人材の採用・育成と人事制度改革
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年4月入社者の内部リクルート入社率は50.0%を目標としておりましたが、実績は51.2%となり、目標を達成するとともに、前年実績25.8%に対し、25.4ポイント上昇しました。」
内部リクルート入社率が目標50.0%に対して51.2%となり、前年の25.8%から25.4ポイント上昇した。採用管理システム、意識調査、面談、対象者限定説明会などの施策も記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「経営上の重要課題である「採用と育成の強化」につきましては、各種就活イベントの開催や内部リクルートの強化を通じ、当社の教育理念に共感する人材の獲得に注力いたしました。」
採用と育成の強化に向け、各種就活イベントの開催と内部リクルートの強化を具体的に進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「費用面では、昨年に続き給与水準を引き上げたことによる人件費増加に加え、広告宣伝の強化やICT活用によるサービス向上を図るためのシステム開発、移転・増床関連の設備投資を行いました。」
給与水準の引き上げを昨年に続き実施し、人材への処遇改善を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年3月期より3年に亘り「研修体系化プロジェクト」として職位・部署を縦断・横断した組織で研修制度の再構築を行ってまいりました。その結果、職員教育のためのマニュアルや研修映像の刷新、配置と育成が連動可能なHRシステムの導入を行いました。」
3年間の研修体系化プロジェクトの結果、研修マニュアル・映像を刷新し、配置と育成を連動させるHRシステムを導入した。加えて、内部リクルート入社率は41.9%、非常勤職員の採用応募者数は前年同期比39%増となった。正社員有給休暇取得率は65.4%で、2026年3月期80%目標に対する途中実績も開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「経営上の重要課題である人材の採用につきましては、全社を挙げて内部リクルートの強化により一層取り組むとともに、2023年10月には、教育にかかわる4領域(学校・塾・出版・EdTech)の10法人が集まり、教育業界への就職に興味を持つ学生に向けたイベント「教育×就活EXPO」を開催いたしました。」
内部リクルートの強化を継続するとともに、2023年10月に4領域・10法人による採用イベントを開催し、採用施策を具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「経営上の重要課題である人材の採用と育成につきましては、内部リクルートの強化や採用手法の見直しにより人材獲得力を強化するとともに、全社レベルで研修体系化プロジェクトに取り組み、新卒講師向けや中堅管理職向けの研修プログラムの充実を図る等、人材育成の強化に向け具体的な施策を進めてまいりました。」
内部リクルート強化、採用手法見直し、全社的な研修体系化プロジェクト、新卒講師・中堅管理職向け研修の充実を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「経営上の重要課題である人材の採用と育成につきましては、内部リクルートの強化や採用手法等の見直しにより人材獲得力を強化するとともに、全社レベルで研修体系化プロジェクトに取り組み、人材育成の具体的な施策を進めてまいりました。」
人材獲得に向けた内部リクルート強化・採用手法見直しと、全社的な研修体系化プロジェクトを継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「実績といたしましては2023年3月期において75.5%となっております。目標につきましては、2026年3月期までに80.0%以上の取得率を目指してまいります。」
人的資本に関する指標として正社員の有給休暇取得率75.5%を開示し、2026年3月期までに80.0%以上とする目標を新たに設定した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画の重点施策である人材育成の強化につきましては、全社レベルでの取り組みとして組織横断で進めている研修体系化プロジェクトの推進を加速し、研修体制の再構築、各種マニュアルの作成や動画等の研修ツールの拡充、対面とオンラインを組み合わせた効果的な教育体制の構築等に注力してまいりました。」
組織横断の研修体系化プロジェクト、研修体制の再構築、マニュアル・動画等の研修ツール拡充、対面とオンラインを組み合わせた教育体制の構築を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の重点施策である人材育成強化につきましては、組織横断の研修体系化プロジェクトを始動し、研修内容の再構築、マニュアルや映像等研修ツールの充実、対面とオンラインを組み合わせた効果的な指導体制の構築等を推進しております。」
人材育成強化の一環として、組織横断の研修体系化プロジェクト、研修内容の再構築、マニュアル・映像等の研修ツール拡充、対面とオンラインを組み合わせた指導体制の構築を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画推進のための重点施策である「内部充実と品質向上」への取り組みといたしましては、「人材育成」を優先課題と位置づけ、新人研修及び教務研修の充実等に注力するとともに、社内プロジェクトを設置して、より効果的な従業員教育の実施に向けた研修体系の再構築と研修手法の改良に取り組んでまいりました。」
人材育成を優先課題とし、新人研修・教務研修、社内プロジェクト、研修体系の再構築を継続している。今回は研修手法の改良も記載されたが、完了等の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「具体的には、“サービス品質向上による顧客満足度向上”を実現するための最重要課題である「人材育成」強化として、新人研修及び教務研修の充実等に注力するとともに、社内プロジェクトを設置して、より効果的な従業員教育の実施に向けた研修体系の再構築に取り組んでまいりました。」
新人研修・教務研修の充実と、社内プロジェクトを通じた研修体系の再構築を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「中長期の業容拡大に向けた重点課題である「人材育成」に関しては、新人講師を早期育成するための研修強化、オンライン型の研修実施、事務職員の研修体制の見直し等、より効果的かつ効率的な従業員教育の実施に向けて、研修体系の再構築に取り組んでまいりました。」
人材育成施策として、オンライン型研修の実施と事務職員研修体制の見直しを加え、研修体系の再構築を進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「中長期の業容拡大に向けた重要課題である「人材育成」に関しては、新人講師の早期育成を図るための研修の充実と強化に注力するとともに、事務職員の研修体制を見直すなど、より効果的な従業員教育の実施に向けて、研修体系の再構築に取り組んでまいりました。」
人材の採用・育成方針のうち、当四半期は新人講師研修の強化、事務職員研修体制の見直し、研修体系の再構築を継続した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「中長期の業容拡大に向けた重要課題である「採用と育成」に関しては、指導品質向上を推進するために、前連結会計年度より講師職を中心に職員採用を強化した結果、少ない経費で要員計画どおりの人材獲得が進んだことから新人講師の早期育成を図るための研修の充実と強化に注力するとともに、新たな内容の研修を開始する等、より効果的な社員教育の実施に向けて研修体系の再構築にも着手いたしました。」
採用強化の結果、要員計画どおりの人材獲得が進み、新人講師向け研修の充実、新たな研修の開始、研修体系の再構築に着手した。 - FY2020前進有価証券報告書
「高品質な教育サービスを安定的に提供していく上で最重要となる人材採用に関しては、採用部門の強化により、新卒・中途・非常勤職員採用のいずれにおいても要員計画に沿った人材獲得が進み、校舎支援を拡充することができました。育成に関しても、新入社員研修を中心に、顧客の期待に応えられる良質な授業サービスの提供につながる研修に注力し、“顧客満足度の向上”を図ってまいりました。」
採用部門の強化により、新卒・中途・非常勤の要員計画に沿った人材獲得が進み、校舎支援の拡充に至った。新入社員研修を中心とする育成も継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「採用に関しては、正社員・非常勤職員ともに、グループ間での連携を含め順調に進んでおり、育成につきましても、新入職員研修の強化・充実に取り組み、高品質な教育サービスを安定的に提供するための体制作りに注力してまいりました。」
正社員・非常勤職員の採用、グループ間連携、新入職員研修の強化・充実を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループのブランド力の源泉となる高品質な教育サービスを安定的に提供する上で最重要となる人材採用に関しては、新卒・中途・非常勤職員採用のいずれにおいても、前年を上回る成果が出ております。また、育成に関しても、新入社員を中心に、顧客の期待に応えられる高品質な授業サービスにつながる研修に注力し、“顧客満足度の向上”を図ってまいりました。」
新卒・中途・非常勤の採用と新入社員を中心とした研修を継続している。採用成果が前年を上回ったとの説明は従前から再掲されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「中でも、今後の成長発展の鍵となる“人材採用と育成”については、重要課題として取り組んできた結果、新卒採用・アルバイト採用ともに昨年を上回る成果に繋がっております。」
人材採用・育成を重要課題として継続し、新卒採用・アルバイト採用ともに前年を上回る成果が出たとの説明を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中でも“採用と育成”は、“高品質な教育サービス”を安定的に提供するとともに、難関上位校への圧倒的な合格実績を一層伸長させるための重要課題として取り組んだ結果、新卒採用・アルバイト採用ともに昨年を上回る成果が出ております。」
新卒採用・アルバイト採用が前年を上回ったとの成果を、前四半期に続き記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中でも“採用と育成”は、当社グループのブランド力の源泉となる“高品質な教育サービス”を安定的に提供するとともに、難関上位校への圧倒的な合格実績を一層伸長させるための重要課題として取り組んだ結果、新卒採用・アルバイト採用ともに昨年を上回る成果が出ております。」
新卒採用・アルバイト採用について、前年を上回る成果が出たという具体的な前進を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度から3年間を、2028年の長期業績目標達成に向けた飛躍の基盤を作るための期間と定め、“人材の採用と育成強化”、“サービス品質の向上”、“業務効率改善”を既存事業強化のための重点課題に据えて注力いたしました。」
2028年の長期目標に向けた3年間の基盤づくりにおいて、人材の採用・育成強化を重点課題として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループにおきましては、“人材の採用と育成”“顧客サービスの品質向上”“業務効率改善”を既存事業強化のための重点課題と位置づけ、取り組んでまいりました。」
人材の採用・育成を含む既存事業強化の重点課題を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「他方、利益につきましては、主に、当社において中長期の業容拡大に向けた組織再編に伴う人員増及び新人事報酬制度への移行時に実施したベースアップにより労務費が増加したこと、新基幹システム稼働に伴い支払手数料が増加したこと等が要因となり減益となりました」
中長期の業容拡大に向けた組織再編、人員増、新人事報酬制度への移行時のベースアップが実施され、その結果として労務費が増加したと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「特に、施策の柱である「既存事業の強化」に関しては、“人材の採用と育成”“サービス品質の向上”“業務効率改善”を重点課題として注力してまいりました。また、当社においては、中長期の経営目標の達成に向け、本年4月1日付で大幅な組織改革を行い、教務・運営両面での校舎支援体制を強化するとともに、新たな体制での内部統制システムの再構築に着手いたしました。」
人材の採用・育成を含む既存事業強化を重点課題として継続している。組織改革と校舎支援体制については新規の具体策として別スレッドにも記録した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、経営の重要課題である人材の育成と活用に資する制度構築を目的とした人事報酬制度改革プロジェクトを推進するとともに、次期基幹システムの開発を進めてまいりました。」
人事報酬制度改革プロジェクトと人材の育成・活用を引き続き推進している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「更に、人事報酬制度の改革及び次期基幹システムの構築を推進するとともに、経営効率の改善に向けて、校舎運営体制及び管理業務を中心とした業務フローの見直しを進めてまいりました。」
人事報酬制度改革を継続して推進している。制度の完了や具体的な数値効果は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「優秀な人材の確保及び育成が重要課題であります。そのため、要員計画に沿った人材確保に向け、新卒・中途・非常勤職員の採用活動を計画的に実施するとともに、勤労意欲向上と採用力強化につながる人事報酬制度の構築に取り組んでおります。」
採用区分、研修、人事報酬制度を含む人材基盤の強化を施策として挙げている。