人材不足を好機と捉えた中期経営計画の達成
FY2016-Q3に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-04-28。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024前進有価証券報告書
「毎年の採用数を大きく減らすことなく、20～50名程度の安定的な採用を継続することに努めています。新卒の採用活動においては、当社グループで働くことのイメージをより明確に持ってもらいマッチング度を高めるために、インターンシップの拡充や意見交換会を実施するなど、事業部門と直接接してもらう機会を増やしています。」
安定採用20～50名程度、インターンシップ拡充、意見交換会など、人材確保施策を具体的に継続・拡充している。 - FY2023前進有価証券報告書
「毎年の採用数を大きく減らすことなく、20～50名程度の安定的な採用を継続することに努めています。新卒の採用活動においては、当社グループで働くことのイメージをより明確に持ってもらいマッチング度を高めるために、インターンシップの拡充や意見交換会を実施するなど、事業部門と直接接してもらう機会を増やしています。」
人材確保・育成の施策を、毎年20～50名程度の採用、インターンシップ拡充、意見交換会などの具体策として明示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「急激な物価上昇に配慮した一時金の支給や、4月からの賃金のベースアップなど当初計画していなかった人財投資を積極的に実施したことで、」
物価上昇への対応として全従業員向け一時金を支給した施策に加え、4月からの賃金ベースアップを実施したと記載している。人材・報酬施策が追加的に具体化している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「一方で、従業員に安心して就業し活躍してもらえるよう、急激な物価の高騰による生活への影響を軽減するため、全従業員を対象に一時金を支給しました。」
人材・報酬施策について、物価高騰による生活影響への対応として全従業員への一時金支給を実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、従業員に対しては階層別研修を拡充し、より一層のスキルアップを促すことで、各人の能力向上、人事評価の向上、評価に伴う給与の上昇、業務やスキルアップへのモチベーション向上、という好循環を目指してまいります。」
人材確保・育成方針を、階層別研修の拡充と、能力・評価・給与・モチベーションの好循環を目指す施策として具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「そのような状況のもと、当社グループでは中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、大規模・高度化開発に対応した開発体制の充実・強化、成長性の高い事業と様々なIP（Intellectual Property ：キャラクター等の知的財産）を活用した事業への挑戦、人事・教育・採用の改革の継続、の3点に重点的に取り組んでおります。」
人事・教育・採用の改革を、大規模・高度化開発への対応やIP活用事業への挑戦と並ぶ重点施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「人事・教育・採用の改革の継続」
人材に関する改革を継続する方針を、開発体制強化や新規事業への挑戦と並ぶ重点項目として示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、人材確保・育成への投資も積極的に行い、従業員が働きやすい職場環境の整備に取り組んでまいります。」
人材確保・育成への投資と、働きやすい職場環境の整備を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、引き続き人材確保・育成への投資を行い、従業員が働きやすい職場環境の整備に取り組んでまいります。」
人材確保・育成への投資と、働きやすい職場環境の整備を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、人材確保・育成への投資を積極的に行い、「従業員が働きやすい組織環境づくり」や「風通しの良い企業風土づくり」に取り組んでまいります。」
人材確保・育成に加え、働きやすい組織環境と風通しの良い企業風土の整備を対応策として示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらを実行するためには、成長の源泉である人材の育成や優秀な人材の確保が必要であり、社員教育の充実や採用活動の強化にも取り組んでまいります。」
成長の源泉として人材育成・確保を位置付け、社員教育と採用活動の強化を対応策として継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「顧客ニーズに迅速、柔軟かつ的確に対応するためにも、引き続き優秀な人材の確保及び人材育成に取り組んでまいります。」
人材不足を事業機会と捉える姿勢に加え、優秀な人材の確保と育成を具体的な対応策として継続している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「本案件の反省を活かしつつ、開発業務の高度化・大型化や運営業務の複雑化・多様化によって、業界全体でコンテンツ開発や運営に必要な人材が不足する状況を好機として捉え、中期経営計画の目標達成に向けて全力で取り組んでまいります。」
人材不足を事業機会と捉え、中期経営計画の目標達成に取り組む姿勢を示している。