外部環境による顧客IT投資減少
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
フューチャーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。36社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「中東情勢を背景とする原油・エネルギー価格の上昇、国内における継続的な物価上昇、長期金利の上昇、円安の進行、深刻な人手不足など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油・エネルギー価格、物価、長期金利、円安、人手不足などの外部環境が引き続き不透明な状況を形成している。 - 2026-04-28悪化決算説明資料
「イラン情勢をはじめとする中東地域の地政学リスクの高まりを背景とした原油・エネルギー価格の高騰、国内における継続的な物価上昇、長期金利の上昇、深刻な人手不足など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
地政学リスク、エネルギー価格、物価・金利上昇、人手不足などの外部環境要因を追加的に記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ウクライナや中東における紛争、米国トランプ政権による保護主義的な貿易政策等により世界経済の不確実性は増しております。また、国内の物価及び金利は上昇傾向にあります。」
紛争、米国の保護主義的貿易政策、国内物価・金利上昇などにより、世界経済の不確実性が増していると記載している。 - FY2024-Q1インフレ継続・金利上昇見込み有価証券報告書
「不安定な世界情勢、国内におけるインフレーションの継続及び金利の上昇が見込まれる経済環境」
不安定な世界情勢とインフレーションの継続に加え、金利上昇が見込まれる外部環境を記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における経済環境をみると、不安定な世界情勢、インフレーションの継続及び海外金利の上昇といった経済環境の中でも、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)や業務改革、新たなデジタルサービス開発といったITを通じた経営改革への取組みは引き続き旺盛です。」
不安定な世界情勢、インフレーションの継続、海外金利の上昇が外部環境として継続・追加的に示された。ただし、企業のDX・業務改革・デジタルサービス開発へのIT投資は旺盛と記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における経済環境をみると、不安定な世界情勢、インフレーション及び急速な円安進行の中でも、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)や業務改革、新たなデジタルサービス開発といったITを通じた経営改革への取組みは引き続き旺盛です。」
不安定な世界情勢、インフレーション、急速な円安が継続し、YOCABITOでは原価上昇等として業績に影響している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における経済環境をみると、不安定な世界情勢、インフレーションの進行及び急速に進む円安の中でも、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)や業務改革、新たなデジタルサービス開発といったITを通じた経営改革への取組みは引き続き旺盛です。」
不安定な世界情勢、インフレーションの進行、急速な円安が外部環境として顕在化し、YOCABITOでは原価への影響として業績に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「海外からの商品の大幅な納期遅延やアウトドア関連商品の競争の激化、需要が一服した影響」
アウトドア関連商品の競争激化、需要の一服、海外商品の納期遅延が実際の減収減益要因として記載された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。 新型コロナウイルス感染症の事業への影響については、引き続き状況を注視してまいります。」
新たな事業等のリスクはなく、前事業年度のリスクについて重要な変更もないと記載している。新型コロナウイルス感染症の影響は引き続き注視する方針である。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、不確実性の高い経済環境が続き、ITコンサルティング&サービス事業においては、一部顧客によるIT投資の抑制、延期等も見られました。」
感染症拡大下で顧客のIT投資抑制・延期が見られた一方、中長期的にはDX投資ニーズが増加するとの認識を継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が非常に不透明であり、不確実性の高い経済環境が続きました。このような状況下、ITコンサルティング&サービス事業において、一部顧客企業のIT投資の抑制、延期等が売上を下押ししたことに加え、一部プロジェクトの納期の遅れに伴う追加人員投入等により、コストが増加しました。」
顧客企業のIT投資抑制・延期が売上減少として実際に発生し、感染症を含む外部環境リスクが業績に影響した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の国内外の景気動向、外国為替相場及び税制の変更等の外部環境によりITへの投資金額が急激に減少する場合等には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気、為替、税制などによるIT投資減少や、ビジネスイノベーション事業の価格競争、異常気象、風評被害をリスクとして継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、ビジネスイノベーション事業では、インターネットによるスポーツ・アウトドア用品の消費者向けネット販売や雑誌・インターネットでの広告事業を行っていますが、景気動向、価格競争の激化、異常気象及び風評被害等の外的要因により、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気・為替・税制によるIT投資変動リスクに加え、ビジネスイノベーション事業では価格競争、異常気象、風評被害も外部要因として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「景気動向、外国相場及び税制の変更等の外部環境により企業のITへの投資意欲が減退して、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
景気、為替、税制など外部環境による顧客のIT投資意欲減退が業績に影響する可能性を記載している。