「具体的には、①商品化の促進、②システム運用業務売上の拡大、③研究開発費の活用を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
従来から重視してきた商品化促進を重点施策として継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社の商品戦略は「商品化の促進」及び「大規模開発」の２本柱としておりましたが、これからは「商品化の促進」及び「複数の小規模開発」の２本柱とし、最終的には「商品化の促進」の１本化を目指してまいります。」
従来の商品開発・商品力強化の重点施策が、商品化促進を中心とする戦略へ再構成され、大規模開発から複数の小規模開発へ、最終的には商品化促進への一本化を目指す方針が示された。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「具体的には、①システム運用業務売上の拡大、②業種別ＥＲＰの促進、③人材育成の拡充を重点施策として掲げ、取り組んでまいりました。」
従来重点施策として記載されていたソフトウェア開発業務売上拡大のための商品力強化は、本 filing の重点施策一覧には記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務売上拡大のための商品力強化」
ソフトウェア開発売上の拡大に向けた商品力強化を重点施策として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務売上拡大のための商品力強化」
ソフトウェア開発売上の拡大に向けた商品力強化を重点施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務売上拡大のための商品力強化」
ソフトウェア開発売上の拡大に向けた商品力強化を重点施策として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務売上拡大のための商品力強化」
ソフトウェア開発売上の拡大に向けた商品力強化を重点施策として継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務売上拡大のための商品力強化 数年前から既に取り組んでいることでありますが、具体的には次の2つの方針を柱に、より一層の商品力の強化に努めてまいります。」
ソフトウェア開発売上の拡大に向けた商品力強化を継続し、ユーザ需要に合致したパッケージ商品とカスタマイズの類型化・パターン化を具体策として示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務及びシステム運用業務売上の拡大のための商品開発・商品力強化」
ソフトウェア開発業務およびシステム運用業務の売上拡大に向けた商品開発・商品力強化を継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「①ソフトウェア開発業務及びシステム運用業務売上の拡大のための商品開発・商品力強化」
ソフトウェア開発業務およびシステム運用業務の売上拡大を目的とした施策。