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トレンドマイクロ(4704)・事実再定義

日本地域の企業向け・個人向け両ビジネスの増収

FY2016-Q3に初出。37回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

37記載
11年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016-Q3 – FY2017前進FY2019-Q2 – FY2022-Q2前進FY2023-Q3 – FY2025-H12016: 12017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「日本地域は21,674百万円(前年同期比0.4%減)と減収 日本地域は22,509百万円(前年同期比1.7%増)と増収」

    日本地域では法人向けビジネスが前年同期比0.4%減となる一方、個人向けビジネスは1.7%増となり、従来の両ビジネス増収から、法人・個人で動きが分かれる説明へ変化した。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスはプラス成長となりました。セキュリティプラットフォームTrend Vision One™(以下、Vision One)を背景に、AI活用次世代SOC関連セキュリティが大きく伸長した他、ネットワーク関連セキュリティも伸長しクラウド関連セキュリティと共に同地域の法人向けビジネスを牽引しました。」

    日本地域の法人向けビジネスはプラス成長となり、AI活用次世代SOC関連セキュリティ、ネットワーク関連セキュリティ及びクラウド関連セキュリティが牽引した。地域売上高は前年同期比2.9%増となった。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「その結果、同地域の売上高は85,756百万円(前年同期比3.3%増)と増収となりました。」

    日本地域の売上高は85,756百万円、前年同期比3.3%増となった。携帯電話ショップ販売の成長継続と、Vision Oneを背景とする法人向けAI活用次世代SOC・ネットワーク関連セキュリティが記載された一方、PC向けセキュリティは低調だった。
  4. FY2024-H1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスは好調でした。特に当社セキュリティプラットフォームTrend Vision One™(以下、Vision One)を背景に、ネットワーク関連セキュリティ製品が牽引し、メール関連セキュリティ製品も伸長しました。個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売は成長継続しましたがPC向けセキュリティは低調でした。その結果、同地域の売上高は42,657百万円(前年同期比2.5%増)と増収となりました。」

    日本地域では法人向けビジネスが好調で、Vision Oneを背景とするネットワーク関連・メール関連セキュリティ製品が伸長した。個人向けでは携帯電話ショップ販売が成長を継続した一方、PC向けセキュリティは低調で、地域売上高は前年同期比2.5%増となった。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスは当社の統合セキュリティプラットフォーム:Trend Vision One™(以下、Vision One)を背景にSOCオペレーションセキュリティが大きく伸長しました。ITインフラセキュリティは低調だったものの、クラウドオペレーションセキュリティが同地域の売上に大きく貢献しました。個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売は成長継続しましたがPC向けセキュリティは低調でした。その結果、同地域の売上高は21,361百万円(前年同期比2.1%増)と増収となりました。」

    日本地域では法人向けのSOCオペレーションセキュリティ及びクラウドオペレーションセキュリティが増収に貢献し、個人向けでは携帯電話ショップ販売が成長を継続した。地域売上高は前年同期比2.1%増となった一方、PC向けセキュリティは低調だった。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスは当社の統合セキュリティプラットフォーム:Vision Oneを背景にSOCオペレーションセキュリティが大きく伸長しました。ITインフラセキュリティは低調だったものの、クラウドオペレーションセキュリティが同地域の売上に大きく貢献しました。個人向けビジネスは引き続き携帯電話ショップでの販売が好調でしたがPC向けセキュリティは低調でした。その結果、同地域の売上高は83,002百万円(前年同期比1.1%増)と増収となりました。」

    日本地域の通期売上高は83,002百万円、前年同期比1.1%増となった。法人向けではSOCオペレーションセキュリティとクラウドオペレーションセキュリティが貢献した一方、PC向け個人セキュリティは低調だった。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスはクラウドオペレーションセキュリティが全地域において最も伸長し、当社のセキュリティプラットフォーム:Trend Vision One(以下、Vision One)を背景にSOCオペレーションセキュリティも大きく伸長しました。個人向けビジネスにおきましても引き続き携帯電話ショップでの販売が好調でした。その結果、同地域の売上高は62,155百万円(前年同期比2.0%増)と増収となりました。」

    日本地域では法人向けのクラウドオペレーションセキュリティとSOCオペレーションセキュリティが伸長し、個人向けでは携帯電話ショップ販売が好調だった。地域売上高は前年同期比2.0%増となった。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスはクラウドオペレーションセキュリティが大きく貢献し、当社のセキュリティプラットフォーム:Trend Vision One(以下、Vision One)を背景にSOCオペレーションセキュリティも大きく伸長しました。個人向けビジネスにおきましても引き続き携帯電話ショップでの販売が好調でした。その結果、同地域の売上高は41,603百万円(前年同期比2.6%増)と増収となりました。」

    日本地域では法人向けのクラウドオペレーションセキュリティ及びSOCオペレーションセキュリティが伸長し、個人向けでは携帯電話ショップ販売が好調だった。地域売上高は前年同期比2.6%増となった。
  9. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、法人向けビジネスはクラウドオペレーションセキュリティが大きく貢献し、従来型セキュリティが中心のITインフラセキュリティなども伸長する等、全体的に堅調でした。個人向けビジネスにおきましても引き続き携帯電話ショップでの販売が好調でした。その結果、同地域の売上高は20,914百万円(前年同期比3.2%増)と増収となりました。」

    日本地域では法人向けビジネスがクラウドオペレーションセキュリティ等により堅調となり、個人向けでは携帯電話ショップ販売が好調だった。地域売上高は前年同期比3.2%増となった。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、引き続き携帯電話ショップでの販売が好調など、個人向けビジネスが好調で同地域全体の増収に大きく貢献しました。法人向けビジネスはクラウドセキュリティが大きく貢献し、エンドポイントセキュリティなども伸び全体的に堅調でした。その結果、同地域の売上高は82,087百万円(前年同期比7.1%増)と増収となりました。」

    日本地域は個人向けビジネスが好調で増収に大きく貢献し、法人向けではクラウドセキュリティ及びエンドポイントセキュリティ等が伸長した。売上高は82,087百万円、前年同期比7.1%増となった。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「日本地域につきましては、引き続き携帯電話ショップでの販売が好調など、個人向けビジネスが好調で同地域全体の増収に大きく貢献しました。法人向けビジネスはエンドポイントセキュリティが低調だったもののクラウドセキュリティやサービスビジネスが好調でした。その結果、同地域の売上高は60,955百万円(前年同期比7.1%増)と増収となりました。」

    日本地域は個人向けビジネスが好調で増収を牽引し、法人向けではエンドポイントセキュリティが低調な一方、クラウドセキュリティとサービスビジネスが好調となった。地域売上高は前年同期比7.1%増。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、引き続き携帯電話ショップでの販売が好調など、個人向けビジネスが好調で同地域全体の増収に大きく貢献しました。法人向けビジネスはエンドポイントセキュリティが低調だったもののクラウドセキュリティやサービスビジネスが好調でした。その結果、同地域の売上高は40,559百万円(前年同期比8.1%増)と増収となりました。」

    日本地域は個人向けビジネスが好調で増収に貢献し、法人向けではクラウドセキュリティ及びサービスビジネスが好調となった。地域売上高は40,559百万円、前年同期比8.1%増となった。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、引き続き携帯電話ショップでの販売が好調など、個人向けビジネスが好調で同地域全体の増収に大きく貢献しました。法人向けビジネスはエンドポイントセキュリティが低調だったもののサービスビジネスが堅調でした。その結果、同地域の売上高は20,258百万円(前年同期比8.1%増)と増収となりました。」

    日本地域では個人向けビジネスが好調で地域売上を牽引し、法人向けではエンドポイントセキュリティが低調な一方、サービスビジネスが堅調となった。地域売上高は前年同期比8.1%増。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。特に個人向けビジネスはコロナ禍での在宅勤務やオンライン教育の需要を背景に引き続き携帯電話ショップでの販売が好調を維持し、同地域の売上を牽引しました。また、企業向けビジネスにおいて、ネットワークセキュリティは低調だったもののエンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティが伸長しました。その結果、同地域の売上高は76,612百万円(前年同期比6.5%増)と増収となりました。」

    日本地域は企業向け・個人向けの双方が好調で、個人向けは在宅勤務・オンライン教育需要、企業向けはエンドポイント及びクラウドセキュリティが増収を牽引した。地域売上高は前年同期比6.5%増となった。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。特に個人向けビジネスはコロナ禍での在宅勤務やオンライン教育の需要を背景に同地域の売上を牽引しました。また、企業向けビジネスにおいて、ネットワークセキュリティは低調だったもののエンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティが伸長しました。その結果、同地域の売上高は56,936百万円(前年同期比8.2%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向け・個人向けの双方が好調で、在宅勤務・オンライン教育需要、エンドポイント及びクラウドセキュリティの伸長により、地域売上高は前年同期比8.2%増となった。
  16. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。特に個人向けビジネスはコロナ禍での在宅勤務やオンライン教育の需要を背景に同地域の売上を牽引しました。また、企業向けビジネスにおいてはネットワークセキュリティは低調だったもののエンドポイントセキュリティが伸長しました。その結果、同地域の売上高は37,534百万円(前年同期比8.0%増)と増収となりました。」

    日本地域では在宅勤務・オンライン教育需要を背景に個人向けビジネスが伸長し、企業向けではエンドポイントセキュリティが伸長した。地域売上高は前年同期比8.0%増となった。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。特に個人向けビジネスはコロナ禍での在宅勤務やオンライン教育の需要を背景に同地域の売上を牽引しました。また、企業向けビジネスはエンドポイントセキュリティやクラウドセキュリティが大きく伸長し、同地域の売上高は18,731百万円(前年同期比7.7%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向け・個人向けの双方が好調となり、個人向けは在宅勤務・オンライン教育、企業向けはエンドポイント及びクラウドセキュリティが増収を牽引した。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。特に個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売が好調のほか、リモートワークの増加などを背景に成長しました。また、企業向けビジネスはクラウドセキュリティビジネスを中心に大企業向けのネットワークセキュリティビジネスなど戦略製品が大きく伸長し、その結果、同地域の売上高は71,945百万円(前年同期比8.1%増)と増収となりました。」

    日本地域は企業向け・個人向けの双方が好調で、クラウドセキュリティ、ネットワークセキュリティ、携帯電話ショップ販売等により売上高71,945百万円、前年同期比8.1%増となった。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。個人向けビジネスは引き続き携帯電話ショップでの販売が牽引し、更新ユーザを中心に成長を維持しました。また、企業向けビジネスはクラウド関連ビジネスを中心に大企業向けのネットワークセキュリティ関連ビジネスなど戦略製品が大きく伸長し、その結果、同地域の売上高は52,622百万円(前年同期比7.8%増)と増収となりました。」

    日本地域では個人向けビジネスが携帯電話ショップ及び更新ユーザを中心に成長を維持し、企業向けではクラウド関連及び大企業向けネットワークセキュリティなどの戦略製品が伸長した。地域売上高は前年同期比7.8%増となった。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。個人向けビジネスは引き続き携帯電話ショップでの販売が牽引しました。企業向けビジネスはクラウド関連ビジネスを中心に大企業向けのネットワークセキュリティ関連ビジネスなど戦略製品が大きく伸長しました。その結果、同地域の売上高は34,769百万円(前年同期比8.4%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向け・個人向けの双方が好調で、クラウド関連および大企業向けネットワークセキュリティなどの戦略製品が伸長し、地域売上高は前年同期比8.4%増となった。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に好調でした。個人向けビジネスは引き続き携帯電話ショップでの販売が牽引しました。企業向けビジネスはクラウド関連ビジネスを中心に大企業向けのネットワークセキュリティ関連ビジネスなど戦略製品が大きく伸長しました。その結果、同地域の売上高は17,392百万円(前年同期比10.5%増)と二桁増収となりました。」

    日本では企業向け・個人向けの双方が好調で、クラウド関連および大企業向けネットワークセキュリティなどの戦略製品が伸長し、地域売上高は前年同期比10.5%増となった。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売が好調で増収となりました。企業向けビジネスはクラウド関連ビジネスを中心に戦略製品が大きく伸長しました。その結果、同地域の売上高は66,562百万円(前年同期比5.5%増)と増収となりました。」

    日本地域は携帯電話ショップでの個人向け販売が好調となり、企業向けではクラウド関連を中心とする戦略製品が伸長し、地域売上高は前年同期比5.5%増となった。
  23. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売が好調で増収となりました。企業向けビジネスはクラウド関連ビジネスが伸長しました。その結果、同地域の売上高は48,800百万円(前年同期比4.7%増)と増収となりました。」

    日本地域では携帯電話ショップでの個人向け販売が好調で増収となり、企業向けではクラウド関連ビジネスが伸長。地域売上高は前年同期比4.7%増となった。
  24. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売が好調で増収となりました。企業向けビジネスはクラウド関連ビジネス及びネットワークセキュリティ関連ビジネスなどの戦略製品群が伸長しました。その結果、同地域の売上高は32,080百万円(前年同期比3.8%増)と増収となりました。」

    日本地域では携帯電話ショップでの個人向け販売が好調で増収となり、企業向けではクラウド・ネットワークセキュリティなどの戦略製品群が伸長した。地域売上高は前年同期比3.8%増となった。
  25. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「日本地域につきましては、個人向けビジネスは携帯電話ショップでの販売が増加し増収となりました。企業向けビジネスはクラウド関連ビジネス及びネットワークセキュリティ関連ビジネスなどの戦略製品群が伸長しました。その結果、同地域の売上高は15,734百万円(前年同期比3.7%増)と増収となりました。」

    日本地域では個人向けビジネスの携帯電話ショップ販売増加と、企業向けのクラウド・ネットワークセキュリティなど戦略製品群の伸長が増収要因として示された。地域売上高は前年同期比3.7%増となった。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「その結果、同地域の売上高は63,086百万円(前年同期比6.7%増)と増収となりました。」

    日本地域は個人向けユーザ数が前年同水準で微増、企業向けではUTMを含む従来型セキュリティとクラウド関連製品が伸長し、地域売上高は前年同期比6.7%増となった。
  27. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「企業向けビジネスはUTM(統合脅威管理)製品を含む従来型セキュリティが好調だった他、クラウド関連製品も伸長しました。その結果、同地域の売上高は46,605百万円(前年同期比7.2%増)と増収となりました。」

    日本地域は個人向けユーザ数の微増、UTMを含む従来型セキュリティの好調、クラウド関連製品の伸長により、地域売上高が前年同期比7.2%増となった。
  28. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「日本地域につきましては、個人向けビジネスはユーザ数が昨年と同水準を維持し微増となりました。企業向けビジネスはUTM(統合脅威管理)製品が好調に推移しました。その結果、同地域の売上高は30,919百万円(前年同期比6.8%増)と増収となりました。」

    日本地域では個人向けビジネスが昨年と同水準を維持しつつ微増となり、企業向けではUTM製品が好調に推移した。地域売上高は前年同期比6.8%増となった。
  29. FY2018-Q1後退有価証券報告書

    「日本地域につきましては、個人向けビジネスは昨年と同水準を維持し、企業向けビジネスは従来型セキュリティが堅調に推移しました。その結果、同地域の売上高は15,174百万円(前年同期比4.9%増)と増収となりました。」

    日本地域全体は増収となったが、個人向けビジネスは増収ではなく前年と同水準の維持にとどまり、企業向けも従来型セキュリティが堅調という記載になった。両ビジネスの増収という従前の表現から弱まった。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネスにおいて主にクラウド関連ビジネスが力強い成長を見せました。個人向けビジネスにおきましては堅調な更新ビジネスを中心に微増となりました。その結果、同地域の売上高は59,142百万円(前年同期比5.3%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向け・個人向けの双方が増収となったが、個人向けは堅調な更新ビジネスを中心とする微増であった。売上高は前年同期比5.3%増。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネスにおいて主にクラウド関連ビジネスが力強い成長を見せました。個人向けビジネスにおきましては更新ビジネスの伸長を中心に微増となりました。その結果、同地域の売上高は43,459百万円(前年同期比7.7%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向け・個人向けの双方が増収となり、地域売上高は43,459百万円、前年同期比7.7%増となった。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「日本地域につきましては、企業向けビジネスにおいてクラウド関連ビジネスが力強い成長を見せ、また標的型攻撃対策関連ビジネスも好調を維持しました。個人向けビジネスにおきましては更新ビジネスの伸長を中心に微増となりました。その結果、同地域の売上高は28,958百万円(前年同期比8.4%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向け・個人向けの双方が増収となり、地域売上高は28,958百万円、前年同期比8.4%増となった。個人向けは更新ビジネスを中心に微増となった。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「その結果、同地域の売上高は14,466百万円(前年同期比8.3%増)と増収となりました。」

    日本地域では企業向けビジネスがクラウド・標的型攻撃対策関連を中心に成長し、個人向けビジネスも更新ビジネスの伸長を中心に増収。地域売上高は前年同期比8.3%増となった。
  34. FY2016再掲有価証券報告書

    「個人向けビジネスにおきましても増収を維持しました。その結果、同地域の当連結会計年度の売上高は56,179百万円(前年同期比6.8%増)と増収となりました。」

    日本地域は企業向け・個人向けの双方で増収を維持し、売上高は56,179百万円、前年同期比6.8%増。
  35. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「個人向けビジネスにおきましても引き続きユーザ数を維持しており、5つの地域セグメントの中で唯一企業向けビジネス及び個人向けビジネス共に増収となりました。」

    日本地域は5地域セグメントの中で唯一、企業向け・個人向けの両ビジネスがともに増収となったと記載。
一緒に動いた変遷

「新株予約権の発行による株式報酬」は、この変遷が動いた37回のうち22回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222120181715★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新株予約権の発行による株式報酬22回
  3. 2アジア・パシフィック地域のセキュリティ関連ビジネス拡大21回
  4. 3アジア・パシフィック地域の減収20回
  5. 4クラウドコンピューティング・クラウド関連ビジネスの拡大18回
  6. 5キャッシュ創出と手元流動性17回
  7. 6売上微増と利益減少15回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トレンドマイクロの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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