四半期ごとの収益変動
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31対処決算
「営業損失89百万円（前年同期は326百万円の損失）、経常損失63百万円（前年同期は314百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失128百万円（前年同期は277百万円の損失）となりました。」
季節性により第1四半期は損失計上となったが、営業損失・経常損失・四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日）第１四半期の経常利益又は経常損失（△）は△314,128千円、第２四半期は1,992,155千円、第３四半期は835,975千円、通期は3,968,373千円となりました。」
季節性による第1四半期赤字は継続したが、損失幅は前年度の△383,375千円から△314,128千円へ縮小し、通期では経常利益が増加した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「第２四半期の収益に大きく寄与する当社の「夏期集中特訓・夏期合宿」につきましては、総参加者数が15,000人を超え、特に夏期合宿におきましては、昨年の２学年（小４・中１）での実施から今年は小６（公立中進学コース）・中２も加わり、規模を拡大しての開催となりました。」
季節性による第2四半期以外の収益変動への対応として、夏期集中特訓・夏期合宿を15,000人超の規模で実施し、宿泊型合宿の対象学年も拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「経常利益又は経常損失（△）（千円） △214,859 1,621,837 640,892 903,562 2,951,433」
四半期ごとの季節変動構造は継続しているが、当年度第1四半期の経常損失は214,859千円となり、前年度第1四半期の287,341千円から損失幅が縮小した。通期では経常利益2,951,433千円を計上した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「第２四半期の収益に大きく寄与する当社の「夏期集中特訓・夏期合宿」につきましては、14,000人を超える受講生にご参加いただきました。中でも、小４・中１を対象とした夏期合宿につきましては、４年ぶりの開催となったものの、想定を大きく超えるご参加をいただきました。」
宿泊型夏期合宿の中止が続いていた状態から、小4・中1対象の合宿を4年ぶりに再開し、夏期の収益機会を含むサービス提供が進んだ。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、通常授業の他に春・夏・冬の講習会及び夏期合宿（夏期集中特訓）、正月特訓等を実施しておりますが、第１四半期においては通常授業を主としていることに加え、塾生数も期首から月を追うごとに増加し１月にピークを迎えるという傾向にあることから、売上高は他の四半期と比べて少なくなります。一方、地代家賃・人件費等の固定的費用が期首から発生することから、例年、第１四半期は損失計上となっております。」
第1四半期は通常授業中心で売上高が少なく、固定費が先行するため損失計上となる季節性を再確認している。 - FY2023対処有価証券報告書
「経常利益又は経常損失（△）（千円） △287,341 1,397,332 558,770 762,680 2,431,441」
四半期ごとの収益変動という構造は継続しているが、当年度第1四半期の経常損失は287百万円となり、前年度第1四半期の408百万円から損失幅が縮小した。通期では経常利益2,431百万円を計上した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「第２四半期の収益に大きく寄与する「夏期集中特訓」につきましては、オミクロン株による新型コロナウイルス感染第７波の影響が懸念されたものの、前年を上回る受講生に参加いただくとともに、開催後の保護者アンケートでは、学習意欲の向上・学力向上等の各指標において、前年を上回る好評価をいただくことができました。」
感染第7波の影響が懸念される中でも夏期集中特訓を実施し、前年を上回る受講生を確保した。夏期合宿等の中止に伴う季節性・収益影響への代替対応が継続して機能している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「第１四半期においては通常授業を主としていることに加え、塾生数も期首から月を追うごとに増加し１月にピークを迎えるという傾向にあることから、売上高は他の四半期と比べて少なくなります。一方、地代家賃・人件費等の固定的費用が期首から発生することから、例年、第１四半期は損失計上となっております。」
第1四半期は売上高が少なく固定費が先行するため損失計上となる季節性を再確認している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年４月１日 至 2022年３月31日）第１四半期の経常利益又は経常損失（△）は△408,578千円、第２四半期は1,328,999千円、第３四半期は343,544千円、通期は1,841,364千円となりました。」
季節性により第1四半期は損失となったものの、前年同期の経常損失△679,819千円から損失幅が縮小し、通期では経常利益を計上した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「第２四半期の収益に大きく寄与する夏期講習会につきましては、過去最高の5,000人に迫る新入・一般生に受講いただくとともに、新型コロナウイルス感染防止の観点から昨年に続き開催を見送った夏期合宿の代替サービスである夏期集中特訓には、総勢13,500人を超える生徒にご参加いただき、運営面でも新たなサービスとして定着しつつあります。」
夏期合宿の中止は継続したが、代替の夏期集中特訓に13,500人超が参加し、新たなサービスとして定着しつつあると説明している。合宿中止による季節性・収益影響への代替対応が進展した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの収益構造の特徴として、第１四半期においては、塾生数が期首から月を追うごとに増加し１月にピークを迎える傾向にあることに加え、夏期及び冬期・正月に実施する特訓授業等の収益への寄与が大きいイベント授業も開催されないため、売上高が他の四半期と比較して少なくなります。他方、地代家賃・人件費等の固定的費用が期首から発生することにより、例年、損失計上となっております。」
第1四半期はイベント授業がなく固定費が先行するため損失計上となる季節性を再確認している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高につきましては、基本コース・特別コース・講習会においては前年同期を超える水準まで回復したものの、コロナ禍により各種模擬試験を例年どおり実施できなかったこと、売上高への寄与が大きい夏期合宿の開催を取り止めたことが影響し、前年同期を下回る結果となりました。」
新型コロナウイルス感染症により模擬試験の通常実施や夏期合宿の開催中止が実際に発生し、第2四半期累計売上高は前年同期比3.0％減となった。代替として通学型の夏期集中特訓を実施し、参加者数は想定を上回った。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社の個別指導部門において４月８日～５月12日まで休講を余儀なくされ、ゴールデンウイーク合宿や各種有料模擬試験等も中止をしたこと、子会社である集学舎においても約１か月間全面休講としたこと等により、前年同期比4.7％減の4,422百万円となりました。」
通常の季節性に加え、休講、合宿・模擬試験の中止、子会社の全面休講が実際に発生し、第1四半期の売上減少につながった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「なお、2021年３月期は、前述のとおり新型コロナウイルス感染防止のため、宿泊型の夏期合宿は開催せず、代替サービスとして通学型の夏期特別講座を実施いたします。夏期特別講座については夏期合宿より低額の料金設定としているため、８月単月の売上高は減少する見込みであります。」
季節性収益に関するリスクが、新型コロナウイルス対応による宿泊型夏期合宿の中止と、低額の代替講座による8月売上高減少見込みとして具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「又、各講習会が実施される時期に重点をおいて生徒募集を行う関係で、収益の基礎となる塾生数は期首から月を追うごとに増加し、１月にピークを迎えるという推移を示しております。対して、営業費用の中で大きなウエイトを占める校舎の地代家賃、人件費、賃借料等の固定的費用は期首より毎月発生するため、第１四半期の収益性が他の四半期と比較して低くなる傾向にあります。」
講習会等による売上の季節性と、固定費負担により第1四半期の収益性が低くなる構造を継続して説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期業績の特徴として、収益の基礎となる塾生数は、期首から月を追うごとに増加し、１月にピークを迎える傾向にあります。また、第１四半期においては、夏期合宿や正月特訓といった収益に大きく寄与するイベントも開催されないため、売上高は他の四半期と比較して少なくなります。他方、地代家賃・人件費等の固定的費用が期首から発生することにより、第１四半期の収益は他の四半期と比較して低く、例年、損失計上となる傾向にあります。」
第1四半期の売上高が少なく、固定費負担により損失計上となる季節性を再掲している。当四半期も経常損失593百万円を計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「又、各講習会が実施される時期に重点をおいて生徒募集を行う関係で、収益の基礎となる塾生数は期首から月を追うごとに増加し、１月にピークを迎えるという推移を示しております。対して、営業費用の中で大きなウエイトを占める校舎の地代家賃、人件費、賃借料等の固定的費用は期首より毎月発生するため、第１四半期の収益性が他の四半期と比較して低くなる傾向にあります。」
季節変動による第1四半期の低収益性を再掲しており、当期も第1四半期に経常損失681百万円を計上した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの四半期業績の特徴として、収益の基礎となる塾生数が、期首から月を追うごとに増加し１月にピークを迎える傾向にあるため、第１四半期においては塾生数が少なく、加えて夏期合宿や正月特訓等のイベントも開催されないため、売上高は他の四半期と比較して少なくなります。他方、地代家賃・人件費等の固定的費用が期首から発生することにより、第１四半期の収益は他の四半期と比較して低く、例年、損失を計上する傾向にあります。」
第1四半期の低収益・損失計上という季節性を再掲している。当四半期も経常損失681百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「講習会、夏期合宿、正月特訓が実施される月の売上高が高くなります。対して、営業費用の中で大きなウエイトを占める校舎の地代家賃、人件費、賃借料等の固定的費用は期首より毎月発生するため、第１四半期の収益性が他の四半期と比較して低くなる傾向にあります。」
当年度第1四半期の経常損失は571,941千円で、通期では経常利益1,017,678千円。季節変動が数値として現れている。