高学力層向け個別指導No.1ブランド・首都圏100校体制
FY2022-Q3に初出。13回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「個別指導部門につきましては、2025年７月に早稲田アカデミー個別進学館成増校、同11月に早稲田アカデミー個別進学館綾瀬校（FC）、2026年３月に早稲田アカデミー個別進学館王子校（FC）を新規開校し、フランチャイズ校を含め76校体制となりました。」
個別進学館は前期の74校から76校へ拡大し、2027年の100校体制に向けて新たに3校を開校した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年７月に早稲田アカデミー個別進学館成増校を新規開校し、74校体制となりました。」
2027年の個別指導校舎100校体制という目標に対し、成増校を開校して74校体制へ進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「中期経営計画で定めた重点施策への取り組みとしましては、「2027年個別進学館100校体制」に向けて、本年９月の新規開校で72校体制となり、10月にも個別進学館赤羽校が開校されるなど、順調に推移しております。」
個別進学館ブランドは、2027年100校体制の目標に対し、9月の新規開校で72校体制となり、10月にも赤羽校を開校する段階へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、早稲田アカデミー個別進学館ブランドにつきましては、当連結会計年度末の校舎数がフランチャイズ校を含め71校となり、首都圏100校体制の実現に向けて着実に歩みを進めております。」
個別進学館ブランドの校舎数は前期末66校、当年度第1四半期末67校から71校へ増加し、首都圏100校体制に向けて進展した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また新中期経営計画にも掲げた早稲田アカデミー個別進学館ブランドの首都圏100校体制の実現に向けては、本年２月、３月に開校した「早稲田アカデミー個別進学館東久留米校」「早稲田アカデミー個別進学館千歳船橋校」「早稲田アカデミー個別進学館水戸校（子会社である株式会社水戸アカデミーで開校）」がいずれも堅調に推移していることに加え、FC校舎の新規開校も進んでおり、当第１四半期連結会計期間末における個別進学館ブランド校舎数は67校となりました。」
首都圏100校体制に向け、個別進学館ブランドの校舎数が前期末の66校から67校へ増加した。新規開校した東久留米校、千歳船橋校、水戸校が堅調に推移し、FC校舎の開校も進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、早稲田アカデミー個別進学館ブランドにつきましては、当連結会計年度末の校舎数がフランチャイズ校を含め66校となり、首都圏100校体制の実現に向けて着実に歩みを進めております。」
個別進学館ブランドの校舎数がフランチャイズ校を含め66校となり、首都圏100校体制に向けた具体的な進捗を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「校舎展開といたしましては、2022年７月に「早稲田アカデミー個別進学館流山おおたかの森校」を開校し、同年３月開校の集団指導校舎「流山おおたかの森校」とともに順調に集客が進んでおります。」
個別進学館流山おおたかの森校を2022年7月に開校し、集団指導校とともに順調に集客を進めた。個別指導の校舎拡大を具体的に進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「校舎展開といたしましては、本年７月に「早稲田アカデミー個別進学館 流山おおたかの森校」を開校し、３月に開校した集団指導校舎「流山おおたかの森校」とともに新入生集客は順調に推移しております。」
個別進学館流山おおたかの森校を7月に開校し、個別指導事業の校舎拡大を進めた。高学力層向け個別指導No.1ブランド・首都圏100校体制に向けた具体的な開校実績である。 - FY2022前進有価証券報告書
「又、2021年11月に個別進学館12校を株式会社明光ネットワークジャパングループより譲り受けた結果、当連結会計年度末の当社グループ直営校は180校となりました。」
個別進学館12校の譲受により、個別指導事業の拡大基盤を強化し、直営校は180校となった。首都圏100校体制・No.1ブランド目標自体は継続している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「今後は、高学力層向け個別指導におけるNo.1ブランドの確立に向け、グループ内における集団指導と個別指導のシナジー効果をこれまで以上に強化させるとともに、フランチャイズノウハウを活用した事業展開を一層加速させることで、中長期目標として掲げる “首都圏での個別指導ブランド 100 校体制” の早期実現を目指してまいります。」
高学力層向け個別指導でNo.1ブランドを確立し、首都圏で100校体制を構築する目標を初めて明示した。集団指導とのシナジー強化とフランチャイズノウハウの活用を達成手段としている。