中期経営ビジョン NEXT 2021の策定
FY2018に初出。26回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「中期的に取り組むべき課題としては以下の６点を掲げ、優先的に対処しております。・開発人財の増強・開発技術の継続的な成長・発展・開発プロセスの効率化・省力化・取引価格の引き上げ・新規事業へのアプローチ・グローバル案件の取り込み推進」
従来の中期的重点課題である人財、技術、プロセス効率化、価格、 新規事業、グローバル案件の6項目を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「中期的に取り組むべき課題としては以下の6点を掲げ、優先的に対処しております。・開発人財の増強・開発技術の継続的な成長・発展・開発プロセスの効率化・省力化・取引価格の引き上げ・新規事業へのアプローチ・グローバル案件の取り込み推進」
従来の中期経営ビジョンの重点項目を、開発人財、技術、プロセス効率化、価格引き上げ、新規事業、グローバル案件の6課題として整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「そのような状況のもと、当社グループでは中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、高度な開発技術や新規性のある事業への挑戦、業務品質の向上、人事制度における報酬・評価・教育の好循環実現、の3点に重点的に取り組み、事業を推進しております。」
従来の重点項目を、高度な開発技術・新規性のある事業、業務品質、人事制度における報酬・評価・教育の好循環という3点に整理して示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、中期的な戦略として以下の重点項目を掲げております。」
中期経営ビジョンに基づく組織再編、人材育成、グローバル化、サービス高付加価値化、技術力向上・新事業進出という中期戦略を引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「そのような状況のもと、当社グループでは中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、大規模・高度化開発に対応した開発体制の充実・強化、成長性の高い事業と様々なIP（Intellectual Property：キャラクター等の知的財産）を活用した事業への挑戦、人事・教育・採用の改革の継続、の３点に重点的に取り組んでおります。」
従来の中期経営ビジョンに基づく重点項目を、開発体制、成長性・IP活用事業、人事・教育・採用改革の3点として整理して示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、中期的な戦略として以下の重点項目を掲げております。」
中期経営ビジョンに基づく組織再編、人材育成、グローバル化、サービス高付加価値化、技術力向上・新事業進出を中期戦略として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
中期経営ビジョンを含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと明記している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、中期経営ビジョンに基づき、重点施策として①事業環境の変化に柔軟に対応できる組織体制の強化、②積極的な人材投資、③グローバル体制の基盤づくりに取り組んでまいりました。」
中期経営ビジョンに基づく組織体制、人材投資、グローバル体制の3重点施策を通期でも継続している。新たな数値目標や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、中期経営ビジョンに基づき、重点施策として①事業環境の変化に柔軟に対応できる組織体制の強化、②積極的な人材投資、③グローバル体制の基盤づくりへの取り組みを開始しました。」
中期経営ビジョンに基づく組織体制の強化、人材投資、グローバル体制の基盤づくりを重点施策として継続している。経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、中期経営ビジョンに基づき、重点施策として①事業環境の変化に柔軟に対応できる組織体制の強化、②積極的な人材投資、③グローバル体制の基盤づくりへの取り組みを開始しました。」
中期経営ビジョンに基づき、組織体制、人材投資、グローバル体制の基盤づくりを重点施策として継続している。新たな達成マイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、新たに策定した中期経営ビジョンに基づき、組織戦略として①組織の再編成、②人材育成、③グローバル化の推進、事業戦略として①サービスの高付加価値化による収益基盤の強化、②技術進歩・外部環境を適切に捉えた既存事業の技術力向上や新事業分野進出への取り組みを開始しました。」
中期経営ビジョンに基づく3つの組織戦略と2つの事業戦略を、通期でも継続して推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、新たに策定した中期経営ビジョンに基づき、組織戦略として①組織の再編成、②人材育成、③グローバル化の推進、事業戦略として①サービスの高付加価値化による収益基盤の強化、②技術進歩・外部環境を適切に捉えた既存事業の技術力向上や新事業分野進出への取り組みを開始しました。」
中期経営ビジョンに基づく3つの組織戦略と2つの事業戦略への取り組みを継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、新たに策定した中期経営ビジョンに基づき、重点施策として３つの組織戦略と２つの事業戦略への取り組みを開始しました。」
新たな中期経営ビジョンに基づく3つの組織戦略と2つの事業戦略への取り組みを継続している。前四半期から新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、中長期的な企業価値と資本効率の向上に向けて、新たに策定した中期経営ビジョンに基づき、重点施策として３つの組織戦略と２つの事業戦略への取り組みを開始しました。」
中期経営ビジョンに基づく重点施策として、3つの組織戦略と2つの事業戦略への取り組みを開始した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、今後激変する環境下においても常にお客様から必要とされ、持続的に企業価値と資本効率を向上させるため、平成31年度（2019年度）を開始年度とする新たな「中期経営ビジョン NEXT 2021」を策定いたしました。中長期的な企業価値と資本効率の向上の基盤となる組織体制の確立、次世代を担う人材の育成、培った技術や情報を効率的に活用する仕組み作りなどに取り組みつつ、お客様の期待を超える高付加価値サービスを提供し続けることで、持続的な安定を成長を図ってまいります。」
従来の中期経営計画の終了を受け、平成31年度を開始年度とする新たな中期経営ビジョンを策定し、組織体制、人材、技術・情報活用、高付加価値サービスを次の重点基盤として示している。