既存ビジネスと新ビジネスの融合
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。24社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに23社。
- FY2026前進有価証券報告書
「AI技術を活用した次世代業務支援である「奉行AIエージェントサービス」の開発・提供や、パートナー様との連携によるAIエコシステムの構築・拡大を通じて」
既存の基幹業務知見と新技術・パートナー協業を組み合わせる方針を、AIエージェントサービスとAIエコシステムの構築・拡大へ具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、2022年11月には、あらゆるサービス・データとつながり、業務の生産性向上と経営力強化を実現する中堅・成長企業のための即戦力型SaaS ERP『奉行V ERPクラウド』を発売しました。」
既存の基幹業務知見とクラウド・外部サービス連携を組み合わせ、新たな付加価値を提供するSaaS ERPの発売に進んだ。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新しいビジネスとの共創をはかり続けることが重要となります。」
既存事業を基盤に、社員・パートナーとの組織力やチーム力を高め、新しいビジネスとの共創を続ける方向性を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、クラウド・アプリケーションならではの他システム連携の強みを活かして、パートナー様との連携を強化し、企業業務や、その周辺業務の枠を越えて、新しい付加価値をパートナー様と共に創造し」
既存の基幹業務システムを基盤に、クラウド・アプリケーションの他システム連携とパートナー協業によって新しい付加価値を創造する施策を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「企業業務や、その周辺業務を含めてパートナーと製品開発や事業活動などで協業し、クラウドならではのパートナー協業を実現することで」
既存の基幹業務システム・知見を基盤に、クラウドやパートナー協業によって企業業務全体へ価値提供を広げる方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、基幹業務システムの10製品が「奉行クラウド」としてラインナップを揃えたことにより、それぞれの業務がつながり、より新しい業務スタイルや効率化の提案が可能となりました。」
既存の基幹業務システムを基盤に、クラウドなどの新技術を用いて企業業務全体の効率化や新しい業務スタイルを提案する方向性を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「強みである基幹業務システムを軸に、さらなる企業業務へのニーズに対応するため、最新技術を活用したサービス開発に注力し」
既存の基幹業務システムを基盤に、最新技術と企業業務の多様なニーズを組み合わせてサービスを開発する方向性を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「以上の「コアコンピタンス」の強化を実現することで、引き続きクラウドを活用した新たなビジネスモデルを創出し、イノベーションを起こしてまいります。」
従来のコアコンピタンスを基盤に、クラウドや新技術を活用して新たなビジネスモデルを創出する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これまでパッケージソフトウェアで培ってきた顧客からの信頼を大切にしながら、経験・知識・ノウハウを活かし、新しいテクノロジーや多様化するニーズと「融合」させることにより、新しい価値を生み出し、積極的な課題解決提案を行ってまいります。」
既存パッケージの知見と新技術・多様化するニーズを融合する方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これまでパッケージソフトウェアで培ってきた顧客からの信頼を大切にしながら、経験・知識・ノウハウを活かし、新しいテクノロジーや多様化するニーズと「融合」させることにより、新しい価値を生み出し、積極的な課題解決提案を行ってまいります。」
既存のパッケージソフトウェアで培った知見と新技術・多様化するニーズを融合する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これまで培ってきた経験・知識・ノウハウと、新しいテクノロジー・多様化するニーズを「融合」させることにより、新しい価値を生み出し、イノベーションを起こしてまいります。」
既存のコアコンピタンスを土台に、新技術と多様化するニーズを組み合わせる方針を示している。