既存事業・新規事業・企業グループのシナジー強化

「そして企業目標を実現するため、以下の事業戦略「３本の柱」に取組んでおります。ⅰ）標準校舎（中高受験集団指導型校舎）のさらなる伸長　ⅱ）大学受験部門と個別指導部門の強化による「Life Time Value（顧客生涯価値）」の最大化　ⅲ）新たな成長戦略として、「インオーガニック領域の拡充促進」」

「小・中学生の集団指導を核とし、個別指導や東進衛星予備校の体制強化を進めることで、中学・高校進学後の多様な学習ニーズに対応し、当社グループの教育サービスをより長期にわたりご利用いただくことで、「Life Time Value（顧客生涯価値）」の最大化を図っております。」

「同様に「大学受験部の新領域開拓」につきましても、今春開校した東進衛星予備校４校で着実に生徒数が増加しております。また2024年１月に子会社化した株式会社幼児未来教育では、当社との教材・ノウハウの共有や小学部への接続方法など、シナジー創出のための施策を検討しております。これら一連の取り組みにより、当社グループの教育サービスをより長期にわたり提供することを可能とし、「Life Time Value(顧客生涯価値)」の最大化につなげてまいります。」

「これにより、毎年１万人以上いる卒塾生に加え、未就学児を含めた新たな顧客層に対しても、当社グループの教育サービスをより長期に亘り提供することが可能となることから、「Life Time Value（顧客生涯価値）」の最大化に繋げてまいります。」

「これにより、当社は「塾生」及び毎年１万人以上いる「卒塾生」に対して新たな授業サービスの提供を開始し、個別指導と合わせて中学校、高校進学後の多様な学習ニーズへの対応力を高めていくことで、顧客の生涯価値（LTV）を最大化しつつ、当社グループの業容拡大を目指してまいります。」

「このような環境下で、当社グループにおきましては、「子どもたちの未来を育む独自の価値を提供し続け、教育企業No.１を目指す」という企業目標実現に向けて、2023年５月に新たに中期経営計画を定め、その達成に向けて取り組んでまいりました。」

「このような環境下で、当社グループにおきましては、「子どもたちの未来を育む独自の価値を提供し続け、教育企業No.1を目指す」という企業目標実現に向けて、2023年５月に新たに中期経営計画を定め、その達成に向けて取り組んでまいりました。」

「当社グループにおきましても少子化の影響を避けることはできないものの、当社グループが事業を展開している首都圏（東京都、神奈川・埼玉・千葉・茨城各県）においては、首都圏外と比べ学齢人口減少の程度は少なく、地域によっては低年齢層を中心に増加の傾向も見られます。以上の経営環境を踏まえまして、当社グループは、“子どもたちの未来を育む独自の価値を提供し続け、教育企業No.１を目指す”という企業目標の実現に向け、2024年３月期～2026年３月期の中期経営計画を策定し、その実行をスタートいたしました。」

「更に、顧客サービス向上と相互の業容拡大に向けてブランド間のシナジー効果を高めるべく、集団指導校舎と個別指導校舎の連携、大学受験校舎と小中集団指導校舎の連携、グループ会社間の連携強化を図ってまいりました。」

「本合併により、意思決定の迅速化と事業運営の効率化を図るとともに、当社集団指導校舎との連携を一層強化することで、「早稲田アカデミー個別進学館事業」の更なる発展を実現することを目的としております。」

「今後は、高学力層向け個別指導におけるNo.1ブランドの確立に向け、グループ内における集団指導と個別指導のシナジー効果をこれまで以上に強化させるとともに、フランチャイズノウハウを活用した事業展開を一層加速させることで、」

「新たに策定した中期経営計画に基づき、①サービス品質向上による顧客満足度の向上　②コア事業強化による合格実績戦略の推進　③教育サービス創出による新たな収益基盤の構築　④永続的な成長を実現できる体制構築　を重点施策として業容拡大と企業価値向上を目指してまいります。」

「当社は、2021年３月期を初年度とする中期経営計画につきまして、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により今後の見通しについての合理的な算定が困難なことから策定を延期しておりましたが、現時点で入手可能な情報や予測、一定の仮定条件等に基づき策定を行い、2021年１月29日に公表いたしました。 本計画（2021年３月期～2024年３月期　中期経営計画）の概要につきましては、当社ホームページに掲載しております。 新たに策定した中期経営計画に基づき、①サービス品質向上による顧客満足度の向上　②コア事業強化による合格実績戦略の推進　③教育サービス創出による新たな収益基盤の構築　④永続的な成長を実現できる体制構築　を重点施策として業容拡大と企業価値向上を目指してまいります。」

「なお、2018年３月期～2020年３月期の３年間は、2028年の長期目標達成に向けた飛躍の基盤をつくるための期間とし、“既存事業の強化”、“新規事業の創出・発展”、“企業グループとしてのシナジー強化”に注力し、サービス品質の向上と、信用と信頼の向上に努めてまいりました。今後も引き続きこの取り組みを継続してまいりますが、2021年３月期を初年度とする中期経営計画につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、計画の前提となる今後の見通しについて合理的な算定が困難なことから、当初予定しておりました策定時期を延期しております。」

「国内子会社３社（株式会社野田学園、株式会社水戸アカデミー、株式会社集学舎）の業績につきましては、いずれも年度予算を上回って順調に推移しており、難関校合格実績伸長に向けても、特別講座の共同開催及び講師職を中心とした人材交流等、連携強化に取り組んでまいりました。」

「国内子会社３社（株式会社野田学園、株式会社水戸アカデミー、株式会社集学舎）の業績につきましても、いずれも年度予算を上回って順調に推移しており、企業グループとしてのシナジー強化に向けては、当社と子会社各社との間で、難関校受験対策特別講座の共同開催及び講師職を中心とした人材交流を行うとともに、当社から子会社に向けて、人材採用を含む各種業務支援を継続しております。」

「このような環境下、当社グループにおきましては、中期経営計画（2018年3月期～2020年3月期）の最終年度として、“人材の採用と育成強化”“サービス品質の向上”“業務効率改善”に注力いたしました。」

「また、子会社各社との間で、難関校受験対策特別講座や新たなコースの共同開催、講師職を中心とした人材の交流と活用、採用における連携を図り、企業グループとしてのシナジー創出に取り組んでまいりました。」

「また、子会社各社との間で、難関校受験対策特別講座や新たなコースの共同開催、講師職を中心とした人材の交流と活用、採用における連携を図り、企業グループとしてのシナジー創出に取り組んでまいりました。」

「このような環境下、当社グループにおきましては、平成30年３月期を初年度とする中期経営計画の２年目として、品質の向上と、信用・信頼の向上に向けて、指導ツールやシステムの改善、人材採用・育成の強化、業務効率改善等、既存事業強化のための施策に注力いたしました。また、グループ間のシナジー強化に向けて、子会社各社との間で、難関校受験対策特別講座の共同開催や新たなコース設置、講師職を中心とした人材の交流と活用を図ってまいりました。」

「当社グループにおきましては、中期経営計画（2018年３月期～2020年３月期）に定める諸施策を推進してまいりました。当連結会計年度から３年間を、2028年の長期業績目標達成に向けた飛躍の基盤を作るための期間と定め、“人材の採用と育成強化”、“サービス品質の向上”、“業務効率改善”を既存事業強化のための重点課題に据えて注力いたしました。」

「また、グループ各社とも中期経営計画に掲げる年度目標の達成に向けて注力するとともに、当社各本部が中心となり、グループ内でのシナジーを高めるための施策に取り組んでまいりました。」

「このような環境下、当社グループにおきましては、中期経営計画で定めた施策に沿って、「既存事業の強化」を推進するため、“人材の採用と育成強化”“顧客サービスの品質向上”“業務効率改善”を重点課題として取り組んでおります。また、当社の各本部が中心となり、教務・運営両面での校舎支援体制を強化するとともに、グループ各社のシナジーを高めるための施策に注力いたしました。」

「平成29年６月１日に、平成30年３月期を初年度とする中期経営計画を発表し、その諸施策を推進しております。特に、施策の柱である「既存事業の強化」に関しては、“人材の採用と育成”“サービス品質の向上”“業務効率改善”を重点課題として注力してまいりました。」

「中期的には、2028年の経営目標達成に向けた飛躍の基盤をつくるための期間とし、“既存事業の強化”、“新規事業の創出・発展”及び“企業グループとしてのシナジー強化”に注力し、サービス品質の向上と、信用と信頼の向上を図ってまいります。」