技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本ラッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。33社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「生成AIの急速な進化は、ソフトウェア開発のあり方、顧客のシステム投資判断、ITサービスの提供価値を大きく変化させつつあります。AIを使いこなせない企業は、開発生産性、提案スピード、品質、価格競争力の各面で劣後する可能性があります。」
技術陳腐化リスクを、AI・クラウド技術への対応遅れから、生成AIを使いこなせない場合の開発生産性・品質・価格競争力の低下へ具体化している。 - 2026-06-02再定義株主総会
「生成AI・AIエージェントの急速な進展により、従来の労働集約型システム開発モデルそのものが大きな転換点を迎えております。」
技術陳腐化・競争力低下の文脈を、生成AI・AIエージェントによる労働集約型開発モデルの転換として具体化している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「しかしながら、市場と顧客のニーズの急速な変化を的確に把握し、それに対応したサービスを提供できない場合、また、新たな技術動向に乗り遅れた場合、競合他社に対する競争力が低下し、受注件数が減少し、当社の経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
技術陳腐化リスクについて、従来の技術優位性・価格優位性の喪失可能性に加え、市場・顧客ニーズへの対応遅れから競争力低下、受注件数減少へ至る影響経路を明示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「近年、AI・クラウド技術をはじめとするICT技術の革新が激化しており、当社が現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。」
AI・クラウドを含むICT技術の革新による技術陳腐化・競争力低下リスクを継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「近年、AI・クラウド技術をはじめとするICT技術の革新が激化しており、当社が現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。当社は、その技術革新に適時・的確に対応できるよう、社員の能力開発及び新技術習得を推進し、また、新しい技術の組織的発掘並びに競合他社と差別化できるソリューションの構築等に努めております。」
技術陳腐化リスクの対象を従来のICT全般からAI・クラウド技術を明示する形に具体化し、対応策として新技術習得・組織的発掘・差別化ソリューション構築を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近年、ネットワーク技術をはじめとするICT技術の革新が激化しており、当社が現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。」
ICT技術の革新による技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスク、および能力開発・新技術習得等の対応策を継続して開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「近年、ネットワーク技術をはじめとするICT技術の革新が激化しており、当社が現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。」
ICT技術の革新による技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「近年、ネットワーク技術をはじめとするIT技術の革新が激化しており、当社が現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。」
IT技術の革新による技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスク、および能力開発・新技術習得等の対応策を継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「近年、ネットワーク技術をはじめとするIT技術の革新が激化しており、当社グループが現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。」
IT技術の革新による技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下の可能性を、年次のリスク項目として継続開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて重要な変更はないと総括している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化と競争力低下のリスクについて重要な変更はないと総括している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術・技能・ノウハウの陳腐化リスクについて重要な変更はないと総括している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年、ネットワーク技術をはじめとするIT技術の革新が激化しており、当社グループが現在保有する技術・技能・ノウハウ等が陳腐化し、その技術優位性あるいは価格優位性を失う可能性があります。」
能力開発、新技術習得、技術の組織的発掘、差別化ソリューション構築を対応策として併記している。