人材基盤・グループ力の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- 2026-08-12前進決算
「「賃上げと生産性向上の好循環」などにより、増収増益となりました。」
賃上げと生産性向上の好循環がホテルレストラン等事業の増収増益に結びついたと記載した。 - FY2026前進有価証券報告書
「我々リゾートトラストグループは、「全ては社員の笑顔から（社員の笑顔がお客様の笑顔につながる、Smile Spiral）」を念頭に、「誰もが働きたくなる会社NO.1」を目指します。」
人材戦略を「社員の笑顔」「働きがい」「働きやすさ」「強い人財基盤」として具体化し、女性管理職比率21.3％、男性育児休業取得率78.6％、男女賃金差異69.5％の実績を開示した。2027年度目標はそれぞれ25％、85％、75％である。 - 2026-05-15前進決算
「また、顕在化する課題である人手不足に対しましては、接客や医療現場におけるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を強力に推進いたします。これにより業務効率化と生産性の飛躍的な向上を図り、人にしかできない「おもてなし」に注力できる環境を創出するとともに、生み出された成果を従業員の賃上げや処遇改善へと積極的に還元してまいります。」
人手不足への対応を、DXによる生産性向上、賃上げ・処遇改善への還元と結び付けて具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ホテルレストラン等事業においては、新規開業したホテルの収益貢献に加え、運営管理費（年会費）や利用料（室料）などの価格改定などにより、ベースアップや新規施設開業に備えた人員増等に伴う人件費の増加などによるコストアップを吸収し、リゾートトラストグループ全体として、「増収増益」となりました。」
ベースアップや新規施設開業に備えた採用・人員増を継続する一方、処遇向上策が生産性向上につながり、人件費増などのコストアップを吸収したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「指標 目標 実績（当連結会計年度） 管理職に占める女性労働者の割合 2027年度までに25％ 20.7％（注1） 男性労働者の育児休業取得率 2027年度までに85％ 77.3％（注1） 労働者の男女の賃金の差異 2027年度までに75％ 67.8％」
人的資本経営について、女性管理職比率、男性育児休業取得率、男女賃金差異の2027年度目標と当連結会計年度実績を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ベースアップ含む賃上げを継続し、採用と定着の改善を行い、更なる生産性向上を目指した好循環を産み出すことで、お客様へ新しい価値を提供してまいります。」
ベースアップを含む賃上げを継続し、事業拡大に備えた採用強化と採用・定着の改善を進める方針を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ホテルレストラン等事業におきましては、前年同期には、一部ホテル売却の準備コストがかかっていたものが無くなるなどコスト減少に加え、昨年11月からの値上げの効果、更には、「東京ベイコート倶楽部」など回復の遅れていたアーバンリゾートの稼働回復などにより、ベアや中抜け廃止などの人事施策実行に伴うコスト増を吸収し、増収増益となりました。」
ベアや中抜け廃止などの人事施策を実行し、それに伴うコスト増を事業収益で吸収したと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「グループ経営の進化のために、「新天地開拓」の創業精神のもと、グループ一体となって更なる付加価値の創出や事業領域の拡大に挑み続けるとともに、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮するための人的資本投資、そして、ＤＸを目指した、データプラットフォームの構築、ＩＴテクノロジーの活用ならびに事業ポートフォリオ改革、バックオフィス改革、ガバナンス改革など経営基盤における質的な変革と生産性および収益性の向上により、No.1のフィールドを更に拡げ、各事業をより強くし、リゾートトラストグループらしい長期安定的な成長を実現してまいります。」
人的資本投資、DX、データプラットフォーム、IT活用および経営基盤改革を通じて生産性・収益性を高める方針を再掲している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「グループ経営の進化のために、「新天地開拓」の創業精神のもと、グループ一体となって更なる付加価値の創出や事業領域の拡大に挑み続けるとともに、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮するための人的資本投資、そして、ＤＸを目指した、データプラットフォームの構築、ＩＴテクノロジーの活用ならびに事業ポートフォリオ改革、バックオフィス改革、ガバナンス改革など経営基盤における質的な変革と生産性および収益性の向上により、No.1のフィールドを更に拡げ、各事業をより強くし、リゾートトラストグループらしい長期安定的な成長を実現してまいります。」
従来の働き方改革・ブランド社員育成から、人的資本投資、データ活用、生産性・収益性向上を含む経営基盤改革へテーマを拡張した。人的資本関連では、2027年度までの女性管理職比率25％、男性育児休業取得率85％、男女賃金差異75％の目標と実績を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行っております。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策とする方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行ってまいります。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策とする方針を再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性と創造性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行ってまいります。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革およびデジタル化投資を重点施策として再掲している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「グループにおける従業員に対しては、休業中でも給与の80％を休業補償とし、雇用維持に努めているほか、役員報酬の一部返上・減額、各種費用縮減、固定費削減など経営の安定化、安全性の維持を行っております。」
感染症下の人材基盤維持策として、休業補償、雇用維持、役員報酬の返上・減額および費用縮減を具体的に実施している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、創造性と生産性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行ってまいります。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革に向けたデジタル化投資を重点施策とする方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、創造性と生産性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行ってまいります。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革に向けたデジタル化投資を重点施策とする方針を再掲している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ホテルレストラン等事業におきましては、2019年３月に開業した「ラグーナベイコート倶楽部」のホテル運営収益が寄与しましたが、一般ホテル開業に向けた開業関連費用や、更なるＩＴ・テクノロジー活用による生産性の向上、有休取得義務化を含めた休日数増加など多様な働き方の推進等の先行費用が増加したこと、施設修繕や減価償却費等の費用が増加したことなどにより増収減益となりました。」
働き方改革について、IT・テクノロジー活用、有休取得義務化、休日数増加などの具体的施策と、それに伴う先行費用の発生を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その達成に向けた重点施策として、経営理念を体現し、お客様へ最適な提案が行える「ブランド社員」の育成を目指す教育・研修投資や、お客様と向き合う時間を増やし、社員がイキイキと楽しく働ける環境を構築することで、生産性の向上を目指す「働き方改革」へ向けたデジタル化投資を積極的に行ってまいります。」
ブランド社員の育成、教育・研修投資、働き方改革に向けたデジタル化投資を、人材基盤・グループ力を強化する施策として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「Connect 50」の基本戦略は以下の３点を中心としております。① グループブランドの強化・浸透 ② 働き方改革による劇的な生産性の向上 ③ より安定的な事業ポートフォリオの実現」
Connect 50の3つの基本戦略のうち、働き方改革と生産性向上を含む構成を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「Connect 50」の基本戦略は以下の３点を中心としております。① グループブランドの強化・浸透 ② 働き方改革による劇的な生産性の向上 ③ より安定的な事業ポートフォリオの実現」
Connect 50における働き方改革と生産性向上を含む3つの基本戦略を再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「（2） 働き方改革による劇的な生産性の向上」
従来の「人材基盤・グループ力の強化」は、Connect 50では働き方改革と生産性向上を中心とするテーマへ整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「④ 上記３つの事業戦略実現へ向けた人材基盤・グループ力の強化」
Next40の基本戦略第４項目を再掲している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社の本社機構については、事業領域の拡大に伴い、グループ一体経営を目的とした戦略的機能としての意味合いが強くなったため、従来、報告セグメントに帰属しない一般管理費については、利益の規模に応じて各報告セグメントへ配賦しておりましたが、各セグメントへは配賦せずにセグメント利益の調整額に「全社費用」として計上する方法に変更しております。」
事業領域の拡大を踏まえ、本社機構をグループ一体経営の戦略的機能として位置づけ、全社費用の扱いを変更したことを記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「④ 上記３つの事業戦略実現へ向けた人材基盤・グループ力の強化」
Next40の基本戦略第４項目を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「④ 上記３つの事業戦略実現へ向けた人材基盤・グループ力の強化」
「Next40」の基本戦略第4項目を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「④ 上記３つの事業戦略実現へ向けた人材基盤・グループ力の強化」
Next40の基本戦略の第4項目を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「④ 上記３つの事業戦略実現へ向けた人材基盤・グループ力の強化」
Next40の基本戦略の第4項目として再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記3つの事業戦略実現へ向けた人材基盤・グループ力の強化」
事業戦略を支える第4の基本戦略として位置づけられている。