技術者不足と優秀な人材の確保・育成不足
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。109社中34社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「一方で、慢性的なIT人材不足を背景とした人件費の高騰は継続しており、利益面においては圧迫要因となっております。特に高度AI人材の確保競争は激化しており、採用コストや育成投資の増加が収益構造に影響を与えております。」
人材不足リスクについて、慢性的なIT人材不足に加えて人件費高騰、高度AI人材の確保競争、採用・育成コスト増加という影響経路を明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間におけるわが国経済は、引き続き世界情勢や円安に起因するコスト増からのインフレ傾向が継続する中、春闘から一貫しての人件費増とIT業界を含む多くの業態にての人材調達難が続いている状況です。」
人材調達難がIT業界を含む多くの業態で続いていると記載している。技術者・人材確保リスクの存在を継続確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足と人材の確保・育成不足のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、インバウンド需要増加や個人消費活動の活性化など経済活動の正常化への勢いが加速する中、海外情勢の先行き不透明感、人手不足やエネルギー・物価上昇など懸念材料が多く、これらが経済活動へ与える影響を注視していく状況にあります。」
人手不足が引き続き経済活動上の懸念材料として記載されている。技術者不足・人材確保リスクについて、重要な変更や具体的な事業影響は記載されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、他業界に比べ比較的人材が流動的である傾向があることなどから、適切な人材が十分に確保、育成できない場合は、開発規模の縮小、受注の断念により、当社の経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の流動性を背景とする確保・育成不足リスクと、開発規模縮小・受注断念への影響経路を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「変化する顧客ニーズへ対応し顧客満足度を高めていくためには、適切な人材確保が重要課題のひとつと認識していることから、当社は、各部門に配属可能な人材の確保と育成、安定したパフォーマンスを出せるリモートワーク体制を確立、今後ニューノーマル時代に対応したハイブリッド体制の構築に注力しております。」
人材不足リスクへの対応範囲を、各部門の人材確保・育成に加えてリモートワーク体制と将来のハイブリッド体制構築へ整理し直している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、他業界に比べ比較的人材が流動的である傾向があることなどから、適切な人材が十分に確保、育成できない場合は、開発規模の縮小、受注の断念により、当社の経営成績および財政状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の流動性を背景とする人材確保・育成不足リスクと、開発規模縮小・受注断念への影響経路を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足と優秀な人材の確保・育成不足のリスクについて、重要な変更はないと総括している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「各業種向けの派遣常駐型システム開発及び受託請負型システム開発案件において、受注環境は好調で、…引き続き、新規受注案件の技術者確保が困難だったことなどの影響により、売上高は19億90百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
技術者確保困難が新規受注案件とエンタープライズソリューション事業の売上高に影響したと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「継続受注の更改は堅調であるものの、新規受注案件の規模縮小や技術者の確保が困難だったことなどの影響がありましたが」
技術者の確保困難が新規受注案件の規模縮小に影響したと記載しており、技術者不足リスクが引き続き事業実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新規受注案件の規模縮小や技術者の確保が困難だったことなどの影響がありましたが」
技術者の確保困難が新規受注案件の規模縮小に影響したと記載しており、技術者不足リスクが事業実績に現れている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足と優秀な人材の確保・育成不足のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、他業界に比べ比較的人材が流動的である傾向があることなどから、適切な人材が十分に確保、育成できない場合は、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の流動性を背景とする適切な人材の確保・育成不足リスクを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足と優秀な人材の確保・育成不足のリスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足と優秀な人材の確保・育成不足のリスクについて重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、他業界に比べ比較的人材が流動的である傾向があることなどから、適切な人材が十分に確保、育成できない場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の流動性を背景とする適切な人材の確保・育成不足リスクを継続している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で慢性的な開発技術者不足が解消されず、受注機会を逸してしまっている状況が継続しております。」
慢性的な開発技術者不足が解消されず、実際に受注機会の逸失が継続していると記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足と優秀な人材の確保・育成不足のリスクについて重要な変更はないと総括している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
技術者不足・優秀な人材の確保リスクについて重要な変更はないと総括している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの業界状況を背景に技術者の不足や高コスト化が顕在化しており、一定水準以上のスキルを有する優秀な技術者の確保が重要な課題となっております。」
業界全体で技術者不足・高コスト化が顕在化している構造的状況と、自社の人材確保リスクを示している。