情報化社会の基盤構築と低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューション
FY2016に初出。19回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本ラッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、先端テクノロジーを活用したIoT、AI、DXプロダクト・プラットフォームを通じて情報化社会の基盤構築を行い、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを経営の基本方針とし、高コスト効率・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。当社グループは今後も、継続的な成長を達成するため、先端技術と高度人材への先行投資を継続するとともに、更なる高収益体質化へ向けた効率的な経営を目指します。」
従来のIoT・AI・DXプロダクト・プラットフォーム方針を維持しつつ、先端技術と高度人材への先行投資、および「更なる高収益体質化」を明示している。 - 2026-06-02再掲株主総会
「当社グループは、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを経営の基本方針としております。」
情報化社会の基盤構築を経営の基本方針として再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、引き続き先端テクノロジーを活用したIoT、AI、DXプロダクト・プラットフォームを通じて情報化社会の基盤構築を行い、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを経営の基本方針とし、高コスト効率・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
IoT・AI・DXのプロダクト・プラットフォームを通じた情報化社会の基盤構築と、高コスト効率・高品質・高付加価値の提供方針を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「同計画における人からプロダクトアセットベースへの収益構造の転換を図っていく中、当期においての方針として各セグメントでのサービス掘り下げと統合プラットフォーム構想を推進、DXソリューションでのKintoneノウハウ部門の取り込みが進行する中、IoTとERPノウハウを融合したソリューションスイート提案機会も増えてきております。」
情報化社会の基盤構築という従来の基本方針を、各セグメントのサービス深掘り、統合プラットフォーム、IoT・ERP融合によるソリューションスイートへ具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、IoT、AI、DXといったコアサービスを通じて情報化社会の基盤構築を行い、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを経営の基本方針とし、高コスト効率・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
従来の情報化社会の基盤構築という方針に、IoT・AI・DXをコアサービスとして明示的に加え、提供価値を具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを、経営の基本方針とし、高コスト効率・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
従来の「低コスト・高品質・高付加価値」から「高コスト効率・高品質・高付加価値」へ提供価値の表現を変更している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを、経営の基本方針とし、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
情報化社会の基盤構築、社会への貢献、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションという基本方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを、経営の基本方針とし、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
情報化社会の基盤構築、社会への貢献、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションという基本方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は1971年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社の業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本姿勢を、基本方針の説明で引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「日本ラッドは1971年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社の業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本姿勢を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日本ラッドは1971年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社の業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本姿勢を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを、経営の基本方針とし、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
情報化社会の基盤構築、社会への貢献、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションという基本方針を年次報告書で継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「日本ラッドは昭和46年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社グループの業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本姿勢を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は昭和46年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社の業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本方針を改めて記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを、経営の基本方針とし、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
情報化社会の基盤構築、社会への貢献、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションという基本方針を年次報告書でも継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は昭和46年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社グループの業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本方針を改めて記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は昭和46年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社グループの業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本姿勢を改めて記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「日本ラッドは昭和46年の創業以来、情報化社会の基盤を構築する当社グループの業務を通して、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献してまいりました。」
情報化社会の基盤構築を通じて社会に貢献する基本姿勢を改めて記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、情報化社会の基盤構築を通じて、経済の発展と活力ある豊かな社会の実現に貢献することを、経営の基本方針とし、低コスト・高品質・高付加価値のトータルソリューションを提案しております。」
経営の存在意義と提供価値を、情報社会の基盤構築および総合的なITソリューションとして示している。