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リゾートトラスト(4681)・リスク対処

新規ホテル開業後の減価償却費等によるホテル事業の収益圧迫

FY2019-Q3に初出。24回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-12。

24記載
8年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2019 – FY2021対処FY2022-Q3 – FY2024-Q32019: 420192020: 320202021: 220212022: 420222023: 220232024: 220242025: 220252026: 52026
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ホテル事業の増収下における利益変動6社が書いているテーマ・逆風5社・追い風1社

リゾートトラストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「2024年10月に開業した「サンクチュアリコート琵琶湖」の稼働が増収に寄与したことに加え、運営管理費(年会費)や利用料(室料)などの価格改定などにより、ベースアップや新規施設開業に備えた人員増等に伴う人件費の増加などによる先行的なコストアップを吸収し、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業のセグメント利益は前期2,049百万円から5,635百万円へ175.0%増加し、開業・賃上げ・人員増によるコスト圧力を価格改定と稼働回復で吸収した。
  2. FY2026-H1対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2024年10月に開業した「サンクチュアリコート琵琶湖」の稼働が増収に寄与したことに加え、運営管理費(年会費)や利用料(室料)などの価格改定などにより、ベースアップや新規施設開業に備えた人員増等に伴う人件費の増加などによる先行的なコストアップを吸収し、増収増益となりました。」

    サンクチュアリコート琵琶湖の稼働と価格改定により、ベースアップ・人員増に伴うコストアップを吸収し、ホテルレストラン等事業のセグメント利益は前年同期比102.1%増となった。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2024年3月に「サンクチュアリコート高山」が開業し、増収に貢献しましたが、台風等の影響で各ホテルの稼働率は伸び悩みました。コスト面では、昨年に引き続き、ベースアップや人事施策の実行、今後のホテル開業に備えた人材採用と育成への先行投資に加え、ホテルのメンテナンス費用の追加や前倒しの実施などにより、売上高は過去最高を更新したものの先行的なコスト増により、増収減益となりました。」

    ホテルレストラン等事業は売上高が954億92百万円から1,039億78百万円へ増加した一方、セグメント利益は44億94百万円から20億49百万円へ54.4%減少した。天候不順、人件費、採用・育成費用、修繕費が収益を圧迫した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2024年3月に「サンクチュアリコート高山」が開業し、増収に貢献しましたが、台風等の影響で各ホテルの稼働率は伸び悩みました。コスト面では、昨年に引き続き、ベースアップや人事施策の実行、今後のホテル開業に備えた人材採用と育成への投資に加え、ホテルのメンテナンス費用を前倒しで実施していることなどにより、増収減益となりました。」

    ホテルレストラン等事業は売上高が7.5%増加した一方、セグメント利益は4,444百万円から1,758百万円へ60.4%減少した。天候不良と人件費・採用育成・メンテナンス費用が収益を圧迫している。
  5. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、前年同期には、一部ホテル売却の準備コストがかかっていたものが無くなるなどコスト減少に加え、昨年11月からの値上げの効果、更には、「東京ベイコート倶楽部」など回復の遅れていたアーバンリゾートの稼働回復などにより、ベアや中抜け廃止などの人事施策実行に伴うコスト増を吸収し、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業の第3四半期累計セグメント利益は6,625百万円となり、前年同期の5,420百万円から22.2%増加した。値上げ、都市部リゾートの稼働回復および準備コスト減少により、コスト上昇による収益圧迫が緩和している。
  6. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、前年同期には、一部ホテル売却の準備コストがかかっていたものが無くなるなどコスト減少に加え、昨年11月からの値上げの効果、更には、「東京ベイコート倶楽部」など回復の遅れていたアーバンリゾートの稼働回復などにより、ベアや中抜け廃止などの人事施策実行に伴うコスト増を吸収し、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業のセグメント利益は前年同期の3,075百万円から4,444百万円へ増加し、44.5%増となった。値上げ、アーバンリゾートの稼働回復および準備コスト減少により、ホテル事業の収益圧迫が緩和している。
  7. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、前年同期には、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言が発出され、移動制限がありましたが、当期は経済活動再開に伴い、特に、リゾートホテルの需要はコロナ前を超えるほどまでに高まったことなどにより、一部ホテル売却の準備コストがかかったものの、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業はセグメント利益が前年同期の1,923百万円から5,420百万円へ増加し、新型コロナウイルス感染症および開業後費用等による収益圧迫がさらに緩和した。
  8. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、前年同期には、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言が発出され、移動制限がありましたが、当期は経済活動再開に伴い、特に、リゾートホテルの需要はコロナ前を超えるほどまでに高まったことなどにより、一部ホテル売却の準備コストがかかったものの、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業はセグメント利益が前年同期の128百万円から3,075百万円へ増加し、新規開業後の費用や感染症による収益圧迫が緩和した。
  9. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、前年同期には、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言が発出され、移動制限がありましたが、当期は経済活動再開に伴い、特に、リゾートホテルの需要はコロナ前を超えるほどまでに高まったことなどにより、一部ホテル売却の準備コストがかかったものの、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業は前年同期のセグメント損失925百万円から当期400百万円の利益へ転換し、コロナ禍による収益圧迫が緩和した。
  10. FY2022対処有価証券報告書

    「この環境下で、前年同期よりも、「会員制らしい」安心と安全を最優先したホテル運営の認知が広がったことなどにより、増収増益となりました。」

    ホテルレストラン等事業は、感染症・変異株・資源高騰の影響が残る中でも、セグメント利益が前期の6,165百万円の損失から261百万円の利益へ転換した。
  11. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、断続的に緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が発出され、レストランの時短営業や酒類提供の制限を受けたほか、訪日外国人、ビジネス利用客は回復せず、ワクチン接種進展による国内宿泊需要の回復も限定的であったことなど、依然として、ホテル運営には厳しい環境が継続しましたが、ワクチン接種の普及に伴い改善の動きが見られました。また、前年同期よりも、安心と安全を最優先したホテル運営の認知が広がったことなどにより、増収増益となりました。」

    ホテル運営は依然厳しいものの、ホテルレストラン等事業は前年同期のセグメント損失2,650百万円からセグメント利益1,923百万円へ改善した。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、4月~6月における新型コロナウイルス感染症拡大に伴う不要不急の外出の自粛要請等の影響で施設をクローズしたこと、旅行や観光への消費者マインドの低下、特に法人従業員や団体、婚礼、宴会、会議等の利用の減少などにより、ホテル稼働率が減少したこと、特に一般ホテルにおいては、訪日外国人旅行者やビジネス利用客の著しい減少の影響を受けたことなどにより減収減益となりました。」

    ホテルレストラン等事業は前年のセグメント利益92百万円からセグメント損失6,165百万円へ悪化し、新型コロナウイルス感染症による収益圧迫が深刻化した。
  13. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、4月~6月における新型コロナウイルス感染症拡大に伴う不要不急の外出の自粛要請等の影響で施設をクローズしたこと、旅行や観光への消費者マインドの低下、特に法人従業員や団体、婚礼、宴会、会議等の利用の減少などにより、ホテル稼働率が減少したこと、特に一般ホテルにおいては、訪日外国人旅行者やビジネス利用客の著しい減少の影響を受けたことなどにより減収減益となりました。」

    ホテルレストラン等事業の売上高は45,710百万円、セグメント損失は2,650百万円となり、前年同期のセグメント利益2,130百万円から赤字に転じた。
  14. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、4月~6月における新型コロナウイルス感染症拡大に伴う不要不急の外出の自粛要請等の影響で施設をクローズしたこと、旅行や観光への消費者マインドの低下、特に法人従業員や団体、婚礼、宴会、会議等の利用の減少などにより、ホテル稼働率が減少したこと、特に一般ホテルにおいては、訪日外国人旅行者やビジネス利用客の著しい減少の影響を受けたことなどにより減収減益となりました。」

    ホテルレストラン等事業は売上高25,143百万円、セグメント損失3,181百万円となり、前年同期のセグメント利益1,478百万円から赤字に転じた。
  15. FY2020悪化有価証券報告書

    「セグメント利益 2,624百万円 92百万円 △96.5%」

    ホテルレストラン等事業のセグメント利益が前年の2,624百万円から92百万円へ減少した。開業関連費用、IT・働き方改革関連費用、修繕・減価償却費および新型肺炎による需要減少が重なっている。
  16. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2019年3月に開業した「ラグーナベイコート倶楽部」のホテル運営収益が寄与しましたが、一般ホテル開業に向けた開業関連費用や、更なるIT・テクノロジー活用による創造性、生産性の向上、有休取得義務化を含めた休日数増加など多様な働き方の推進等の先行費用が増加したこと、施設修繕や減価償却費等の費用が増加したことなどにより増収減益となりました。」

    新規開業後の運営収益が寄与する一方、開業関連費用、働き方改革関連費用、施設修繕および減価償却費等の増加により、ホテルレストラン等事業のセグメント利益は2,130百万円、前年同期比44.7%減となった。
  17. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2019年3月に開業した「ラグーナベイコート倶楽部」のホテル運営収益が寄与しましたが、一般ホテル開業に向けた開業関連費用や、更なるIT・テクノロジー活用による創造性、生産性の向上、有休取得義務化を含めた休日数増加など多様な働き方の推進等の先行費用が増加したこと、施設修繕や減価償却費等の費用が増加したことなどにより増収減益となりました。」

    新規開業後の運営収益が寄与する一方、開業関連費用、働き方改革関連費用、施設修繕および減価償却費等の増加により、ホテルレストラン等事業のセグメント利益は1,478百万円、前年同期比38.5%減となった。
  18. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2019年3月に開業した「ラグーナベイコート倶楽部」のホテル運営収益が寄与しましたが、一般ホテル開業に向けた開業関連費用や、更なるIT・テクノロジー活用による生産性の向上、有休取得義務化を含めた休日数増加など多様な働き方の推進等の先行費用が増加したこと、施設修繕や減価償却費等の費用が増加したことなどにより増収減益となりました。」

    新規開業後の運営収益が寄与する一方、開業関連費用、施設修繕、減価償却費等の増加により、ホテルレストラン等事業のセグメント利益は前年同期305百万円から12百万円へ減少し、95.8%減となった。
  19. FY2019顕在化有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、2018年2月に開業した「芦屋ベイコート倶楽部」、並びに、2018年4月に開業した「エクシブ六甲サンクチュアリ・ヴィラ」のホテル運営収益が業績へ寄与した一方で、減価償却費等の費用が増加したことなどにより増収減益となりました。」

    新規ホテルの運営収益寄与と同時に、減価償却費等の増加がホテルレストラン等事業の減益要因として表れ、セグメント利益は前年の3,731百万円から2,624百万円へ減少した。
  20. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「ホテルレストラン等事業におきましては、平成30年2月に開業した「芦屋ベイコート倶楽部」、並びに、平成30年4月に開業した「エクシブ六甲サンクチュアリ・ヴィラ」のホテル運営収益が業績へ寄与した一方で、減価償却費等の費用が増加したことなどにより増収減益となりました。」

    新規ホテルの運営収益が寄与する一方、開業後の減価償却費等の増加がホテルレストラン等事業の減益要因として実際に表れている。
一緒に動いた変遷

「検診拠点の増強とメディカル会員制サービスの付加価値向上」は、この変遷が動いた24回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

10109988★123456
  1. ★この変遷
  2. 1検診拠点の増強とメディカル会員制サービスの付加価値向上10回
  3. 2固定資産の減損リスク10回
  4. 3会員制ホテルの新設・開業による施設基盤の拡大9回
  5. 4会員向け融資の回収および債務保証リスク9回
  6. 5新規ホテルの開業時期に左右される会員権売上8回
  7. 6不動産収益の繰延影響を調整した「評価営業利益」の活用8回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
リゾートトラストの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新規ホテル開業後の減価償却費等によるホテル事業の収益圧迫|リゾートトラスト(4681)の変遷 | Komori