固定資産の減損リスク
FY2016に初出。15回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
リゾートトラストがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。関東地域 その他 ソフトウエア等 424百万円、中部地域 ホテル 建物及び構築物、備品等 100百万円、中部地域 その他 ソフトウエア等 26百万円、近畿地域 ホテル 建物及び構築物、備品等 85百万円。」
減損損失は前期の1,832百万円から636百万円へ減少した。ホテルやソフトウエア等で減損は発生したが、前期の大浜リゾート開発に伴うのれん全額減損を含む水準から縮小している。 - 2026-05-15対処決算
「減損損失 1,832 636」
減損損失は前期の1,832百万円から636百万円へ減少している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 会員権事業 － ホテルレストラン等事業 － メディカル事業 － その他 － 全社・消去 － 合計 －」
前年同期に計上した1,799百万円の固定資産減損損失に対し、当中間連結会計期間は固定資産に係る重要な減損損失の計上がない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。東北地域 その他 建物及び構築物等 206百万円、中部地域 その他 のれん 1,593百万円、中部地域 シニアレジデンス 土地、建物及び構築物、備品等 32百万円。」
減損損失は前期の353百万円から1,832百万円へ増加した。大浜リゾート開発の取得に伴うのれん1,593百万円の全額減損も計上している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失） 会員権事業 － ホテルレストラン等事業 1,799 メディカル事業 － その他 － 全社・消去 － 合計 1,799」
当中間連結会計期間にホテルレストラン等事業で1,799百万円の固定資産減損損失を計上し、前年度の減損損失97百万円から増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。関東地域 その他 建物及び構築物等 ０百万円、中部地域 シニアレジデンス 土地、建物及び構築物、備品等 353百万円。」
減損損失は前期の97百万円から353百万円へ増加し、中部地域のシニアレジデンスで353百万円の減損が発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。関東地域 シニアレジデンス 建物及び構築物、備品等 12百万円、その他 備品等 2百万円、関西地域 シニアレジデンス 建物及び構築物、備品等 83百万円。」
減損損失は前期の2,121百万円から97百万円へ減少した。前期に発生したホテル・シニア施設等の大規模な減損に比べ、当期の計上額は縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。関東地域 ホテル 建物及び構築物、備品等 94百万円、中部地域 ホテル 建物及び構築物、備品等 12百万円、遊休資産 建物及び構築物、土地等 438百万円、関西地域 シニアレジデンス 建物及び構築物、のれん、備品等 1,289百万円、四国地域 その他 建物及び構築物、土地 264百万円。」
減損損失は前期の22,034百万円から2,121百万円に減少した。ハワイホテルおよびザ・カハラ・ホテル＆リゾート横浜については追加の減損損失を計上していないが、シニアレジデンス等では減損が発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、コロナ禍において大きな影響を受けた一般向けホテル事業など今後、需要の見通しが不透明な事業所について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失22,034百万円を計上しております。」
固定資産の減損損失が前期の1,245百万円から22,034百万円へ大幅に増加し、一般ホテル等の需要不透明化が多額の減損として実現している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「ホテルレストラン等事業」セグメントにおいて、施設閉鎖の決定に伴い、当第３四半期連結累計期間に50百万円の減損損失を計上しております。」
施設閉鎖の決定に伴う固定資産の減損損失50百万円を計上し、固定資産減損リスクが当四半期にも実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「神奈川県足柄郡箱根町 ホテル 建物及び構築物、備品等 1,234百万円」
施設閉鎖に伴い箱根町のホテル資産について1,234百万円の減損損失を計上し、事業用資産11百万円と合わせた当期減損損失は1,245百万円となった。前期の149百万円から増加している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。岐阜県高山市他 遊休資産 土地 37百万円、和歌山県西牟婁郡白浜町他 ホテル 建物及び構築物、土地等 104百万円、東京都江東区 事業用資産 工具、器具及び備品等 7百万円。」
遊休土地、ホテルおよび事業用資産について合計149百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「「ホテルレストラン等事業」セグメントにおいて、施設の閉鎖等に伴い、当第１四半期連結累計期間に104百万円の減損損失を計上しております。」
施設の閉鎖等に伴う固定資産の減損損失104百万円を計上している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「東京都江東区 事業用資産 工具、器具及び備品等 ７百万円」
固定資産について、当連結会計年度に東京都江東区の事業用資産に係る減損損失７百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月期末現在、当社グループは40,561百万円の土地を含めた156,884百万円の有形固定資産を所有しております。今後、地価の変動、業績の低迷等内外の経済環境の変化により、当社グループの固定資産に対し多額の減損処理が必要であると判断された場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
当連結会計年度の減損損失は0百万円であり、前連結会計年度には2,707百万円を計上している。