市場拡大鈍化と競争激化による優位性低下
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-03。
LINEヤフーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-03顕在化決算
「ディスプレイ広告：運用型商品、予約型商品ともに売上収益は前年同期比で減少しました。」
ディスプレイ広告に加え、検索広告もLINEヤフー面・パートナーサイト面の双方で前年同期比減少となり、広告市場・競争環境の弱さが第1四半期の実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「検索広告：LINEヤフー面、パートナーサイト面ともに売上収益は前年同期比で減少」
検索広告の売上収益がLINEヤフー面、パートナーサイト面の双方で前年同期比減少となり、広告市場・競争環境の弱さが実績に現れた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ広告：市場全体としては緩やかな成長が続いているものの、前年同期比で減収となりました。」
市場全体の成長が説明される一方、ディスプレイ広告は前年同期比で減収となり、広告事業の競争・需要面の弱さが実績に現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「ディスプレイ広告：市況は緩やかな改善傾向にあるものの、前年同期比で減収となりました。」
広告市況は緩やかな改善傾向とされた一方、ディスプレイ広告はなお前年同期比減収であり、市場環境の弱さは残っている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ広告：改善傾向にあるものの、前年同期比で減収となりました。」
ディスプレイ広告の市況・需要面の弱さが、改善傾向を伴いながらも前年同期比減収として引き続き実績に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ広告：市況影響等により、前年同期比で減収となりました。」
市況影響等による広告需要の弱さが、ディスプレイ広告の前年同期比減収として実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ広告は、市況影響に加えて、予約型の出稿減等により、前年同期比で減収となりました。」
市況影響と予約型広告の出稿減がディスプレイ広告の前年同期比減収として実績に現れ、市場・広告需要の弱さが顕在化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「調整後EBITDAは、前年度第２四半期のワイジェイFX(株)（(現) 外貨ex byGMO(株)）売却益による反動減、2022年10月のPayPay(株)連結子会社化、広告市況悪化の影響等があったものの、上記増収やコマース事業を中心としたコスト最適化により、過去最高となる3,326億円(前年同期比0.3％増)となりました。」
広告市況悪化が調整後EBITDAの下押し要因として明示され、メディア事業でも広告関連売上収益が微増にとどまるなど、広告市場の鈍化が継続して実績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ広告は、市況影響に加えて、主に「LINE VOOM」のリニューアル影響等により、前年同期比で減収となりました。」
市況の影響とLINE VOOMのリニューアル影響がディスプレイ広告の前年同期比減収として実績に現れ、市場環境・広告需要の弱さが継続して示された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ディスプレイ広告はマクロの影響による広告需要の減退に伴い、前年同期と同水準での着地となりました。」
マクロ環境による広告需要の減退がディスプレイ広告売上の前年同期比横ばいとして記載され、市場需要の鈍化が実績に現れた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの提供する各サービスには国内外に競合が存在するため、今後もインターネット業界において優位性を発揮し続けられるかどうかは不確実です。」
LINE統合後も国内外の多数の競合、新サービスによる支持の移動、研究開発費用の増加を競争上の不確実性として開示している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、検索広告の売上収益は、新型コロナウイルスの影響で広告出稿が減少したこと等により減少しました。」
新型コロナウイルスの影響による広告出稿の減少が検索広告売上の減少として実際に発生し、市場・広告需要の縮小リスクが顕在化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市場拡大鈍化・競争激化による優位性低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「(株)電通の発表によると、2018年における年間のインターネット広告費は広告市場全体の26.9％を占めています。」
インターネット広告市場の拡大を示す一方、市場成長鈍化や競争激化により期待した広告収入を得られないリスクを引き続き示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市場拡大鈍化・競争激化による優位性低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市場拡大鈍化・競争激化による優位性低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市場拡大鈍化・競争激化による優位性低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
市場拡大鈍化・競争激化による優位性低下リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ヤフーが当業界において優位性を発揮し、一定の地位を確保・維持できるか否かについては不確実な面があります。」
ユーザー数・利用時間の伸び鈍化、新興サービス、価格競争、顧客獲得費用増加などを競争リスクとして開示している。