差別化された技術力を基盤とする競争力強化と戦略的事業提携・統合
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「生成AI・AIエージェントと掛け合わせることで、顧客の開発効率化、業務改善、予測・分析、自動化に資する当社グループならではのサービスを展開してまいります。」
従来の生成AI・エッジAI等の新技術取り込みから、AIエージェントを含むAIと現場力・ハードウェア技術の組み合わせによるサービス展開へ対象を広げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「大方針であるプロダクトアセットの構築、急速に台頭してきている生成型AIを始めとした新規技術の取り込み、当社の体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
競争力強化について、プロダクトアセット構築と生成型AI等の新技術の取り込みを大方針として継続し、戦略的提携・事業統合を組み合わせて推進している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社の特徴である幅広い業種・業態へのリーチが可能な点を活かした複合・重層的AI化・導入提案は変わらず最重点分野であり、生成型AIの実務適用提案など最先端AI技術の応用と更なる開発投資及び実案件拡大に注力しながらAI事業領域の拡大を図って参ります。」
生成型AIの実務適用提案を追加し、複合・重層的なAI導入提案、開発投資、実案件拡大を通じてAI事業領域を広げる取組みを進めている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「大方針であるプロダクトアセットの構築、急速に台頭してきている生成型AIを始めとした新規技術の取り込み、当社の体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
競争力強化の施策にプロダクトアセット構築を明示的に加え、生成型AIなどの新技術、戦略的提携・事業統合と組み合わせて推進する方針へ広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、引き続き生成型AIやエッジAIといった最先端AI技術への投資やAIDプロジェクトチームの実案件拡大に注力し、全体のAI関与事業領域の拡大を図って参ります。」
生成型AI・エッジAIへの投資とAIDプロジェクトチームの実案件展開を通じて、AI関与領域を広げる方針を前四半期に続き記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、生成型AIに代表される最先端のAI技術への投資やAIDプロジェクトチームの実案件展開に注力し、全体のAI関与事業領域の拡大を図って参ります。」
生成型AIなどの最先端AI技術への投資に加え、AIDプロジェクトチームを実案件へ展開し、AIの関与領域を広げる方針を具体化している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「BI事業におきましては、従来のBoardに加え、強力な経営管理プラットフォームCCH Tagetikのパートナー取り扱いを開始、受注は前年同期に比べて順調な滑り出しとなりました。」
外部企業との提携・製品連携による事業拡大について、CCH Tagetikのパートナー取り扱いを開始し、受注が順調な滑り出しとなったという具体的な進展を記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また急速に台頭してきている生成型AIを始めとした新規技術の取り込み、当社の体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
競争力強化の対象に、急速に台頭する生成型AIを始めとする新規技術の取り込みを追加し、提携・統合の推進方針も継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「競争優位を保つためには、ニューノーマル時代の企業のシステム投資ニーズに応えらえる、差別化された強い技術力（商品力、開発能力、開発手法、コンサルティング能力）を基盤としたビジネスモデルの確立が必要と認識しております。当社の体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
差別化された技術力を競争優位の基盤とし、戦略的事業提携・事業統合を進める方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「競争優位を保つためには、差別化された強い技術力（商品力、開発能力、開発手法、コンサルティング能力）を基盤としたビジネスモデルの確立が必要と認識しております。当社の体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
差別化された技術力を基盤とし、戦略的事業提携・事業統合を推進する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、AIやIoT分野において業務提携や販売提携を積極展開することで市場シェアの拡大を目指し」
AI・IoT分野における業務提携・販売提携を通じて市場シェアを拡大する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、AIやIoT分野において業務提携や販売提携を積極展開することで市場シェアの拡大を目指し」
AI・IoT分野における業務提携・販売提携を通じて市場シェアを拡大する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、AIやIoT開発において業務提携や販売提携を積極展開することで市場シェアの拡大を目指し」
AI・IoT開発における業務提携・販売提携を通じて市場シェアを拡大する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「競争優位を保つためには、差別化された強い技術力（商品力、開発能力、開発手法、コンサルティング能力）を基盤としたビジネスモデルの確立が必要と認識しております。当社の体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
差別化された技術力を競争優位の基盤とし、戦略的事業提携・事業統合を推進する方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社が展開するIoTプラットフォーム「Konekti®（コネクティー）」関連ソリューションと３月に戦略的提携を締結したAdvantech Co., Ltd.が展開するIIoT製品、WISE-PaaS及びSRP（Solution Ready Platform）ソリューションを用いて、製造現場で活用できるIoTソリューション提案に注力すると共に、西日本エリアにテクニカルチームを設置する等の受注活動の推進を図りました。」
Advantechとの戦略的提携を基盤に、同社のIIoT製品・プラットフォームとKonektiを組み合わせた製造現場向け提案を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社が展開するIoTプラットフォーム「Konekti®（コネクティー）」関連ソリューションと３月に戦略的提携を締結したAdvantech Co., Ltd.が展開するIIoT製品、WISE-PaaS及びSRP（Solution Ready Platform）ソリューションを用いて、製造現場で活用できるIoTソリューション提案に注力すると共に、西日本エリアにテクニカルチームを設置する等の受注活動の推進を図りました。」
戦略的提携先のIIoT製品・プラットフォームを自社のKonekti関連ソリューションと組み合わせ、製造現場向け提案を具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社は、テクノロジーカンパニーとしての再起動を図るべく収益構造の見直しを図る中、最新技術の積極活用による新たなサービス創造及び次世代ソリューションの提供、業務提携及び販売提携の拡充、事業エリアの拡大、人材獲得の拡大と育成強化への取組みに注力してまいりました。」
業務提携・販売提携の拡充と事業エリアの拡大を、テクノロジーカンパニー再起動の継続施策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「競争優位を保つためには、差別化された強い技術力（商品力、開発能力、開発手法、コンサルティング能力）を基盤としたビジネスモデルの確立が必要と認識しております。当社グループの体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
差別化された技術力を競争優位の基盤とし、戦略的事業提携・事業統合を推進する方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「テクノロジーカンパニーとしての再起動」をテーマに、最新技術の積極活用による新たなサービス創造、業務提携及び販売提携の拡充、事業エリアの拡大、人材獲得の強化への取組みに注力してまいりました。」
業務提携・販売提携の拡充と事業エリアの拡大を含む提携・展開方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、「テクノロジーカンパニーとしての再起動」をテーマに、最新技術の積極活用による新たなサービス創造、業務提携及び販売提携の拡充、事業エリアの拡大、人材獲得の強化への取組みに注力してまいりました。」
業務提携・販売提携の拡充と事業エリアの拡大を含む従来の提携・展開方針を継続している。 - FY2017-Q1引き上げ有価証券報告書
「業務提携及び販売提携の拡充、事業エリアの拡大、人材獲得の強化への取組みに注力してまいりました。」
従来の戦略的事業提携の推進に加え、業務提携・販売提携の拡充と事業エリアの拡大を明示しており、提携・展開の範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「競争優位を保つためには、差別化された強い技術力（商品力、開発能力、開発手法、コンサルティング能力）を基盤としたビジネスモデルの確立が必要と認識しております。当社グループの体制整備等の継続的対応に加え、より一層重要性を増している戦略的事業提携や事業統合を積極的に推進してまいります。」
商品・開発・コンサルティングなどの技術力を競争優位の基盤とし、提携・統合を推進する方針を示している。