日本一の人財開発企業を目指す
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
LINEヤフーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。15社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「全サービスのAIエージェント化を目指し、生成AIの活用を義務化する全社ルールの運用を2025年７月より開始しました。これにより、今後３年間で生産性を2倍に高め、生み出された時間やリソースをより付加価値の高い業務や新たな挑戦へ振り向けることで、継続的なイノベーションの創出につなげていきます。」
人材パフォーマンス最大化の施策として、生成AI活用を全社で義務化し、今後3年間で生産性2倍を目指す具体的な計画を示した。 - 2026-05-08前進決算
「これらの取組みの結果、経済産業省および日本健康会議による「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」通称「ホワイト500」に選定されました。」
健康経営の取組みについて、2026年のホワイト500選定実績を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの取り組みの結果、経済産業省および日本健康会議による「健康経営優良法人2025(大規模法人部門)」通称「ホワイト500」に選定されました。」
健康経営優良法人2025（ホワイト500）への選定を開示した。また、女性管理職比率は2023年度18.5％から2024年度19.0％となり、2030年までに従業員男女比率33％と同等を目指す目標を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「そこで当社は、社員がパフォーマンスを最大限に発揮し、組織全体の成長力向上に寄与するために、「人と事業をつなぎ、人材と組織のパフォーマンスを最大化する」を人材戦略の根幹に掲げました。」
「日本一の人財開発企業」や健康経営中心の説明から、「人材強化」と「カルチャー醸成」を二つの主軸とするLINEヤフー人材戦略へ整理し、女性管理職比率を2030年までに33％とする目標も設定した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「AI人財をはじめとした「多様な価値を生み出す人財の育成・強化」は、当社グループの競争力の源泉と考え、「採用(人財獲得)」「多様性」「学び・経験」「Well-being」という４つの視点から、人財の育成・強化を進め、新たな価値創造、成長戦略の実現を目指し取り組んでいます。」
従来の人財パフォーマンス最大化・健康経営の説明を、AI人財を含む採用、多様性、学び・経験、Well-beingの4視点による人財戦略へ整理し直している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、2022年３月に経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄2022」と、日本健康会議による「健康経営優良法人2022(大規模法人部門)」通称「ホワイト500」に選定されました。また当社グループ企業のヤフー(株)は「健康経営優良法人2022(ホワイト500)」に2017年より６年連続で認定を受けています。」
人財のパフォーマンス最大化を健康経営の実績で具体化し、Zホールディングスの健康経営銘柄・ホワイト500選定と、ヤフーの6年連続認定を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループ企業のヤフー㈱は「健康経営優良法人2020（ホワイト500）」に2017年より4年連続で認定を受けています。働く社員の心身のコンディションを最高の状態にすることがパフォーマンスの最大化につながると考え、全ての社員が心身ともに最高の状態で仕事に向き合えるような環境整備にも継続して取り組んでいます。」
人財のパフォーマンス最大化を、健康経営の認定実績と心身の環境整備に結び付けて具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「加えて、当社グループの価値創造の源泉である人財のパフォーマンス最大化も重要な課題です。そのため、仕事に対する社員の意識や仕事の質のスタンダードを向上させていく仕組み・制度の整備を進めています。」
「日本一の人財開発企業」という従来の標語から、価値創造の源泉として人財のパフォーマンスを最大化する仕組み・制度整備へ重点を置く表現に変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは日本一の人財開発企業を目指し、社員の才能と情熱を解き放つための様々な取り組みを進めています。」
日本一の人財開発企業を目指す方針と、社員の才能・情熱を引き出す取り組みを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは日本一の人財開発企業を目指し、社員の才能と情熱を解き放つための様々な取り組みを進めております。」
組織力・人財開発を成長の基盤として明示している。