スペシャリスト・高度専門技術者・プロジェクトマネージャーの育成
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- 2026-08-05前進決算
「また、人的資本経営をさらに推し進めるべく、コーポレートサービス本部内にヒューマンリソース統括部を設置し、従業員の採用・教育・幹部登用を効果的に行うための体制を整備いたしました。」
採用・教育・幹部登用を担う人的資本経営の体制を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「さらなるビジネス拡大に向け、継続した採用強化を推進し、新卒、及び外国籍人材の採用目標を達成いたしました。」
新卒・外国籍人材の採用目標達成、アルムナイコミュニティの設立、エンゲージメントスコア向上委員会の組成など、人材確保・定着・育成施策を具体化した。 - 2026-05-27前進株主総会
「また、給与水準の見直しやテレワーク・オフィス環境、安全衛生等の労働環境の整備を継続することで、従業員のエンゲージメントを高めるための諸施策を実行してまいります。」
人材確保・育成に加え、給与、労働環境、エンゲージメント向上を施策として記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「・国内での採用にとどまらず、初のインド人財採用にも取り組み、インド人財含め外国籍人材の採用目標を達成いたしました。 ・２年連続「ホワイト500」に認定され、順位も約100位上昇いたしました。」
人材確保・育成について、初のインド人財採用と外国籍人材の採用目標達成、2年連続のホワイト500認定という具体的な進展を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また報酬については市場の動向も踏まえながら、３年連続でベースアップを実施し、人財への投資も積極的に行っております。」
人材育成・確保について、7等級・16職種の複線型キャリア、人財開発プログラム、次世代マネジメント育成に加え、3年連続のベースアップを実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「その一方で、当社及び一部の連結子会社で新卒社員を積極的に採用したことや、従業員の採用及びリテンション対策として給与水準の引き上げを実施したこと、並びに教育投資を拡大したことに伴い、前年同期に比べて人件費や教育費が増加しております。」
人材確保・定着のための新卒採用、給与水準引上げ、教育投資拡大を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年より「次世代マネジメント育成プログラム」をスタートさせ、毎年40名前後を選抜し、バックキャスト（思考）を用いたこれからの在りたい姿を描きながら、自身の強み・弱みを踏まえたキャリアの設定、マネジメントとしてのマインドや考え方を学び、優秀な人財の発掘と育成を行っております。」
次世代マネジメント育成プログラムを2022年から開始し、毎年40名前後を選抜する具体的な育成運用を示した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「事業の底上げとビジネス機会の創出を目的として、当社社員に対し技術・品質・ビジネス変革に関する自己学習を奨励しております。また、複数名の当社社員が大学で教鞭をとる機会をいただくことになりました。」
人材育成について、技術・品質・ビジネス変革に関する自己学習の奨励に加え、複数名の社員が大学で教鞭をとる機会を得た。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「事業の底上げとビジネス機会の創出を目的として、当社社員に対し技術・品質・ビジネス変革に関する自己学習を奨励しております。」
人材育成について、技術・品質・ビジネス変革に関する社員の自己学習を奨励する施策を具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術（AI・クラウド等）をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成やプロジェクトマネジメント協会（PMI）が実施及び認定しております国際資格「PMP®：プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル（Project Management Professional®）」の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
AI・クラウド等の高度専門技術者育成及びPMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術（AI・クラウド等）をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成やプロジェクトマネジメント協会（PMI）が実施及び認定しております国際資格「PMP®：プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル（Project Management Professional®）」の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
AI・クラウド等の高度専門技術者育成及びPMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術（AI・クラウド等）をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成やプロジェクトマネジメント協会（PMI）が実施及び認定しております国際資格「PMP®：プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル（Project Management Professional®）」の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
AI・クラウド等の高度専門技術者及びPMP資格取得を含む人材育成施策を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格（アメリカ合衆国に本部を置く非営利団体Project Management Institute が主催しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格）の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、次世代人材及びプロジェクトマネジャーの育成、PMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格（アメリカ合衆国に本部を置く非営利団体Project Management Institute が主催しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格）の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、次世代人材及びプロジェクトマネジャーの育成、PMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格（アメリカ合衆国に本部を置く非営利団体Project Management Institute が主催しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格）の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、次世代人材及びプロジェクトマネジャーの育成、PMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格（アメリカ合衆国に本部を置く非営利団体Project Management Institute が主催しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格）の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、次世代人材、プロジェクトマネジャーの育成およびPMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格（アメリカ合衆国に本部置く非営利団体Project Management Institute が主催しているプロジェクトマネジメントに関する国際資格）の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、次世代人材、プロジェクトマネジャーの育成およびPMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、次世代人材、プロジェクトマネジャーの育成およびPMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者、スペシャリスト及びプロジェクトマネジャーの育成を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成やプロジェクトマネジャーに対するPMP資格の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者およびプロジェクトマネジャーの育成、PMP資格取得プログラムを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・スペシャリスト制度の導入」
高度専門技術者やスペシャリストの育成に加え、スペシャリスト制度の導入を平成29年度の施策として掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成や、プロジェクトマネジャーに対するPMP資格の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
高度専門技術者およびプロジェクトマネジャーの育成施策を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その他、技術研究所が主催する先端技術をベースとした次世代人材育成プログラムによる高度専門技術者の育成やプロジェクトマネジャーに対するPMP資格の取得プログラムを実施し、マネジメント品質の向上も図っております。」
次世代人材、高度専門技術者、プロジェクトマネジャーの育成施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模・複雑化・多様化する課題を解決するスペシャリストの育成及びスキル強化」
次世代人材育成プログラム、PMP資格取得プログラム、人事制度・育成制度の改革を掲げている。執行役員を兼任しない執行役員は3名と記載されているが、育成目標自体の数値は示していない。