人財確保・育成の不調と固定費増加
FY2016に初出。23回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「採用費 481 1,071」
採用費が前年同期の481百万円から1,071百万円へ増加し、事業拡大に伴う人材投資・固定費負担が拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として1,325百万円、研修費として781百万円をそれぞれ計上しています。今後も人材の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
採用費は前年度の1,011百万円から1,325百万円へ増加した。研修費は781百万円となり、人員増加に伴う固定費リスクと人材投資負担を引き続き開示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として 1,011百万円 、研修費として 840百万円 をそれぞれ計上しています。今後も人材の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
採用費は958百万円から1,011百万円、研修費は738百万円から840百万円へ増加し、人材投資と固定費負担のエクスポージャーが拡大した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「株式会社ワイ・ディー・シーは、製造業を中心とした顧客に対して、ＤＸコンサルティング等を通じたデータ活用による工場マネジメントのデジタル化を実現する「Ｓｍａｒｔ Ｆａｃｔｏｒｙ」構築の牽引に加え、ＤＸ案件実行を通じた顧客への価値訴求が売上増に寄与したものの、人的資産も含めた積極的な投資を反映した採用コスト増やソフトウェアの償却負担増などが影響し、前年同期比で増収減益となりました。」
ワイ・ディー・シーで人的資産を含む積極投資に伴う採用コスト増が発生し、固定費・人材投資負担の拡大が記載された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「採用費 190 242」
連結採用費は前年同期の190百万円から242百万円へ増加し、人材確保に伴う費用負担が前年同期比で拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として958百万円、研修費として738百万円をそれぞれ計上しています。」
採用費は前年度の767百万円から958百万円、研修費は615百万円から738百万円へ増加し、人材投資と固定費負担のエクスポージャーが拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「採用費 577 730」
第３四半期累計の採用費は前年同期の577百万円から730百万円へ増加し、人材投資および固定費負担のエクスポージャーが拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「研修費 353 385 採用費 382 490」
第２四半期累計の採用費は382百万円から490百万円、研修費は353百万円から385百万円へ増加し、人材投資および固定費負担のエクスポージャーが拡大した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として767百万円、研修費として615百万円をそれぞれ計上しています。今後も人材の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
人材確保・育成を重要課題とし、採用費767百万円、研修費615百万円を計上している。採用費は前年度から増加し、人材投資および固定費負担を継続して開示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「研修費 496 531 研究開発費 436 626 減価償却費 258 320 採用費 246 577」
第3四半期累計の採用費は前年同期の246百万円から577百万円、研修費は496百万円から531百万円へ増加し、人財投資・固定費負担が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「研修費\n332\n353\n研究開発費\n254\n364\n減価償却費\n154\n209\n採用費\n156\n382」
第２四半期累計の採用費は156百万円から382百万円、研修費は332百万円から353百万円へ増加し、人財投資および固定費エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「研修費 60 78 採用費 78 150」
前年同期比で採用費・研修費が増加し、人財投資および固定費エクスポージャーの拡大が数値に表れている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として466百万円、研修費として609百万円をそれぞれ計上しています。今後も人材の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
採用費は466百万円、研修費は609百万円となり、前年の417百万円・487百万円からいずれも増加した。人材投資および固定費エクスポージャーの拡大を記載している。 - FY2021-Q3採用費減少・研修費増加有価証券報告書
「研修費 397,494 496,657 採用費 340,390 246,675」
採用費は前年同期比で減少した一方、研修費は増加した。人財投資の構成が変化している。 - FY2021-Q1採用費減少・研修費増加有価証券報告書
「研修費 48,288 60,334 採用費 104,676 78,404」
第１四半期の採用費は前年同期比で減少した一方、研修費は増加した。人財投資・固定費に関するリスクについて、新たなリスクとしての記載はない。 - FY2020採用費減少・研修費増加・人員増加有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として417百万円、研修費として487百万円をそれぞれ計上しています。今後も人財の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
採用費は485百万円から417百万円に減少した一方、研修費は381百万円から487百万円に増加し、人員増加に伴う固定費リスクを継続して開示している。 - FY2019採用費増加・人員増加有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として485百万円、研修費として381百万円をそれぞれ計上しています。今後も人財の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には当社グループの業績が悪化する可能性があります。」
採用費は485百万円へ増加し、人員増加に伴う固定費リスクが継続している一方、研修費は381百万円となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として369百万円、研修費として384百万円をそれぞれ計上しています。」
採用費は369百万円、研修費は384百万円となり、人財投資および固定的人件費増加のエクスポージャーが継続している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、採用費として364百万円、研修費として382百万円をそれぞれ計上しています。今後も人財の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。」
採用費は256百万円から364百万円、研修費は300百万円から382百万円へ増加し、人財投資および固定費の増加エクスポージャーが拡大している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業の発展にとって、優秀な人財の確保やその後の育成が最も重要であると認識しており、そのために様々な採用活動を展開する他、プロフェッショナルな人財を育てる研修や教育にも注力し、当連結会計年度において、採用費として256百万円、研修費として300百万円をそれぞれ計上しています。今後も人財の確保及び育成を重視していく方針ですが、これが不調に終わった場合には、当社グループの成長性が阻害される可能性があります。また、人員の増加に伴い固定的な人件費等も増加する可能性があり、固定的費用の増加を上回る受注を獲得できない場合には業績が悪化する可能性があります。」
採用・研修への支出を行う一方、人財の確保・育成が不調となることや固定的人件費の増加が業績に影響する可能性を記載している。