プロフェッショナル人財の確保・育成
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-07-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、社会人ドクター支援制度「Future PhD Support Program」の導入により社員の博士号取得を支援し、AIなどの先端領域で働きながら研究・修学できる環境を提供し、最先端の技術知識を備えた人材育成を加速させるとともに、採用市場での魅力向上にもつなげていきます。」
2026年度新卒採用の想定年収引上げに加え、社会人ドクター支援制度を導入し、AI等の先端領域の研究・修学を支援する施策を追加した。 - 2026-03-04前進株主総会
「2026年度新卒採用にて想定年収を引き上げるほか、2024年より開始しているバリュー採用(新卒であっても高度ITスキル・ビジネス知識を持つ人材に対しては能力に応じた報酬を提供)の報酬体系も引き上げるなど採用競争力強化に努めています。」
新卒採用およびバリュー採用の報酬水準引上げを、人材確保施策として具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「新卒採用において、学生時代に培った経験・スキルに応じた「バリュー採用」による、想定年収をアップした新たな報酬体系を適用しております。また、グループ独自のメタバースプラットフォームにおいて採用情報を発信するなどのさまざまな取組みを行うことで、グループで質の高い人材を採用してまいります。」
従来の人材育成施策に加え、学生時代の経験・スキルに応じたバリュー採用と、4段階の到達レベルを設定した全社員向けAI認定プログラムを具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、新人研修・FutureSchool等の育成プログラムや、評価制度改訂に伴う報酬見直し等の社内制度を充実させることで、人材育成に向けたサポート体制を強化しております。加えて、グループ各社での事業開発、経営ポストへの任命といった、グループ内の積極的な人材交流による、全体の活性化、底上げを行ってまいります。」
新人研修・FutureSchool、AI認定プログラム、報酬見直し、グループ各社での事業開発・経営ポストへの任命など、人材確保・育成の仕組みを具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、人財教育プログラム等の育成プログラムや、評価制度改訂に伴う報酬見直し等の社内制度を充実させることで、人財育成に向けたサポート体制を強化しております。加えて、グループ各社での事業開発、経営ポストへの出向といった、グループ内の積極的な人財交流による、全体の活性化、底上げを行ってまいります。」
動画による企業紹介、オウンドメディア、育成プログラム、報酬制度の見直し、グループ内の事業開発・経営ポストへの出向を人財確保・育成の手段として具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「教育研修、プロジェクト現場及び研究開発活動を通じて物事の本質を見極め解決の方向性を見いだせるコンサルタントの育成を行うことを継続してまいります。」
教育研修、プロジェクト現場、研究開発、子会社経営経験、相互交流を通じたプロフェッショナル人財の育成方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、ビジネスイノベーション事業における新たなオリジナルサービスの創造において新たな活躍の場を用意し、子会社における会社経営の経験や相互の交流を通した人財育成も行ってまいります。」
最先端技術の追求、研修・プロジェクト・研究開発を通じた育成に加え、子会社経営の経験や相互交流も人財育成の手段として示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの企業価値を向上させるために最も重要なものは人財であり、質の高い人財の確保及び育成が必要であると認識しております。情報技術の最先端を追求することで優秀な人財を積極的に引き付ける磁場を創造していくことや、研修及びプロジェクト現場や研究開発活動を通じて物事の本質を見極め解決の方向性を見いだせるコンサルタントの育成を行うことを継続してまいります。」
全事業を対象に、最先端技術の追求、研修、プロジェクト・研究開発を通じた専門人財の確保・育成を継続する方針を示している。