金融向け売上・収益の減少
FY2016-Q2に初出。20回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1金融向け売上の増加有価証券報告書
「金融 6,289 2,431 8,720 6,201 3,234 9,436」
金融向け売上高は、国内ITが62億01百万円、海外ITが32億34百万円、合計94億36百万円となった。前年同期の合計87億20百万円から増加し、国内減・海外増だった前年同期から、国内・海外ともに合計ベースで増加している。 - FY2025金融向け売上の国内減・海外増有価証券報告書
「金融 12,122 5,774 17,896」
金融向け売上高は国内ITが前年度の13,219百万円から12,122百万円へ減少した一方、海外ITは4,497百万円から5,774百万円へ増加し、合計は17,717百万円から17,896百万円へ増加した。 - FY2025-H1金融向け売上の国内減・海外微増有価証券報告書
「金融 6,537 2,421 8,958 6,289 2,431 8,720」
金融向け売上高は、国内ITが65億37百万円から62億89百万円へ減少した一方、海外ITは24億21百万円から24億31百万円へ微増し、合計では89億58百万円から87億20百万円へ減少した。 - FY2024金融向け売上の国内増・海外減有価証券報告書
「金融 12,757 4,959 17,717」
顧客業種別売上高では、金融向けは国内ITが127億57百万円、海外ITが49億59百万円、合計177億17百万円となった。前年の合計183億82百万円からは減少しており、国内と海外で動きが分かれている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「インド子会社の金融機関向け案件が増加したこと等から、売上高は31億30百万円（前年同期比20.3％増）となりました。」
金融向け売上・収益の減少が課題となっていたが、当四半期はインド子会社の金融機関向け案件が増加し、海外IT売上高が前年同期比20.3％増となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「金融機関向けや製造業向け等の案件が堅調に推移したため、売上高は180億15百万円（前年同期比10.0％増）、セグメント利益は14億６百万円（同6.2％増）となりました。」
過去に減収要因となった金融機関向けについて、案件が堅調に推移し、国内ITの売上高は前年同期比10.0％増、セグメント利益は6.2％増となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「金融機関向けや製造業向け等の案件が堅調に推移したため、売上高は89億97百万円（前年同期比6.9％増）、セグメント利益は８億49百万円（同13.6％増）となりました。」
過去に減収要因となった金融機関向けについて、案件が堅調に推移し、国内ITの売上高は6.9％増、セグメント利益は13.6％増となった。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「売上高は、前年同期並みに推移し、238億67百万円（前年同期比0.7％増）となりました。セグメント利益については、金融機関向け大型開発案件をはじめとするシステム開発案件が堅調に推移したこと等から、14億46百万円（同26.0％増）となりました。」
過去に減収要因となった金融機関向けについて、大型開発案件を含むシステム開発案件が堅調に推移し、国内ITセグメント利益が前年同期比26.0％増となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、前年同期並みに推移し、160億83百万円（前年同期比0.7％減）となりました。セグメント利益については、金融機関向け大型開発案件をはじめとするシステム開発案件が堅調に推移したこと等から、９億59百万円（同20.7％増）となりました。」
過去に減収要因となった金融機関向けについて、大型開発案件を含むシステム開発案件が堅調に推移し、国内ITのセグメント利益は前年同期比20.7％増となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「＜国内IT＞売上高は、信託銀行向けや製造向け等が伸長したことにより、316億53百万円（前年度比6.9％増）になりました。」
過去に減収要因となった金融機関向けについて、信託銀行向けが伸長し、国内IT売上高が前年度比6.9％増となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「売上高は、信託銀行向けや医薬向け等が伸長したことにより、237億12百万円（前年同期比9.3％増）になりました。セグメント利益については、増収の影響等により、12億46百万円（同131.9％増）になりました。」
過去に減少要因となった金融機関向けについて、信託銀行向け等が伸長し、国内ITの売上高・セグメント利益が増加している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、医薬向けやサービス業向け、信託銀行向け等が伸長したことにより、162億４百万円（前年同期比12.8％増）になりました。」
金融機関向けの減少が過去の減収要因となっていたが、当四半期は信託銀行向け等が伸長し、国内IT売上高が増加した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「売上高は、医薬向けやサービス業向け、信託銀行向け等が伸長したことにより、162億４百万円（前年同期比12.8％増）になりました。」
過去に減収要因となった金融機関向けについて、信託銀行向け等が伸長し、国内IT売上高が前年同期比12.8％増となった。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、サービス業向けや信託銀行向け等が伸長したことにより、82億89百万円（前年同期比12.7％増）になりました。」
金融機関向けの減少が過去の減収要因となっていたが、当四半期は信託銀行向け等が伸長し、国内IT売上高が増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「① 国内IT 売上高は、大口顧客向けハードウエア販売の減少や金融機関向けの減少等により、216億89百万円（前年同期比3.2％減）となりました。」
金融機関向けの減少が当第３四半期にも国内ITの減収要因として記載された。国内IT売上高は前年同期比3.2％減となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「① 国内IT 売上高は、大口顧客向けハードウエア販売の減少や金融機関向けの減少等により、143億62百万円（前年同期比6.7％減）となりました。」
金融機関向けの減少が当第２四半期にも発生し、国内IT売上高の減少要因として記載された。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「国内IT 売上高は、大口顧客向けハードウエア販売の減少や金融機関向けの減少等により、73億52百万円（前年同期比7.9％減）となりました。」
金融機関向けシステム案件の減少が当四半期にも発生し、国内IT売上高の減少要因として記載された。 - FY2017-Q1削除有価証券報告書本ファイリングでは、金融向け売上の減少を個別の要因として記載していない。
- FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「システム構築サービス 当第３四半期の売上高は、Sierra Solutionsの新規連結寄与や一部主要顧客における拡大があったものの、金融向けの減少を補うことは出来ず、169億94百万円（前年同期比1.8％減）となりました。営業利益は３億96百万円（同49.3％減）となりました。」
金融向けの減収が継続し、システム構築サービスの売上高および営業利益の減少を記載している。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「システム構築サービス 当第２四半期の売上高は、金融向けの減収があったものの、新規連結の寄与等により117億29百万円（前年同期比1.5％増）となりました。営業利益は２億52百万円（同49.7％減）となりました。」
金融向けの減収が発生し、システム構築サービスの営業利益は前年同期比49.7％減となった。